記事 EV（電気自動車） テスラ車など「中古EV」価格が大暴落、ガソリン車よりも「まったく売れない」納得理由 テスラ車など「中古EV」価格が大暴落、ガソリン車よりも「まったく売れない」納得理由 2024/03/20 1 1月と2月における米国でのEV新車販売台数が前年同月を下回った。まだ2カ月間ではあるものの、「成長の減速」から「マイナス成長」へと突入した可能性がある。こうした中、レンタル大手のハーツがレンタル用EVを売却して事業を縮小する代わりに、ガソリン車の購入を加速。テスラをはじめとした米中古EV価格も、ここ1、2年で急速に下落している。EVのような高額商品の普及には健全な中古市場の形成が欠かせないが、その市場で一体何が起きているのか。
記事 環境対応・省エネ・GX 日産自動車“本気のEV戦略”、さまざまな地域課題を「EVで解決」できるワケ 日産自動車“本気のEV戦略”、さまざまな地域課題を「EVで解決」できるワケ 2024/03/18 日本政府の「2050年カーボンニュートラル宣言」に見る通り、脱炭素の取り組みは今後、企業にとって避けて通れない課題となるだろう。世界的に有名な自動車メーカー日産自動車は、この難題にどう取り組み、電気自動車（EV）の果たす役割をどう考えているのか。同社 日本事業広報渉外部 担当部長の高橋 雄一郎氏に、その戦略や日産の「本気度」を聞いた。
記事 EV（電気自動車） なぜBYDは世界を獲れた？「BYD・テスラ・VW」3車分解比較で判明、圧倒的コスパの秘密 なぜBYDは世界を獲れた？「BYD・テスラ・VW」3車分解比較で判明、圧倒的コスパの秘密 2024/03/13 2 EVの販売台数でテスラ超えを果たした中国自動車大手のBYD。同社に関して、スイスの金融機関UBS傘下のUBSエビデンスラボが衝撃的なレポートを公開している。同レポートではBYD、テスラ、フォルクスワーゲンの3車種を分解検証し、そのコスト構造を明らかにするとともに今後の欧州EV市場を予測している。徹底検証で明らかになった、BYDの強さの秘訣、そして日本であまり報じられていない、BYDのさらなる躍進の可能性とは。
記事 EV（電気自動車） 日の丸EV「一番人気」の日産サクラ、中国BYDに「完全勝利」している強みとは 日の丸EV「一番人気」の日産サクラ、中国BYDに「完全勝利」している強みとは 2024/03/11 2023年に発売された日産自動車（以下、日産）の軽自動車EV「サクラ」。昨年国内で最も売れた国産EVでもあるサクラは、兄弟車である三菱自動車のeKクロスとともに絶大な人気を誇る。市場を見ると中国BYDなどもコンパクトEVを投入しているが、サクラやeKクロスの人気には遠く及ばない。両車の人気の理由はどこにあるのかを詳しく解説する。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 ガソリン車全廃は「地獄へのシフト」、トランプ大統領復活でEV・テックはどう変わる？ ガソリン車全廃は「地獄へのシフト」、トランプ大統領復活でEV・テックはどう変わる？ 2024/03/06 米国時間の3月5日火曜日、米大統領選挙は候補者選びのヤマ場を迎える。共和党の最有力候補は前大統領のドナルド・トランプ氏だ。米国では、11月の本選でも勝利するのはほぼトランプ氏になるだろう（ほぼトラ）との見方が強まっている。同氏のテクノロジー分野における不規則発言が目立つが、大統領に返り咲いた場合、半導体やEV、再エネ電力網、デジタルドル、SNS、中国とのIT競争などテクノロジー分野でどのような政策を実施するのか。最新の発言や、1期目の「実績」を基に予測する。
記事 自動運転 「空飛ぶクルマ」は本当に実用間近なのか？参入相次ぐ一方、解決されない「二大課題」 「空飛ぶクルマ」は本当に実用間近なのか？参入相次ぐ一方、解決されない「二大課題」 2024/03/06 さまざまな企業が参入する「空飛ぶクルマ」。画期的な技術が生まれ、米国ではすでに「空飛ぶタクシー」の事業化に向けた動きもみられる。しかし、現時点で完全電動式の空飛ぶクルマは実用レベルに達しているとは言いがたく、「空飛ぶクルマ」と言いつつも実際は大型ドローンのような利用になるものが多い。注目の各社の動向を追うとともに、空飛ぶクルマが抱える課題に迫る。
記事 中国 アップル・グーグルをも脅かす、絶好調ファーウェイが「脱Android」で狙う大本命市場 アップル・グーグルをも脅かす、絶好調ファーウェイが「脱Android」で狙う大本命市場 2024/03/05 4 中国の通信機器大手ファーウェイは、2024年内に独自開発OSの最新版「HarmonyOS NEXT」のリリースを予定している。これにより、同社のデバイスはグーグルのOS「Android」と完全に決別する。だが、Androidとの決別は、Google PlayやGoogle Mapsなどグーグル系アプリが使用できないことを意味する。グーグル系のアプリが使えず、中国のアプリしか使用できないスマホなど中国以外では需要がないように思えるが、実はHarmonyOSが世界で普及する可能性は多いにある。ファーウェイが「脱Android」で狙う市場はどこか。
記事 自動運転 ソニーだけじゃない、家電メーカーが「EV覇権」を握る日が近い「これだけの根拠」 ソニーだけじゃない、家電メーカーが「EV覇権」を握る日が近い「これだけの根拠」 2024/02/29 自動車とはガソリンエンジンを含めさまざまなパーツの複合体である。ところがEVの出現はパーツ数の大幅減など、自動車製造工程に大きな変化を与えた。現在EV市場でトップを走るテスラやBYDがそもそも自動車メーカーからスタートしていないことからも、EVとガソリン車とでは常識が異なることが分かる。今後の自動車製造はどのように変化するのか。その鍵を握る業界が家電・電子機器メーカーだろう。電子機器を知り尽くし、これまでサプライヤーとして自動車メーカーにソフトやハード機器を販売してきたメーカーが本格的にEV製造に乗り出す時代はすぐそこまで迫っている。
記事 EV（電気自動車） マスク氏にバカにされたBYDが「テスラ超え」、それでもEV覇権がほど遠い「5つの弱点」 マスク氏にバカにされたBYDが「テスラ超え」、それでもEV覇権がほど遠い「5つの弱点」 2024/02/16 2023年、中国BYD（比亜迪）の四半期ごとのEV販売台数がついにテスラを上回った。かつてテスラのイーロン・マスクCEOがBYDを嘲笑していたが、その相手にテスラが押しつぶされそうになっているのだ。米国においても、その脅威は深刻に受け止められている。だが米メディアや専門家のBYD評論を分析すると、BYDの競争優位性が削がれるポイントも明らかになってきた。激戦を繰り広げるテスラとBYDの覇権争いはどのような展開を迎えるのか。
記事 EV（電気自動車） 日本の自動車産業が超ヤバい？重要パートナー「タイ」から見放されるかもしれない理由 日本の自動車産業が超ヤバい？重要パートナー「タイ」から見放されるかもしれない理由 2024/01/17 日本メーカーのEV（電気自動車）対応の遅れが、いよいよ外交面にも影響を及ぼし始めている。昨年、ASEAN首脳会議出席のため来日したタイのセター首相は、日本に対して「迅速に動かないと巨大なサプライチェーンが危険にさらされる」と異例の発言を行ったからだ。
記事 自動運転 最近のコンセプトカーあるある「顔にモニター」は何のため？答えに潜む「車の未来」 最近のコンセプトカーあるある「顔にモニター」は何のため？答えに潜む「車の未来」 2024/01/15 「自動運転は危険」という意識はまだまだ根強い。だがデータ上では、自動運転は人が運転する場合に比べて事故件数が少ない。自動運転が今後発展するためには、人の意識そのものを変える必要があるが、その時にカギとなるのが車体のビジュアルだ。自動運転とビジュアルの密接な関係には、これからの車の在り方が隠れている。
記事 エネルギー・電力 “補助金凄い”東京都がどんなに「水素」に熱心でも、世界との差は開き続けそうな理由 “補助金凄い”東京都がどんなに「水素」に熱心でも、世界との差は開き続けそうな理由 2024/01/12 1 「EVが今後普及するか、しないか」は自動車業界だけでなく社会全体の議論になっている。だがその先、持続可能社会を考えるうえで大事な争点となるのが、大型車両やバスなどへの燃料電池車（FCV）の普及であり、その燃料となる「水素」だ。中でも、再エネを使用し、水素生成時に二酸化炭素を排出しない「グリーン水素」に東京都は現在力を入れている。だが、世界との差は埋まるどころか、広がっていく可能性も否定できない現実がある。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 運送会社が「EVトラック」を買いたがらないワケ、保有率“たった2.7％”の厳しい現実 運送会社が「EVトラック」を買いたがらないワケ、保有率“たった2.7％”の厳しい現実 2024/01/09 多くの日本企業がカーボンニュートラルに向けた取り組みを加速させています。その主要な取り組みは、温室効果ガス総排出量の約9割を占めるCO2の削減ですが、実は部門別で見ると運輸部門が総排出量の約2割を占めています。そのため物流業界では、カーボンニュートラルに向けた取り組みを喫緊の課題としています。そこで注目を集めるのがEVをはじめとした環境配慮車両の導入ですが、その実態は厳しい状況にあります。今回、物流業界におけるカーボンニュートラルの取り組みを紹介しつつ、環境配慮車両導入の実情などについて解説していきます。
記事 EV（電気自動車） 史上初「EV販売100万台」でも在庫だらけの謎、「ハイブリッド主役」はいつまで続く？ 史上初「EV販売100万台」でも在庫だらけの謎、「ハイブリッド主役」はいつまで続く？ 2023/12/28 米国における2023年のEV販売台数は前年比50％増、史上初の100万台を超え、新車販売のおよそ8％を占めるまでに急成長する見込みだ。にもかかわらず、米EV関係者の顔色はさえない。実は、消費者の間でEVシフトならぬハイブリッドシフトが起きているからだ。それにより、ディーラーのEV在庫は積み上がり、大手フォードやゼネラルモーターズ（GM）がEV・バッテリー戦略の見直しを図るなど、低迷が鮮明である。2024年以降のEV市場はどうなるのか、解説する。
記事 エネルギー・電力 EVや気候変動で電力不足…再エネは“破滅”への第一歩？「火力発電」支持が爆増のワケ EVや気候変動で電力不足…再エネは“破滅”への第一歩？「火力発電」支持が爆増のワケ 2023/12/14 石油や天然ガスの一大産地である南部テキサス州。実は、風力・太陽光発電が広く採用されるGX（グリーントランスフォーメーション）の先進地でもある。今夏の記録的な猛暑日には、州内の電力需要の25％を再エネでまかない、計画停電を回避できたことが話題となった。一方で、電力供給の安定化のため、天然ガスによる火力発電の強化を住民投票で決定するなど、再エネ化を目指す路線からハイブリッド路線にかじを切り始めた。EV普及や気候変動対応などでさらなる電力需要の増加が見込まれる中、エネルギー政策は何が正解となり得るのか。
記事 EV（電気自動車） トヨタを脅かすヒョンデとBYD、乗ってわかった国産EVに「圧倒的に足りない」視点 トヨタを脅かすヒョンデとBYD、乗ってわかった国産EVに「圧倒的に足りない」視点 2023/12/13 5 世界各国の自動車メーカーが入り乱れて覇権を争っているEV市場。日本でもトヨタや日産など各社がEV開発に力を入れているが、そんな各社の前に立ちはだかるのが韓国ヒョンデ（現代）と中国BYDだ。実は両社が手掛けるEVには日本車にはない「着眼点」が存在する。実際に両社のEV試乗も経験したモータージャーナリストの御堀直嗣氏が、中韓EVメーカーの「強さ」を解説する。
記事 EV（電気自動車） 2025年の「自動車ビジネス」を大予測、SDVでどう変わる？ 日本企業に必須の戦い方とは 2025年の「自動車ビジネス」を大予測、SDVでどう変わる？ 日本企業に必須の戦い方とは 2023/12/08 近年、自動車へのソフトウェア活用が増え、自動車とクラウドが連携する時代となった。こうした自動車をSDV（Software Defined Vehicle）と呼ぶが、実は世界的には2025年までにBEV（Battery Electric Vehicle）がSDV化し、同時に自動車メーカーのビジネスモデルが大きく変わるという。そこで今回、SDVに詳しい名古屋大学 未来社会創造機構 客員教授の野辺 継男氏に、SDVの特性や潮流について解説してもらうとともに、日本メーカーに求められる戦い方について聞いた。
記事 EV（電気自動車） 圧倒的EVシェアの「テスラとBYD」、トヨタは16位…それでも「巻き返せる」超秘策とは 圧倒的EVシェアの「テスラとBYD」、トヨタは16位…それでも「巻き返せる」超秘策とは 2023/12/05 EV市場において、圧倒的なシェアを誇る米テスラと中国BYD。「その勢力図は、2～3年変わりそうにない」と指摘するのが、名古屋大学 未来社会創造機構 客員教授の野辺 継男氏だ。自動車大国だった日本のメーカーは世界に後れをとり、motor1によるとトヨタ自動車も世界のEV販売台数ランキングで16位（2023年8月時点）という状況だ。しかしそんなトヨタでも「十分に巻き返せる」という。一体なぜそう言えるのだろうか。今回は、野辺氏に、EVの特性を解説してもらいつつ、テスラやBYDの戦略、巻き返しを図る日本の戦い方について聞いた。
記事 EV（電気自動車） EVシフトで先進国“最低”のお寒い「日本」、世界との差は“ヤバい”が明るい兆しも？ EVシフトで先進国“最低”のお寒い「日本」、世界との差は“ヤバい”が明るい兆しも？ 2023/11/30 現在、ICE（内燃機関）自動車からEVへのシフトが世界で急速に進んでいる。そんな状況でも、反EV勢も多い自動車大国の日本は世界に差を付けられる「お寒い」状況が続く。基幹産業である自動車製造が衰退すれば、現在500万人以上とされる自動車関連産業の就業者は路頭に迷い、日本経済の壊滅も懸念されるだろう。そこで今回、2000年代から日産自動車やインテルなどでモビリティ関連の事業開発と政策推進を行ってきた名古屋大学 未来社会創造機構 客員教授の野辺 継男氏に、世界各国のEVトレンドなどについてどこよりも詳しく語ってもらった。
記事 設計・開発・生産準備 アップルとテスラに共通する「切実すぎる」経営事情、自らに課した「進化の重圧」とは アップルとテスラに共通する「切実すぎる」経営事情、自らに課した「進化の重圧」とは 2023/11/14 アップルとテスラ、これらの巨大企業は新たな市場を切り開き、いまだにトップであり続けている。その両社は先日、それぞれ新型iPhoneの発売とテスラModel 3のアップグレードを発表。ここでは、上位モデルの機能を下位モデルに継承させる共通点が見られた。なぜ今まで見られなかった、このような戦略を打ち出したのか。本稿では両社の発表を基に、現在直面している切実な経営事情について解き明かす。
記事 EV（電気自動車） ホンダの「全方位“電動化”戦略」がズバ抜けているワケ、日本が世界で勝つヒント ホンダの「全方位“電動化”戦略」がズバ抜けているワケ、日本が世界で勝つヒント 2023/11/10 1 従来の「東京モーターショー」から名前を変えて開催された「ジャパンモビリティショー」が11月5日に幕を閉じた。各社ともに、電動化と社会全体のモビリティをテーマに、車だけではない、あらゆるモビリティの可能性を提示した。その中でも「全方位でのモビリティ」という意味で最も目立っていたのがホンダだ。モビリティの選択肢が多様化する中で日本の自動車メーカーが世界で勝ち抜くヒントと言える、ホンダの全方位電動化戦略とは。
記事 EV（電気自動車） 自動運転にこそ「ワイヤレス充電」が最適なワケ、テスラ優位「EV充電規格」争いもムダに 自動運転にこそ「ワイヤレス充電」が最適なワケ、テスラ優位「EV充電規格」争いもムダに 2023/11/09 現在、米国はもとより日本のトヨタもテスラの充電規格「NACS」を採用する動きが加速しており、急激にスタンダード化しつつある。従来の欧米式「CCS2」、日本で普及する「CHAdeMO（チャデモ）」は駆逐されるのかと、EV充電規格を巡る争いが注目を集めている。しかし、今後自動運転が普及していく中で、こうした有線の充電に代わり「ワイヤレス充電」が急速に発達する可能性がある。現在、世界のワイヤレス充電シェアのトップを走る米ワイトリシティ（WiTricity）は、自動運転こそワイヤレス充電との親和性が高いと期待を寄せている。その理由とは。
記事 EV（電気自動車） 中国の自動車輸出「日本超え」の舞台裏、その行く末は「日本の黄金時代」と同じのワケ 中国の自動車輸出「日本超え」の舞台裏、その行く末は「日本の黄金時代」と同じのワケ 2023/11/02 ついに中国が自動車輸出台数で日本を追い抜き、世界一の国に躍り出た。欧州・東南アジアでは中国製EVが市場を席巻し始めており、日本の自動車関係者からは危機感の声が聞かれる。実は中国製EVの内訳をみると、その40％を占めるのが米テスラであり、およそ10％が欧州メーカーのブランドだ。だが、データを基に動向を読み解いていくと、EVにおける中国と欧米との関係性の変化が見てとれる。これにより、中国はEV戦略の転換が迫られるわけだが、実はその行く末は日本が築いた黄金時代と同じ道をたどりそうなのだという。一体どういうことなのか。
記事 スマートファクトリー・デジタル工場 アイシン九州が目指す「EV変革への完全対応」、950時間も効率化した“製造DXの実力” アイシン九州が目指す「EV変革への完全対応」、950時間も効率化した“製造DXの実力” 2023/10/30 1 自動車部品大手のアイシン九州とアイシン九州キャスティングは、DXを一丸となって推し進め、2030年までに、業務効率で25%、生産性で30%を向上させる目標を掲げている。その特徴は、過去の苦い経験を踏まえた「身の丈に合った」デジタル化およびDXで、現場業務を中心に進めている点だ。すでに950時間の業務効率化につなげた成果も出しているという。一体どのようにDXを進め、大きな改善効果を出しているのだろうか。アイシン九州 DX推進室 室長の熊谷 隆之氏が、DXの取り組み概要と成果について語った。
記事 EV（電気自動車） 日本もEV時代完全到来！トヨタやホンダ、スバルの本気続々、モビリティショー3つの傾向 日本もEV時代完全到来！トヨタやホンダ、スバルの本気続々、モビリティショー3つの傾向 2023/10/26 長く親しまれてきた「東京モーターショー」から「ジャパンモビリティショー」に名称を変更し、4年ぶりに開催された日本唯一の自動車展示会。今年の傾向は、ついに日本でも始まった本格的な電動化であり、各社が発表した未来のコンセプトカーはすべてEVだった。ハイブリッドの強みとガソリン車のパーツメーカーへの配慮などから電動化が遅れていた日本のメーカーだが、やっと本気を見せたとも言える。しかし、そこには課題も見受けられる。
記事 自動車・モビリティ 危機に直面するモータースポーツ、復活をかけたDXによる「打開策」の何がスゴイのか 危機に直面するモータースポーツ、復活をかけたDXによる「打開策」の何がスゴイのか 2023/10/19 日本の4輪モータースポーツのトップカテゴリーとなる「スーパーフォーミュラ（全日本スーパーフォーミュラ選手権）」。1973年にスタートした「全日本F2000選手権」をルーツに持ち、これまで中嶋悟氏をはじめ、鈴木亜久里氏、片山右京氏、小林可夢偉氏など、数多くの日本人F1ドライバーを輩出してきたほか、ミハエル・シューマッハ氏など、世界のトップドライバーたちも数多く参戦してきた。そんな伝統あるスーパーフォーミュラが今、さまざまな危機に直面しているという。国内有数の自動車レースの運営に何が起きているのか。
記事 自動車・モビリティ 伝説の元F1ドライバー中嶋悟氏に聞く「自動車の未来」、EVや自動運転をどう見るべきか 伝説の元F1ドライバー中嶋悟氏に聞く「自動車の未来」、EVや自動運転をどう見るべきか 2023/10/17 ここ数年、自動車業界は目まぐるしく変化している。クルマの個性と言われていたエンジンも電動化し、自動化技術の発展により運転すら必要がなくなるかもしれない時代が到来しつつある。大きな転換期にある中で、クルマの存在意義はどこにあるのか。日本人初のフルタイムF1ドライバーとして、モータースポーツの最前線を走ってきた中嶋悟氏に、自動車業界のメガトレンドに対する「超個人的な本音」を単独インタビューで聞いた。
記事 株式・債券・金利・資金調達 2030年世界のEV普及率は4割に、EVシフトで“儲ける”のはどこ？「厳選10銘柄」を解説 2030年世界のEV普及率は4割に、EVシフトで“儲ける”のはどこ？「厳選10銘柄」を解説 2023/10/13 世界的に進む電気自動車（EV）シフト。米モーニングスターでは、2030年には世界の自動車販売の約40％をEVが占めると予想している。加速するEVシフトによって特に恩恵を得る業界はどこか、今後のEV普及率への予測と、EVサプライチェーン全体から投資推奨銘柄を米モーニングスターが厳選して解説する。
記事 人材管理・育成・HRM 【単独】「新しいことは若い人がやればいい」元F1ドライバー中嶋悟流の後継者育成術 【単独】「新しいことは若い人がやればいい」元F1ドライバー中嶋悟流の後継者育成術 2023/10/12 日本人初のフルタイムF1ドライバーとして、日本のモータースポーツを切り開いてきた中嶋悟氏。ドライバー引退後も自身のレーシングチーム「NAKAJIMA RACING」を立ち上げ、モータースポーツ人気を支えてきた。そんな中嶋氏も現在はチームの監督業を後任に委ね、日本レースプロモーション（JRP）の会長職も退いた。70歳の節目を迎えた中嶋悟氏に、モータースポーツの変遷と現在、人財不足が叫ばれる業界の後継者育成の「中嶋流哲学」などをSeizo Trend編集部が単独インタビューで聞いた。
記事 FCV（燃料電池車） 異常気象と水素活用は「相性最悪」、水素自動車の普及がこれから「激ムズ」の納得理由 異常気象と水素活用は「相性最悪」、水素自動車の普及がこれから「激ムズ」の納得理由 2023/09/14 「夢の燃料」として世界で期待が語られている水素。脱炭素を実現する上でも、これからの社会を支える基盤として、水素自動車をはじめとする水素活用技術は大きな注目を集めている。しかし、実は水素活用にはマイナスの側面もあるのをご存じだろうか。知られざる水素活用の難しさを、自動車業界の視点から解説する。
