記事 業務効率化 トヨタ生産方式はまずこれだけ押さえる！2本の柱と4つの仕組み トヨタ生産方式はまずこれだけ押さえる！2本の柱と4つの仕組み 2018/08/02 「トヨタ生産方式」（トヨタ式）と聞いてピンとくる人はどれだけいるでしょうか。ものづくりに携わっていない人にとって「トヨタ生産方式」は遠い存在かもしれませんが、「“なぜ”を5回繰り返す」「改善」など、どの業界にも通じるノウハウが詰まっています。戦後、トヨタ自動車(以下「トヨタ」)で生まれ、「世界のものづくりを変えた」といわれたトヨタ生産方式。その「キホンのキ」を解説します。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 なぜ我々は「現場で使えない」クラウドストレージを選んでしまうのか なぜ我々は「現場で使えない」クラウドストレージを選んでしまうのか 2018/08/01 企業システムのクラウド化は、いまや大きなトレンドだ。中でもファイルサーバは、業界・業種を問わずクラウド化しやすいシステムといえる。仕組みがシンプルで、移行も比較的容易だからだ。しかし、だからこそ情シスが陥りやすい落とし穴がある。いったいその落とし穴とは何か？
記事 業務効率化 チャットツールを入れても結局「電話」「メール」に依存してしまうワケ チャットツールを入れても結局「電話」「メール」に依存してしまうワケ 2018/07/30 働き方改革に後押しされて、ビジネスチャットや社内SNSなど新たなコミュニケーションツールが導入されている。しかし、それを使っているのは若手社員や情シスばかりで、一部の人が取り残されていることはないだろうか。円滑なコミュニケーションを生むはずのチャットツールを入れたにも関わらず、なぜコミュニケーション不全が起こってしまうのか。これからチャットツールを導入予定の企業も、すでに導入している企業も、ぜひ一度目を通してほしい。
記事 業務効率化 「大幅にやり方を変えたくない」…ワークフロー改善、現場の抵抗にどうケリをつけるか 「大幅にやり方を変えたくない」…ワークフロー改善、現場の抵抗にどうケリをつけるか 2018/07/27 従業員の生産性向上や、モバイルを活用したワークスタイル変革など、働き方改革に取り組む企業が増えている。時間と場所に縛られない働き方を実現するために、カギを握ることの一つが、ワークフローシステムの改善だ。これまでも業務改善、改革のテーマとしてたびたび取り上げられてきた「古くて新しい」主題だが、ワークフローの改善を阻む課題はどこにあり、どうやって解決すればよいかを紹介する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 AI・RPA時代の働き方改革。データ分析やエクセル作業を劇的に効率化する方法とは？ AI・RPA時代の働き方改革。データ分析やエクセル作業を劇的に効率化する方法とは？ 2018/06/29 RPAやAIの進展、データ分析業務の拡大などに伴い、現場のビジネスパーソンにはますます高度な業務が求められるようになってきた。それと同時に、優秀な人材のリソースを有効活用するため、企業によっては、画一的なPC環境ではなく、デュアルディスプレイ（2画面）を用いたり、よりハイパフォーマンスなPCを活用して、業務の効率化を支える動きも出てきている。こうした動向について、PC専門店「TSUKUMO」などを手掛けるProjectWhite（以下、TSUKUMO）の森 秀範氏と長年IT業界の技術動向を見てきたインテルの渥美 和彦氏に話を聞いた。
記事 ビデオ会議・Web会議 マイクロソフト×ポリコム：なぜ今後、人のコミュニケーションがさらに重要になるのか マイクロソフト×ポリコム：なぜ今後、人のコミュニケーションがさらに重要になるのか 2018/06/01 今や、猫も杓子も「働き方改革」だ。しかし、この盛り上がりもいずれは沈静化する。そのとき、本当の「働き方改革」に取り組んだ企業だけが、その果実を得ることになるのだろう。長年、協業を組んできたマイクロソフトとポリコムは、本来の目的を見失いつつある今の「働き方改革」に警鐘を鳴らす。そして、「真の働き方改革」の実現には、両社が提案する最新のソリューションが有効だと主張する。その詳細をご紹介しよう。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 早大 白木三秀 教授に聞く、日本企業のグローバル人材活用はなぜ「問題だらけ」なのか 早大 白木三秀 教授に聞く、日本企業のグローバル人材活用はなぜ「問題だらけ」なのか 2018/04/27 空前の人手不足の中、日本企業のグローバル化が加速している。世界的な人材獲得競争が勃発し、人材を求めて企業ごと買収するというケースも出てきたことも背景にある。こうした中で、日本企業のグローバル人材戦略はうまくいっているのだろうか。さまざまな調査と分析から、日本企業の人材活用の実態と課題を浮き彫りにしてきた早稲田大学 政治経済学術院 教授 白木三秀 氏に話を聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM パフォーマンスの高い組織はなぜ「姿勢」と「終わり方」にこだわるのか パフォーマンスの高い組織はなぜ「姿勢」と「終わり方」にこだわるのか 2018/04/19 「ムーギーさん、企業の生産性を高める上で一番重要なのは、『すぐできる』ということです。短期間で効果が出ることで周囲の人たちからほめられる。この好循環が継続する力を生むのです」──予防医学研究者の石川善樹氏は、4月25日刊行の50人もの名医・健康専門家のオールスターによる徹底解説を3重にチェックした異例の話題作『最強の健康法 ベスト・パフォーマンス編』の中で、このように語る。本書の著者・ムーギー・キム氏が詳しく話を聞いた。
記事 ビデオ会議・Web会議 【物語で理解】Office 365やSkypeを導入しても、なぜ出張は減らないのか？ 【物語で理解】Office 365やSkypeを導入しても、なぜ出張は減らないのか？ 2018/03/30 グローバルに複数の拠点を持ち、国内にもいくつかの工場を持つ中堅の精密機械メーカーのA社。アジアを中心にグローバル展開をさらに加速するため、一昨年は海外の部品メーカーを買収した。その結果、社員同士の意思疎通に齟齬が生じたり、国内外での出張が急増。そこで情報共有・コミュニケーションの共通基盤としてOffice 365を導入した。コミュニケーションは活発化した一方で、いざフタを開けてみると、それでも出張の数は減らなかったのである。
記事 ビデオ会議・Web会議 退社16時半の味の素が明かす、働き方改革で大胆に削った“ムダ”のすべて 退社16時半の味の素が明かす、働き方改革で大胆に削った“ムダ”のすべて 2018/03/30 働き方改革の推進は、今やどの企業にとっても経営課題の一つだ。この課題に対して2017年4月から本格的に取り組んだ味の素は、1日の所定労働時間を20分短縮した。半期で1人当たり32時間の総実労働時間を削減してもなお時間売上高を上げられたのは、味の素が効率よく“ムダ”を削ったためだ。本企画では、「すべての企業が実現しうる」という“味の素流働き方改革”の真髄に迫る。カギは「テレワーク」、そして「会議」だ。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「働き方改革」は1人7000円で実現！ RPAやAIも活用する大塚商会の提案力 「働き方改革」は1人7000円で実現！ RPAやAIも活用する大塚商会の提案力 2018/02/26 大塚商会が主催する総合展示会「実践ソリューションフェア2018」が、2月7日から3日間、ザ・プリンス パークタワー東京にて開催された。今年は「ITで始まる。おしごと、まるごとグレードアップ。」をテーマに、働き方改革を実現する同社の総合力をアピール。生産性向上や業務効率化に貢献する多数のソリューションが展示された。ここでは働き方改革を推進するITソリューションのほか、RPAやAIといった先端技術を活用したユニークな展示を紹介しよう。
記事 ビデオ会議・Web会議 田澤氏に聞く働き方改革に潜む「落とし穴」、なぜテレワークがうまくいかないのか 田澤氏に聞く働き方改革に潜む「落とし穴」、なぜテレワークがうまくいかないのか 2018/02/05 2017年は「働き方改革」という言葉を耳にする機会が多かった。労働環境の改善は、企業だけでなく国全体にかかわる課題だからだ。そうした中で、ICTを活用した時間や場所を有効に活用できる働き方として「テレワーク」が改めて注目を集めている。かつて取り組んで失敗した企業も多かったが、ここにきて大きく異なる動きがあるという。テレワークマネジメント 代表取締役 田澤由利 氏に話を聞いた。
記事 設備投資 制度だけでは限界、9割がつまづく働き方改革の「ボトルネック」--IDCが調査 制度だけでは限界、9割がつまづく働き方改革の「ボトルネック」--IDCが調査 2018/02/01 2018年1月、IDC Japanは国内働き方改革ICT市場の年間平均成長率（2017年～2021年）は約8％の見通しと発表した。中でも、ITサービス/ビジネスサービス分野は年間平均成長率約20％と高い値を取る。しかしその一方で、働き方改革ICTの企業への導入はあまり進んでいないことが調査で判明した。IDC Japan市川和子氏はこの状況を踏まえ「働き方改革はIT革命の“踏み絵”」と語る。
記事 業務効率化 元社員が今だから明かす グーグルが働き方改革をしない理由 元社員が今だから明かす グーグルが働き方改革をしない理由 2018/01/10 日本企業にとって働き方改革は喫緊の課題だ。多くの企業は在宅勤務を「検討」したり、フレックスタイム制の「ルール策定」に乗り出している。しかし、グーグルでグローバルな人材教育戦略に取り組んだピョートル・フェリークス・グジバチ氏は、「検討」や「ルール策定」の取り組みを「馬鹿げている」と一蹴する。真の働き方改革を実現するにために、企業は何をすべきなのか。日本の働き方改革の進め方から、ITツールの活用法、さらに大前提となる経営の根本改革まで話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 企業規模で異なる「働き方改革」の現状、中堅企業のほうが柔軟な取り組みとは 企業規模で異なる「働き方改革」の現状、中堅企業のほうが柔軟な取り組みとは 2018/01/10 アメリカン・エキスプレス・インターナショナルは売り上げ5億～250億円の中堅企業の役職者を対する調査（2017年11月）を発表、企業規模別での働き方改革の実態を示している。大企業よりも中堅企業のほうが柔軟な取り組みが見られるほか、中堅企業が何を優先して、どのように事業継承に挑んでいるかを紹介している。
記事 流通・小売業界 ヤマト運輸、佐川急便、FedEx、UPS…日米の運送会社4社を比較してみた ヤマト運輸、佐川急便、FedEx、UPS…日米の運送会社4社を比較してみた 2017/12/25 1 宅配大手のヤマトが大幅値上げと総量抑制に動き出すなど、運送会社の負荷が社会問題となっている。利用者との接点である、いわゆるラストワンマイルの輸送力をどう確保するのかは、ネット社会における重要なテーマといえる。サービスの質を落とさず、より効率的に荷物を配送することは可能なのだろうか。日米の運送会社の経営を比較し、システム効率化のヒントを探った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 労働時間を減らすだけでは業績に悪影響、「業務の再配分」はどう進めればよいのか 労働時間を減らすだけでは業績に悪影響、「業務の再配分」はどう進めればよいのか 2017/12/22 BPMに関する調査や研究、普及活動を行う一般社団法人日本ビジネスプロセス・マネジメント協会（以下、日本BMP協会）は2017年8月から1か月をかけて、主に上場企業を対象とする「業務改革に関する実態調査」を実施した。同調査を実施した同協会 理事 事務局長の横川省三氏は「ビジネスプロセスの定義とモニタリングによる『業務の再配分』が働き方改革に向けた業務改革のポイント」 と指摘、働き方改革に対して業務改革が果たす役割や、AIおよびRPA（Robotic Process Automation）の活用状況などを示した。
記事 グループウェア・コラボレーション なぜ「残業ゼロ」が企業の生き残りに不可欠なのか？ 『ゼロ秒思考』赤羽雄二氏が解説 なぜ「残業ゼロ」が企業の生き残りに不可欠なのか？ 『ゼロ秒思考』赤羽雄二氏が解説 2017/12/18 働き方改革と社員の生産性向上は、いまやすべての企業にとって喫緊の課題となっている。その課題を解決する有効な手段が「モバイルワーク」だ。ただし、ただモバイルデバイスを導入しても、取り組みは成功しない。より重要なことは、「残業ゼロ」を実現するというトップの強い意志と具体的なステップ、そして社員の意識改革だ。ベストセラー『ゼロ秒思考』の著者である赤羽 雄二氏が、日本企業が抱える課題と残業ゼロを実現する具体的な方法を解説した。
記事 グループウェア・コラボレーション 隠れ資産「Notes 業務アプリ」のフル活用でデジタル変革を実現する方法 隠れ資産「Notes 業務アプリ」のフル活用でデジタル変革を実現する方法 2017/12/15 「デジタル変革」へ取り組みは企業の喫緊の課題だ。そのため、基幹システムやトランザクションデータから、ビッグデータ、AIを使って新たなビジネスのチャンスを掴む、といったことに注目が集まる。しかし、日本企業が数十年蓄積してきたノウハウやナレッジが、日々の業務フローと非定型情報の中に凝縮されていることを忘れている人は多い。特に、Notesに代表される業務アプリケーションはデータ分析が難しく、機能の追加やクラウドなどの新しいプラットフォームへの変更の費用対効果が見えにくく、デジタル変革の議論の対象から外れがちである。しかし、業務アプリにはトランザクションデータにはないナレッジと活用の価値がある。本稿では、特に Notes/Domino について、システムを刷新しながら、データやナレッジから新たな価値を生み出すための秘策を紹介する。
記事 グループウェア・コラボレーション 「脱Notes」を決断する前に検討すべき「3つの課題」 「脱Notes」を決断する前に検討すべき「3つの課題」 2017/12/15 「働き方改革」が注目され、従業員の生産性向上は企業の経営課題になっている。加えて、グローバルな競争力向上を目的にコミュニケーション基盤、コラボレーション基盤の見直しや機能の追加に取り組む企業は多い。その中で、長らく企業の情報基盤を支えてきたNotesの刷新を考える企業は少なくないが、いざ移行しようとすると「大きな落とし穴」にはまる企業が後を絶たない。ここではNotesのマイグレーションで陥りやすい3つの課題と、本来目指すべきコミュニケーション基盤の刷新のあり方、そして「レガシーシステム」と見られがちなNotesが保有する「データ」を有効活用し、付加価値を創出するためのポイントを紹介する。
記事 グループウェア・コラボレーション 「脱Notes」を決断する前に検討すべき「3つの課題」 「脱Notes」を決断する前に検討すべき「3つの課題」 2017/12/15 「働き方改革」が注目され、従業員の生産性向上は企業の経営課題になっている。加えて、グローバルな競争力向上を目的にコミュニケーション基盤、コラボレーション基盤の見直しや機能の追加に取り組む企業は多い。その中で、長らく企業の情報基盤を支えてきたNotesの刷新を考える企業は少なくないが、いざ移行しようとすると「大きな落とし穴」にはまる企業が後を絶たない。ここではNotesのマイグレーションで陥りやすい3つの課題と、本来目指すべきコミュニケーション基盤の刷新のあり方、そして「レガシーシステム」と見られがちなNotesが保有する「データ」を有効活用し、付加価値を創出するためのポイントを紹介する。
記事 医療業界 日本の遠隔医療市場が「1.6倍」に成長へ、カギを握る「2018年」 日本の遠隔医療市場が「1.6倍」に成長へ、カギを握る「2018年」 2017/10/24 矢野経済研究所はこのほど、「遠隔医療市場に関する調査」の主な結果を発表した。2015年度の国内遠隔医療市場規模は、122億6,900万円であり、遠隔画像診断市場が全体市場をけん引したが、さらなる市場拡大には、「2018年」が大きな転機になるという。2017年4～7月に、国内で遠隔医療の製品を展開している企業やシステムベンダーを対象に、面談や電話、メールなどで実施した調査を紹介する。
記事 AI・生成AI 目的化する「人工知能の導入」、大企業がAIベンチャーに嫌われる理由 目的化する「人工知能の導入」、大企業がAIベンチャーに嫌われる理由 2017/10/23 日経BPは、「AI活用を支援するスタートアップ・ベンチャー企業の実態調査」の主な結果を発表した。本調査は、一般の企業でもAIの活用が求められるなかで、受け皿となるAI活用支援企業の実態を明らかにすることを目的に実施したもの。2017年7～8月にかけて従業員500人以下のベンチャー企業にWebアンケートを実施し、101社から有効回答を得た調査の結果を紹介する。
記事 人件費削減・リストラ 日本人は「人工知能に仕事を奪われること」を楽しみにしている 日本人は「人工知能に仕事を奪われること」を楽しみにしている 2017/10/17 人工知能（AI）とルール化された業務を自動化するRPA（ロボット・プロセス・オートメーション）に関する調査を見ると、日本人や日本企業の多くは、どうやら自分の仕事を「AIに奪われること」に前向きな姿勢を示しているようだ。企業がこうした先進テクノロジーを使いこなすために考えるべきこととは何か。3つの調査結果から読み解いてみたい。
記事 経費・通信費・調達コスト削減 なぜ大企業の新規事業は失敗するのか？ 実は「請求書」に問題があった！？ なぜ大企業の新規事業は失敗するのか？ 実は「請求書」に問題があった！？ 2017/10/11 クラウドやシェアリングエコノミーの領域では、いま新しいビジネスが次々と誕生しつつある。こうした新規ビジネスの創出には、大企業からスタートアップまで、多様な企業が参画している。ただ、同じ取り組みでも、大企業が撤退する一方で、スタートアップ企業が事業化に成功する傾向があるようだ。そこには、大企業が抱える構造的な問題があるのではないか。新規事業立ち上げで、大企業がスタートアップに勝てない理由を説明しよう。
記事 業務効率化 ルールで縛る「働き方改革」は失敗する ルールで縛る「働き方改革」は失敗する 2017/10/10 気づけば「働き方改革」ブーム真っ盛りだ。「働いた時間ではなく、成果によって報酬を」「無駄な会議の廃止を」「強制的な残業の禁止を」──誠に結構な話である。ムダな仕事は誰だってしたくないし、効率的な環境で、思う存分仕事ができたらどんなによいだろうか。しかしながら、残念なことにフレックス制度やリモートワーク制度など、ルールを整備したところで、それが「制度導入のための制度導入」になってしまい、改善どころか改悪に終わってしまうことも珍しくない。では、実効性の伴った働き方改革を進めるにはどうしたらよいか、経営層が意識すべきポイントについて提言する。
記事 業務効率化 手帳購入シーズン到来！「超」整理法の野口悠紀雄氏に手帳活用のカギを聞いた 手帳購入シーズン到来！「超」整理法の野口悠紀雄氏に手帳活用のカギを聞いた 2017/09/29 今年も残すところ2カ月あまり、そろそろ新しい手帳を購入したいと考える人は多いことだろう。さらなる仕事の効率化のために、今まで使っている手帳を一新したいと考えるビジネスマンも多いはずだ。そこで、1996年の発売以来、20年来の愛用者も多い“「超」整理手帳”を考案した野口悠紀雄氏に、仕事の効率化に役立つ“「超」手帳法”について聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM ジャストシステム大復活のワケ、背景にあったのは「人への還元」 ジャストシステム大復活のワケ、背景にあったのは「人への還元」 2017/09/27 ジャストシステムはいま、「一太郎」や「ATOK」だけの会社でも、経営不振をキーエンスに助けられた「負け組」でもない。「スマイルゼミ」や企業向けシステムを柱に増収増益を続ける超優良企業だ。研究開発型のIT企業は「人こそ財産」と、稼いだ利益を社員に積極的に還元する姿勢を見せている。
記事 シンクライアント・仮想デスクトップ 【事例】医薬品の安定供給と営業社員の働き方改革をシンクライアントで実現する 【事例】医薬品の安定供給と営業社員の働き方改革をシンクライアントで実現する 2017/09/15 バイタルネットは、東北6県、および新潟県を中心に関東圏まで、医薬品の供給を始め、地域に密着したヘルスケアサービスの提供を幅広く行っている。同社は、今に至るまで企業における大きな課題となっている情報漏えい課題とPC環境における運用管理課題への対応を検討していた。さらに、必要な医薬品を必要な時に、必要な量を適切に提供する必要があるため、BCPへの対応も不可欠であった。そこで同社は2010年に社内システムの仮想デスクトップ化を実現。いかなる場所や時間であってもアクセス可能な仮想デスクトップおよびシンクライアントソリューションは、情報漏えい、運用管理、BCPの3つの課題を解決した。さらに、同社の営業部門も仮想デスクトップを導入した。シンクライアントがバイタルネットにもたらした変革を掘り下げる。
記事 ID・アクセス管理・認証 働き方改革を「本気で」推進するなら、シャドーITを蹴散らすチャットツールが必要だ 働き方改革を「本気で」推進するなら、シャドーITを蹴散らすチャットツールが必要だ 2017/08/31 生産性向上による長時間労働の是正など、「いつでも」「どこでも」働ける環境を整備することで、さらなる付加価値をもたらそうという「働き方改革」に取り組む企業が増えている。働き方改革には、それまで当たり前とされてきた働き方を変える「文化のシフト」が必要だが、メール中心の企業文化を変える可能性を秘めているのが、チャットツールだ。
