記事 業務効率化 生産性アップの特効薬「RPA」、人手不足や属人化解消を超えて「使い倒す」方法 生産性アップの特効薬「RPA」、人手不足や属人化解消を超えて「使い倒す」方法 2018/08/07 日本企業の生産性は、海外に比べて低いといわれるが、中でも問題は、企業の大半を占める中小規模の会社だ。課題自体は大手企業と変わらないが、人手やコストの制約でなかなか対応に乗り出せない。そうした中堅・成長企業の業務改革の悩みを解決する術の一つとして挙げられるのが「RPA（Robotic Process Automation）」だ。
記事 Web開発・アプリ開発 今さら聞けないAPIの「違い」、既存ITをデジタルビジネスに生かすにはAPIが必須のワケ 今さら聞けないAPIの「違い」、既存ITをデジタルビジネスに生かすにはAPIが必須のワケ 2018/06/28 API活用が活発化するとともに、その重要性がますます増している。これまでは「オープンAPI」に代表される、金融領域の取り組みが中心だったが、最近では硬直的な基幹システムのデータを生かし、社内外のシステムと疎結合することで、ビジネスの変化に柔軟に対応するためのキー技術として「WebAPI」が注目されるようになった。こうした新時代のAPI活用のポイントを日本企業の事例なども交えながら解説する。
記事 人件費削減・リストラ 効率化から「取り残された」経理業務、手を付ければ劇的なインパクトがある 効率化から「取り残された」経理業務、手を付ければ劇的なインパクトがある 2018/06/20 いまや企業内の多くの業務は、ITによって効率化されている。しかし、中には汎用化が難しく、システム開発に手間がかかるなどの理由から、ITによる効率化から取り残されている業務もある。その典型が、「入金消込（けしこみ）」だ。請求書と銀行の通帳を突き合わせ、入金/未入金を照合するこの作業は、いまだに手作業で行われているケースが多い。だからこそ、そこが手軽にIT化できるインパクトは大きい。それは経理部門だけでなく、企業のビジネス全体に大きいプラスのインパクトを与える。ところが、その事実に気づいていない企業も、また多いのである。
記事 ERP・基幹システム 「3つのテクノロジー」を知らない財務・経理は、AIに淘汰される 「3つのテクノロジー」を知らない財務・経理は、AIに淘汰される 2018/05/16 企業が成長し続けるためには、経営戦略を実現する財務戦略が欠かせないが、財務・経理部門を始めとするバックオフィス人員は今、世界中でコストカットのために削減されている。AIを始めとするデジタル化に淘汰されている形だ。このようなデジタル時代の中で、財務戦略を担うCFO（最高財務責任者）や財務・経理部門はどんなテクノロジーを押さえる必要があるのか。freee 取締役 COOの東後澄人氏が語った。
記事 ERP・基幹システム SAP ERPの保守切れ「2025年問題」、4つの選択肢のどれを選ぶべきか SAP ERPの保守切れ「2025年問題」、4つの選択肢のどれを選ぶべきか 2018/04/13 ERPベンダーのトップ、SAP。そのSAPユーザーに今、「2025年問題」という危機が迫っています。日本では2000社以上が導入しているとされるSAP ERPの保守サポートが2025年で終了するのです。企業におけるその存在感ゆえに、今回の切替には大きな時間とリソース、コストがかかることが予測されます。本稿ではSAPユーザーに与えられている選択肢と、具体的な対応方法について考察していきます。
記事 ERP・基幹システム ERPをリプレースして成長戦略につなげる方法、IoT連携や働き方改革を実現へ ERPをリプレースして成長戦略につなげる方法、IoT連携や働き方改革を実現へ 2018/02/26 急激に変化するビジネス環境に対応し、収益の最大化を支援する――。今、企業システムの根幹を担う次世代ERP（Enterprise Resources Planning）に求められているのは、単なる経営の効率化だけではなく、IoTやAIなどの最新テクノロジーを組み合わせて、長期的な成長戦略を立案できる環境です。ここでは変化しつつあるERPの役割とその将来像を考察していきましょう。
記事 ERP・基幹システム ERP移行の5つのポイント、なぜ単なる老朽化対応ではもうダメなのか ERP移行の5つのポイント、なぜ単なる老朽化対応ではもうダメなのか 2018/02/22 近年の堅調な業績を受け、基幹システムを刷新する企業が増えています。国内／海外の市場環境や業界ごとに状況は異なりますが、最新のERP（Enterprise Resources Planning）システム導入に踏み切る企業が多いようです。注目したいのは、「これまでの老朽化したERPシステムのリプレース」とは様相が異なること。そこで、本稿ではERPの移行で注意すべき5つのポイントとして、本社と子会社で用いられる「2階層型ERP」、Webやクラウドとの親和性の高い「ハイブリッド型ERP」などについて解説します（2018年3月15日一部修正）。
記事 製造業界 「なぜもっとトヨタを研究しないのか」トヨタ式の専門家に聞く「モノづくり最前線」 「なぜもっとトヨタを研究しないのか」トヨタ式の専門家に聞く「モノづくり最前線」 2018/02/08 いま日本のモノづくり産業の危機感が高まっている。中でも自動車業界は、デジタル化の進展、中国の台頭、IT業界からの新規参入などに見舞われ、「生きるか死ぬかの瀬戸際にある」と強い危機感をあらわにする声もある。こうした難局にどう立ち向かうべきか。トヨタで26年間、トヨタ生産方式の現場の実務を担当し、著書も多い豊田生産コンサルティング 代表取締役 CEOの青木幹晴氏に、トヨタから学ぶべき現場力と、これからを生き抜くデジタル戦略について話を聞いた。
記事 製造業界 「なぜもっとトヨタを研究しないのか」トヨタ式の専門家に聞く「モノづくり最前線」 「なぜもっとトヨタを研究しないのか」トヨタ式の専門家に聞く「モノづくり最前線」 2018/02/08 いま日本のモノづくり産業の危機感が高まっている。中でも自動車業界は、デジタル化の進展、中国の台頭、IT業界からの新規参入などに見舞われ、「生きるか死ぬかの瀬戸際にある」と強い危機感をあらわにする声もある。こうした難局にどう立ち向かうべきか。トヨタで26年間、トヨタ生産方式の現場の実務を担当し、著書も多い豊田生産コンサルティング 代表取締役 CEOの青木幹晴氏に、トヨタから学ぶべき現場力と、これからを生き抜くデジタル戦略について話を聞いた。
記事 製造業界 IoT基盤づくりのポイントを解説、工場と本社のシステムを連携させる意味とは IoT基盤づくりのポイントを解説、工場と本社のシステムを連携させる意味とは 2018/01/24 近年、製造業ではIoT（Internet of Things）というキーワードが大きくクローズアップされている。IoT化を推進したいと考えている経営層も多いだろう。しかし現状では、ベストプラクティスとなる事例も少なく、収集したデータの分析もできず、IoT化が進まないといった声も聞く。その原因の1つは、工場と本社のシステムがうまく連携できていないことだ。これを解決するためには、両者をつなぐIoT基盤を構築する必要がある。そのポイントとは何だろうか。
記事 CRM・SFA・コールセンター マイクロソフトが警鐘、デジタル革命“できない”日本？ マイクロソフトが警鐘、デジタル革命“できない”日本？ 2018/01/12 デジタルによって大きなビジネスの構造変革が起きている現在、いまや膨大なデータや最新のテクノロジーを活用した「デジタル革命」は企業にとって喫緊の課題だ。しかし日本の企業は、世界と比べても遥かに遅れを取っている。その原因は一体何か？ 日本マイクロソフト Dynamicsビジネスアプリケーション統括本部 業務執行役員 統括本部長 田村 元氏に、その問題点と解決策を聞いた。
記事 IT戦略・IT投資・DX ガラパゴス化の企業システム、アイデアライゼーション・アプローチが必要だ ガラパゴス化の企業システム、アイデアライゼーション・アプローチが必要だ 2017/10/25 長く運用するエンタープライズシステムは、ガラパゴス化しがちだ。急激に進化するクラウド技術や社会環境の変化が、ガラパゴス化にさらに拍車をかける。今こそ、エンタープライズシステムを総点検し、山積する課題を解消し、デジタライゼーションを強化しなければならない。アイ・ティ・アール（ITR） プリンシパル・アナリスト 浅利浩一氏は、そのポイントとして「ムダ」「ムラ」「ムリ」の解消すること、また、現在のシステムがなくなったと仮定して考えるアプローチを勧める。
記事 金融業界 メガバンク頂点のヒエラルキー崩壊、なぜ地銀のスルガが勝ち組なのか メガバンク頂点のヒエラルキー崩壊、なぜ地銀のスルガが勝ち組なのか 2017/09/20 量的緩和策による超低金利と人口減少のダブルパンチで、地方銀行が苦しんでいる。金融庁は地方銀行に対し、経営改革を強く迫るなど異例の措置を行っているが、効果はいまひとつだ。ひとくちに地方銀行といっても状況はさまざまであり、地域の状況によって処方箋は異なる。各行の経営状況から生き残りの方策について探った。
記事 ERP・基幹システム GSTでインド企業の納税額は下がるのか？ ビフォー&アフターを徹底検証 GSTでインド企業の納税額は下がるのか？ ビフォー&アフターを徹底検証 2017/09/12 7月以来インドでは、物品・サービス税（GST）の仕組みが導入され、あらゆるビジネスの実務に影響を及ぼしている。専門家たちは「産業界がGSTの継続を信じて、継続的にGSTに対応することで本当のニーズは満たされる」と見ている。GSTは長期的にはインドのビジネスに好ましい効果をもたらすが、現時点ではインド市場に混乱を招いており、対応に苦慮している事業者もあるようだ。前回に引き続きGSTがITセクターに与えた影響を詳説する。
記事 ERP・基幹システム GST（物品・サービス税）でインドの税制が抜本変化、ERPも刷新相次ぐ GST（物品・サービス税）でインドの税制が抜本変化、ERPも刷新相次ぐ 2017/08/17 7月、インドの税制を抜本的に変える物品・サービス税（GST）がスタートした。これは、税制の変化というだけにとどまらず、それに対応するITインフラにも急速な変化をもたらしている。前回はこのGSTの内容と、それがインド社会とビジネスに与える影響を全体的に紹介したが、今回はこの税制改革がビジネスに与える影響を、特にシステム（ERP）の観点から解説する。
記事 ERP・基幹システム CIOが直面するERPクラウド化の課題、なぜ「ミレニアル世代対応」が必要なのか CIOが直面するERPクラウド化の課題、なぜ「ミレニアル世代対応」が必要なのか 2017/06/16 世界のERP市場ではSaaS化が着々と進行しており、スマホアプリのように更新され続けるERPが企業のビジネスを大きく変えている。しかし多くの日本企業は、1990年代から2000年代にかけて導入されたERPをいまだに使い続けており、旧態依然とした業務プロセスで動いている状況だ。昨今の「クラウドERP」に求められる要件とはいかなるものか。
記事 ERP・基幹システム 企業のグループ価値を最大化させるためのIT戦略とは 企業のグループ価値を最大化させるためのIT戦略とは 2017/05/22 複数の企業が一つの集団を形成し、グループとして経営を行う目的には、各企業がそれぞれ独自の強みを発揮しながら、グループ全体の価値を最大化することにある。一方で、昨今はガバナンス不足が原因とみられる不適切会計や各種不正問題など企業グループの根幹を揺るがす問題が顕在化している。グループ経営には明確な指針とそれを支える仕組みを持つことが重要になってきている。そこでここでは、グループ経営の基本とグループ間のシナジーを最大化させるための手法について紹介する。
記事 ERP・基幹システム グループ経営の「革新」を支援するIT施策とは グループ経営の「革新」を支援するIT施策とは 2017/05/22 日本企業を取り巻くビジネスの環境は目まぐるしく変化しており、その変化に即座に対応できなければ競争優位を確立・維持することは難しい。ならば、変化への即応力を獲得するには、何が必要とされるのか──。ひとつは、自社や自社のグループ全体のビジネスに「何が起きているか」をつぶさにとらえ、グループ経営の意思決定のスピード・的確性を増すことだ。また、グループ全体の業務プロセスを標準化し、オペレーションのコスト削減や品質向上・スピードアップを継続的に図ることも重要と言える。ここでは、そうした課題の解決に向けたIT活用のあるべき方向性を、実践事例を交えながら明らかにしていく。
記事 ERP・基幹システム 日清食品HD 喜多羅CIOに聞く、なぜAmazon Goに注目するのか 日清食品HD 喜多羅CIOに聞く、なぜAmazon Goに注目するのか 2017/04/28 ユニークなマーケティングコミュニケーションでも知られる日清食品グループ。「中期経営計画2020」達成のため、持続的成長の基盤として情報システムの整備を牽引するのが、CIOの喜多羅 滋夫氏だ。SAPへの移行やスマートファクトリーへの取り組みについて語ってもらった前編に続き、デジタルマーケティングやデジタルビジネスの時代に、CIOや情報システム部門に求められる役割について話を聞いた。
記事 ERP・基幹システム SaaS ERPとは何か？オンプレと比較して安いのか？よくある誤解7つをガートナーが解説 SaaS ERPとは何か？オンプレと比較して安いのか？よくある誤解7つをガートナーが解説 2017/04/18 初期導入費や運用負担を抑えつつ迅速にERPを展開する手段として、クラウドを採用する企業が増えている。中でもIaaS上にERPを展開する形ではなく、パブリック・クラウドサービスとしてERPを展開する「SaaS ERP」への関心が高まっている。SAPをはじめとする大手ERPベンダーの参入も相次いでいるが、その一方でSaaS ERPに対する過度な期待や根拠のない不安が散見されるのも事実だ。ガートナー リサーチ リサーチ ディレクターの本好宏次氏が、SaaS ERPへのありがちな「誤解」を払拭する上でITリーダーが知っておくべき「現実」を解説し、SaaS ERPの有効活用に向けた提言を行う。
記事 ERP・基幹システム 日清食品HD 喜多羅 滋夫 CIOに聞く、わずか2年でSAPに刷新できた理由 日清食品HD 喜多羅 滋夫 CIOに聞く、わずか2年でSAPに刷新できた理由 2017/04/17 「チキンラーメン」「カップヌードル」で知られる即席めん最大手の日清食品を中核とする日清食品グループ。「中期経営計画2020」では、2020年度までに売上6,000億円 、海外売上比率30％以上、時価総額1兆円を目標に掲げる。国内市場がシュリンクする中でも確実に成長を遂げ、海外展開を加速するために同社が重視したのがITである。そこでCIOというポジションを新たに設け、外資系企業のIT部門を渡り歩いてきた喜多羅 滋夫氏を招聘。喜多羅氏は持続的成長の基盤として、基幹業務システムの刷新に取り組み、異例とも言えるスピードでSAPの基盤構築を果たした。喜多羅氏に、日清食品グループの長期ビジョンやIT戦略について話を聞いた。
記事 ERP・基幹システム ERPベンダーをガートナーが比較、SAP･オラクル･富士通の戦略から何がわかるのか ERPベンダーをガートナーが比較、SAP･オラクル･富士通の戦略から何がわかるのか 2017/04/06 ERPは企業の基幹業務を担う屋台骨であり、IT投資の大きな割合を占める重要プロジェクトだ。その一方で、ERPは大きな変革の中にあり、「ポストモダンERP」をキーワードに、各ベンダーの戦略もアーキテクチャも多様化を続けている。この転換期にあたって日本企業は、どのように次の世代のERPのあり方を探り、移行のための道筋を描くべきなのか。ガートナー リサーチ部門 リサーチ ディレクター 本好宏次氏が具体例を挙げて解説する。
記事 クラウド AWSに聞く「クラウドシフト」成功の極意とパートナー選びのポイント AWSに聞く「クラウドシフト」成功の極意とパートナー選びのポイント 2017/04/05 アマゾンの巨大ECサービスを支える基盤として誕生し、常に進化を続けるアマゾン ウェブ サービス（AWS）。現在では世界190カ国、数100万を超える企業が活用し、業種や企業規模を問わず、日本企業にとっても欠かせないITプラットフォームとなってきた。AWSの持つスピード、堅牢性、安全性といったメリットを最大限発揮し、新規事業やスタートアップでの活用に加えて、従来はオンプレが当たり前だった基幹システムでさえ「クラウドシフト」が本格化している。一方、クラウドにはクラウドならではの「勘所」があり、それを押さえた事例で大きな成果が出ているという。そこで、アマゾン ウェブ サービス ジャパン パートナー アライアンス本部 本部長 今野 芳弘氏にクラウド活用の極意、ビジネスパートナーの選び方、システム部門の役割の変化などについて話を聞いた。
記事 ERP・基幹システム 慢性化する現場の人手不足、コスト削減と品質維持を両立する方法を探る 慢性化する現場の人手不足、コスト削減と品質維持を両立する方法を探る 2017/04/05 2020年に向けて、あらゆる業界で人材不足問題が本格化している。中でも建設・住設業界は深刻で、人手不足に伴う人件費増に加えて、原材料高などが追い打ちをかけている状況だ。とはいえ、仕事を一から見直す余裕はなく、もしそれができたとしても日本の「現場力」が失われ、現状の品質を維持できないようであれば元も子もない。こうした課題を解決するヒントになるのが、現場を知り抜いた「業務特化型IT」の存在だ。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 東京大学 森川博之 教授が指南、IoT時代に製造業が「デジタル変革」を実現させるには 東京大学 森川博之 教授が指南、IoT時代に製造業が「デジタル変革」を実現させるには 2017/03/15 デジタル変革の目的は単なるコスト削減ではなく、価値創造にある。「Internet of Things（IoT）」というキーワードが浸透したことで、多くの企業はアナログ資産をデジタル化して価値創造につなげていく必要性を強く認識し始めた。しかし、これを実現するためにはさまざまな課題がある。日本の製造業がデジタル変革を実現するために何をすべきか。東京大学 先端科学技術研究センター 教授 の森川博之 氏に話を伺った。
記事 ERP・基幹システム 日立造船がSAP S/4HANAをクラウド展開、コンカーやAribaも導入 日立造船がSAP S/4HANAをクラウド展開、コンカーやAribaも導入 2017/03/09 日立造船は事務基幹システムをSAP S/4HANAに刷新し、2018年8月よりクラウドで展開する。S/4HANAのほか、人事ソリューション「SuccessFactors」、調達・購買ソリューション「Ariba」、出張・経費管理ソリューション「Concur Travel & Expense」などを採用するという。日本IBMとSAPジャパンが手がけた。
記事 製造業界 OPC UAとは何か？なぜ「製造業とITの橋渡し役」として最適なのか OPC UAとは何か？なぜ「製造業とITの橋渡し役」として最適なのか 2017/02/13 2 最近、IIoT（産業用IoT）やインダストリー4.0などのトピックスとともに、産業界で「OPC UA」（OPC Unified Architecture）というキーワードがよく聞かれるようになった。OPC UAとは、マルチベンダー製品間や、異なるOSにまたがってデータ交換を可能にする高信頼の産業通信用のデータ交換標準のこと。インダストリー4.0のRAMIモデルに採用されて一躍脚光を浴び、今後さまざまな機器の自動化やスマートファクトリーの実現を支える標準になりうる規格として期待されている。ここではOPC UAとはいったいどのようなもので、どこがどう優れているのかを解説する。（監修：日本OPC協議会）
記事 製造業界 トヨタ直営販売店のIT戦略、なぜ「クルマの納期遵守」から「デジマ」にまで至ったのか トヨタ直営販売店のIT戦略、なぜ「クルマの納期遵守」から「デジマ」にまで至ったのか 2017/01/06 トヨタというと、昨今は人工知能や自動運転ばかりが注目されるが、足元の自動車販売店でも「カイゼン」は続いている。中でもITによる業務革新（BPM）を推進しているのが、東京地区で販社6社を統括するトヨタアドミニスタグループの情報システム会社、トヨテックだ。同社は納期遵守の仕組みづくりや営業の情報共有基盤を構築、今は顧客を呼び込むためのデジタルマーケティングにも取り組んでいる。トヨテックの森敏雄社長がその取り組みの変遷と詳細を明かした。
記事 営業戦略 スポーツクラブの最前線を変える！ルネサンスが取り組んだ顧客サービス改革 スポーツクラブの最前線を変える！ルネサンスが取り組んだ顧客サービス改革 2016/12/28 1979年に大日本インキ化学工業（現DIC）の社内ベンチャーとして、テニススクール事業からスタートしたルネサンス。現在の事業の中核となるのは、売上の約9割を占めるスポーツクラブ事業だ。現在ルネサンスは国内132か所 （16年3月末）にスポーツクラブを含む、リハビリ施設や小型フィットネス施設を展開し、2015年3月期で45万6000人の会員を保有しているが、同社は2007年度、創業以来、大幅に減益した。それを契機に経営トップの号令のもと、構造改革「ルネサンス・レボリューション（通称ルネレボ）」に乗り出すとともに、基幹システムの刷新に着手した。
記事 データベース 新野淳一編集長対談、デジタル化時代のデータベース「保守」戦略 新野淳一編集長対談、デジタル化時代のデータベース「保守」戦略 2016/12/26 多くの企業がビジネスのデジタル化に取り組む今、IT部門には、売上や利益の増加や、競争上の優位性を提供するため、コスト削減と新しい取り組みという相反する要求が突きつけられている。そうした中で取り組む企業が増えているのが、データベースの保守をサードパーティに移管する「第三者保守」だ。なぜ今、データベースを第三者保守に委ねるのか、デジタルトランスフォーメーション時代のデータベース戦略などについて、Publickey 編集長 新野淳一氏と日本リミニストリート 支社長 脇阪順雄氏が話し合った。
