記事 IT戦略・IT投資・DX ガラパゴス化の企業システム、アイデアライゼーション・アプローチが必要だ ガラパゴス化の企業システム、アイデアライゼーション・アプローチが必要だ 2017/10/25 長く運用するエンタープライズシステムは、ガラパゴス化しがちだ。急激に進化するクラウド技術や社会環境の変化が、ガラパゴス化にさらに拍車をかける。今こそ、エンタープライズシステムを総点検し、山積する課題を解消し、デジタライゼーションを強化しなければならない。アイ・ティ・アール（ITR） プリンシパル・アナリスト 浅利浩一氏は、そのポイントとして「ムダ」「ムラ」「ムリ」の解消すること、また、現在のシステムがなくなったと仮定して考えるアプローチを勧める。
記事 金融業界 メガバンク頂点のヒエラルキー崩壊、なぜ地銀のスルガが勝ち組なのか メガバンク頂点のヒエラルキー崩壊、なぜ地銀のスルガが勝ち組なのか 2017/09/20 量的緩和策による超低金利と人口減少のダブルパンチで、地方銀行が苦しんでいる。金融庁は地方銀行に対し、経営改革を強く迫るなど異例の措置を行っているが、効果はいまひとつだ。ひとくちに地方銀行といっても状況はさまざまであり、地域の状況によって処方箋は異なる。各行の経営状況から生き残りの方策について探った。
記事 ERP・基幹システム GSTでインド企業の納税額は下がるのか？ ビフォー&アフターを徹底検証 GSTでインド企業の納税額は下がるのか？ ビフォー&アフターを徹底検証 2017/09/12 7月以来インドでは、物品・サービス税（GST）の仕組みが導入され、あらゆるビジネスの実務に影響を及ぼしている。専門家たちは「産業界がGSTの継続を信じて、継続的にGSTに対応することで本当のニーズは満たされる」と見ている。GSTは長期的にはインドのビジネスに好ましい効果をもたらすが、現時点ではインド市場に混乱を招いており、対応に苦慮している事業者もあるようだ。前回に引き続きGSTがITセクターに与えた影響を詳説する。
記事 ERP・基幹システム GST（物品・サービス税）でインドの税制が抜本変化、ERPも刷新相次ぐ GST（物品・サービス税）でインドの税制が抜本変化、ERPも刷新相次ぐ 2017/08/17 7月、インドの税制を抜本的に変える物品・サービス税（GST）がスタートした。これは、税制の変化というだけにとどまらず、それに対応するITインフラにも急速な変化をもたらしている。前回はこのGSTの内容と、それがインド社会とビジネスに与える影響を全体的に紹介したが、今回はこの税制改革がビジネスに与える影響を、特にシステム（ERP）の観点から解説する。
記事 ERP・基幹システム CIOが直面するERPクラウド化の課題、なぜ「ミレニアル世代対応」が必要なのか CIOが直面するERPクラウド化の課題、なぜ「ミレニアル世代対応」が必要なのか 2017/06/16 世界のERP市場ではSaaS化が着々と進行しており、スマホアプリのように更新され続けるERPが企業のビジネスを大きく変えている。しかし多くの日本企業は、1990年代から2000年代にかけて導入されたERPをいまだに使い続けており、旧態依然とした業務プロセスで動いている状況だ。昨今の「クラウドERP」に求められる要件とはいかなるものか。
記事 ERP・基幹システム 企業のグループ価値を最大化させるためのIT戦略とは 企業のグループ価値を最大化させるためのIT戦略とは 2017/05/22 複数の企業が一つの集団を形成し、グループとして経営を行う目的には、各企業がそれぞれ独自の強みを発揮しながら、グループ全体の価値を最大化することにある。一方で、昨今はガバナンス不足が原因とみられる不適切会計や各種不正問題など企業グループの根幹を揺るがす問題が顕在化している。グループ経営には明確な指針とそれを支える仕組みを持つことが重要になってきている。そこでここでは、グループ経営の基本とグループ間のシナジーを最大化させるための手法について紹介する。
記事 ERP・基幹システム グループ経営の「革新」を支援するIT施策とは グループ経営の「革新」を支援するIT施策とは 2017/05/22 日本企業を取り巻くビジネスの環境は目まぐるしく変化しており、その変化に即座に対応できなければ競争優位を確立・維持することは難しい。ならば、変化への即応力を獲得するには、何が必要とされるのか──。ひとつは、自社や自社のグループ全体のビジネスに「何が起きているか」をつぶさにとらえ、グループ経営の意思決定のスピード・的確性を増すことだ。また、グループ全体の業務プロセスを標準化し、オペレーションのコスト削減や品質向上・スピードアップを継続的に図ることも重要と言える。ここでは、そうした課題の解決に向けたIT活用のあるべき方向性を、実践事例を交えながら明らかにしていく。
記事 ERP・基幹システム 日清食品HD 喜多羅CIOに聞く、なぜAmazon Goに注目するのか 日清食品HD 喜多羅CIOに聞く、なぜAmazon Goに注目するのか 2017/04/28 ユニークなマーケティングコミュニケーションでも知られる日清食品グループ。「中期経営計画2020」達成のため、持続的成長の基盤として情報システムの整備を牽引するのが、CIOの喜多羅 滋夫氏だ。SAPへの移行やスマートファクトリーへの取り組みについて語ってもらった前編に続き、デジタルマーケティングやデジタルビジネスの時代に、CIOや情報システム部門に求められる役割について話を聞いた。
記事 ERP・基幹システム SaaS ERPとは何か？オンプレと比較して安いのか？よくある誤解7つをガートナーが解説 SaaS ERPとは何か？オンプレと比較して安いのか？よくある誤解7つをガートナーが解説 2017/04/18 初期導入費や運用負担を抑えつつ迅速にERPを展開する手段として、クラウドを採用する企業が増えている。中でもIaaS上にERPを展開する形ではなく、パブリック・クラウドサービスとしてERPを展開する「SaaS ERP」への関心が高まっている。SAPをはじめとする大手ERPベンダーの参入も相次いでいるが、その一方でSaaS ERPに対する過度な期待や根拠のない不安が散見されるのも事実だ。ガートナー リサーチ リサーチ ディレクターの本好宏次氏が、SaaS ERPへのありがちな「誤解」を払拭する上でITリーダーが知っておくべき「現実」を解説し、SaaS ERPの有効活用に向けた提言を行う。
記事 ERP・基幹システム 日清食品HD 喜多羅 滋夫 CIOに聞く、わずか2年でSAPに刷新できた理由 日清食品HD 喜多羅 滋夫 CIOに聞く、わずか2年でSAPに刷新できた理由 2017/04/17 「チキンラーメン」「カップヌードル」で知られる即席めん最大手の日清食品を中核とする日清食品グループ。「中期経営計画2020」では、2020年度までに売上6,000億円 、海外売上比率30％以上、時価総額1兆円を目標に掲げる。国内市場がシュリンクする中でも確実に成長を遂げ、海外展開を加速するために同社が重視したのがITである。そこでCIOというポジションを新たに設け、外資系企業のIT部門を渡り歩いてきた喜多羅 滋夫氏を招聘。喜多羅氏は持続的成長の基盤として、基幹業務システムの刷新に取り組み、異例とも言えるスピードでSAPの基盤構築を果たした。喜多羅氏に、日清食品グループの長期ビジョンやIT戦略について話を聞いた。
記事 ERP・基幹システム ERPベンダーをガートナーが比較、SAP･オラクル･富士通の戦略から何がわかるのか ERPベンダーをガートナーが比較、SAP･オラクル･富士通の戦略から何がわかるのか 2017/04/06 ERPは企業の基幹業務を担う屋台骨であり、IT投資の大きな割合を占める重要プロジェクトだ。その一方で、ERPは大きな変革の中にあり、「ポストモダンERP」をキーワードに、各ベンダーの戦略もアーキテクチャも多様化を続けている。この転換期にあたって日本企業は、どのように次の世代のERPのあり方を探り、移行のための道筋を描くべきなのか。ガートナー リサーチ部門 リサーチ ディレクター 本好宏次氏が具体例を挙げて解説する。
記事 クラウド AWSに聞く「クラウドシフト」成功の極意とパートナー選びのポイント AWSに聞く「クラウドシフト」成功の極意とパートナー選びのポイント 2017/04/05 アマゾンの巨大ECサービスを支える基盤として誕生し、常に進化を続けるアマゾン ウェブ サービス（AWS）。現在では世界190カ国、数100万を超える企業が活用し、業種や企業規模を問わず、日本企業にとっても欠かせないITプラットフォームとなってきた。AWSの持つスピード、堅牢性、安全性といったメリットを最大限発揮し、新規事業やスタートアップでの活用に加えて、従来はオンプレが当たり前だった基幹システムでさえ「クラウドシフト」が本格化している。一方、クラウドにはクラウドならではの「勘所」があり、それを押さえた事例で大きな成果が出ているという。そこで、アマゾン ウェブ サービス ジャパン パートナー アライアンス本部 本部長 今野 芳弘氏にクラウド活用の極意、ビジネスパートナーの選び方、システム部門の役割の変化などについて話を聞いた。
記事 ERP・基幹システム 慢性化する現場の人手不足、コスト削減と品質維持を両立する方法を探る 慢性化する現場の人手不足、コスト削減と品質維持を両立する方法を探る 2017/04/05 2020年に向けて、あらゆる業界で人材不足問題が本格化している。中でも建設・住設業界は深刻で、人手不足に伴う人件費増に加えて、原材料高などが追い打ちをかけている状況だ。とはいえ、仕事を一から見直す余裕はなく、もしそれができたとしても日本の「現場力」が失われ、現状の品質を維持できないようであれば元も子もない。こうした課題を解決するヒントになるのが、現場を知り抜いた「業務特化型IT」の存在だ。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 東京大学 森川博之 教授が指南、IoT時代に製造業が「デジタル変革」を実現させるには 東京大学 森川博之 教授が指南、IoT時代に製造業が「デジタル変革」を実現させるには 2017/03/15 デジタル変革の目的は単なるコスト削減ではなく、価値創造にある。「Internet of Things（IoT）」というキーワードが浸透したことで、多くの企業はアナログ資産をデジタル化して価値創造につなげていく必要性を強く認識し始めた。しかし、これを実現するためにはさまざまな課題がある。日本の製造業がデジタル変革を実現するために何をすべきか。東京大学 先端科学技術研究センター 教授 の森川博之 氏に話を伺った。
記事 ERP・基幹システム 日立造船がSAP S/4HANAをクラウド展開、コンカーやAribaも導入 日立造船がSAP S/4HANAをクラウド展開、コンカーやAribaも導入 2017/03/09 日立造船は事務基幹システムをSAP S/4HANAに刷新し、2018年8月よりクラウドで展開する。S/4HANAのほか、人事ソリューション「SuccessFactors」、調達・購買ソリューション「Ariba」、出張・経費管理ソリューション「Concur Travel & Expense」などを採用するという。日本IBMとSAPジャパンが手がけた。
記事 製造業界 OPC UAとは何か？なぜ「製造業とITの橋渡し役」として最適なのか OPC UAとは何か？なぜ「製造業とITの橋渡し役」として最適なのか 2017/02/13 2 最近、IIoT（産業用IoT）やインダストリー4.0などのトピックスとともに、産業界で「OPC UA」（OPC Unified Architecture）というキーワードがよく聞かれるようになった。OPC UAとは、マルチベンダー製品間や、異なるOSにまたがってデータ交換を可能にする高信頼の産業通信用のデータ交換標準のこと。インダストリー4.0のRAMIモデルに採用されて一躍脚光を浴び、今後さまざまな機器の自動化やスマートファクトリーの実現を支える標準になりうる規格として期待されている。ここではOPC UAとはいったいどのようなもので、どこがどう優れているのかを解説する。（監修：日本OPC協議会）
記事 製造業界 トヨタ直営販売店のIT戦略、なぜ「クルマの納期遵守」から「デジマ」にまで至ったのか トヨタ直営販売店のIT戦略、なぜ「クルマの納期遵守」から「デジマ」にまで至ったのか 2017/01/06 トヨタというと、昨今は人工知能や自動運転ばかりが注目されるが、足元の自動車販売店でも「カイゼン」は続いている。中でもITによる業務革新（BPM）を推進しているのが、東京地区で販社6社を統括するトヨタアドミニスタグループの情報システム会社、トヨテックだ。同社は納期遵守の仕組みづくりや営業の情報共有基盤を構築、今は顧客を呼び込むためのデジタルマーケティングにも取り組んでいる。トヨテックの森敏雄社長がその取り組みの変遷と詳細を明かした。
記事 営業戦略 スポーツクラブの最前線を変える！ルネサンスが取り組んだ顧客サービス改革 スポーツクラブの最前線を変える！ルネサンスが取り組んだ顧客サービス改革 2016/12/28 1979年に大日本インキ化学工業（現DIC）の社内ベンチャーとして、テニススクール事業からスタートしたルネサンス。現在の事業の中核となるのは、売上の約9割を占めるスポーツクラブ事業だ。現在ルネサンスは国内132か所 （16年3月末）にスポーツクラブを含む、リハビリ施設や小型フィットネス施設を展開し、2015年3月期で45万6000人の会員を保有しているが、同社は2007年度、創業以来、大幅に減益した。それを契機に経営トップの号令のもと、構造改革「ルネサンス・レボリューション（通称ルネレボ）」に乗り出すとともに、基幹システムの刷新に着手した。
記事 データベース 新野淳一編集長対談、デジタル化時代のデータベース「保守」戦略 新野淳一編集長対談、デジタル化時代のデータベース「保守」戦略 2016/12/26 多くの企業がビジネスのデジタル化に取り組む今、IT部門には、売上や利益の増加や、競争上の優位性を提供するため、コスト削減と新しい取り組みという相反する要求が突きつけられている。そうした中で取り組む企業が増えているのが、データベースの保守をサードパーティに移管する「第三者保守」だ。なぜ今、データベースを第三者保守に委ねるのか、デジタルトランスフォーメーション時代のデータベース戦略などについて、Publickey 編集長 新野淳一氏と日本リミニストリート 支社長 脇阪順雄氏が話し合った。
記事 ERP・基幹システム ITR 浅利浩一氏が解説、売上アップに直接貢献できるERP構築術とは ITR 浅利浩一氏が解説、売上アップに直接貢献できるERP構築術とは 2016/12/20 企業は今、デジタルイノベーションによって、新事業領域への進出や、既存顧客価値の最大化を図っている。こうした新領域への投資を行うためには、従来からある定常費用を削減し、その余剰予算を確保することが急務となる。アイ・ティ・アール（以下、ITR）のリサーチ統括ディレクター／プリンシパル・アナリスト 浅利浩一氏が、限られた予算のなかで、売上に直接貢献できる新たなモダンERP構築の方法について解説した。
記事 ERP・基幹システム SAPやオラクルとのライセンス交渉、ガートナーがコスト削減する方法を伝授 SAPやオラクルとのライセンス交渉、ガートナーがコスト削減する方法を伝授 2016/12/19 業務アプリケーション（ERP/SCM/CRM/BI）分野の2大メガベンダー、SAPとオラクル。日本企業はこうしたグローバルなメガベンダーのアプリケーションを利用する場合、必ずライセンス交渉をしていかなければならない。もちろんコストを削減する方法を考える必要もあるだろうし、ライセンスが不足していたという事態を防ぐ必要もある。調達や維持コストの最適化、そしてコンプライアンス確保、さらにはSAPとオラクルそれぞれのライセンス形態で注意するべきポイントをガートナー リサーチ部門 リサーチ ディレクターの海老名 剛氏が解説する。
記事 ERP・基幹システム 人事給与システムの導入には「ワークシェアリング」などの新しい視点が必要だ 人事給与システムの導入には「ワークシェアリング」などの新しい視点が必要だ 2016/11/04 人事給与システムは、会計や販売などとともに多くの中堅・中小企業が導入している業務システムの一つだ。しかし、その導入理由は「法制度に対応するため」が多く、「人材の育成に役立てている」といったケースは少ない。ただし、昨今ではこうした状況にも変化が見え始めている。そこで、本稿ではユーザー企業を対象としたアンケート調査結果を元に、中堅・中小企業が今後検討すべき人事給与システムの活用方法について考えていくことにする。
記事 IT戦略・IT投資・DX 花王CIO 安部真行 執行役員に聞く、花王の「データ至上主義」はなぜ生まれたのか 花王CIO 安部真行 執行役員に聞く、花王の「データ至上主義」はなぜ生まれたのか 2016/10/06 花王は2016年6月、経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「攻めのIT経営銘柄2016」に選定された。評価されたポイントは大きく2つ。1つめは資金効率をグローバルレベルで向上させ、決済手数料など1億5,000万円のコスト削減につなげたこと。もう1つは消費者ニーズを把握する大規模データ管理基盤を構築し、分析作業時間を劇的に短縮したこと。これを支えたのが、いち早くグローバル標準として展開を完了していた基幹システムの存在だ。トイレタリーメーカーの同社が、なぜこれほどまでにITに投資をし、データドリブンなのか。花王で情報システム部門を統括する安部真行 執行役員に話を聞いた。
記事 ITコスト削減 ITR金谷氏xCAC佐別當氏：ベンダーマネジメントの最適解、こうすればうまくいく！ ITR金谷氏xCAC佐別當氏：ベンダーマネジメントの最適解、こうすればうまくいく！ 2016/10/05 欧米企業と比較すると、日本企業のIT部門に与えられたリソースは圧倒的に小さい。その中で、IT部門はシステムの運用・保守を行い、IoTやビッグデータなどの攻めのITも求められる。もちろん、SIerをはじめとするパートナーの協力はあるにせよ、リソースが絶対的に足りないのは否定できない現実だ。では、その厳しい条件下でベンダーとの関係はどう構築すればいいのか。さらに攻めのITに投資を行うために、守りのITの負荷やコストをどう削減すればよいのか。アイ・ティ・アール（以下、ITR） 取締役／プリンシパル・アナリスト 金谷敏尊氏とシーエーシー（以下、CAC） 業務担当執行役員 ソリューションカンパニー長 佐別當宏友氏に話し合ってもらった。
記事 ITコスト削減 デジタルビジネスへの対応、企業はIT予算をどう割り振るべきか デジタルビジネスへの対応、企業はIT予算をどう割り振るべきか 2016/09/12 ビジネスのデジタル化、米ガートナーの言葉を借りれば「デジタルビジネス」への取り組みは、レベルの違いこそあれ、すべての企業が取り組むべきテーマだ。しかし、多くのIT部門は必要な予算を確保できず、最初の一歩すら踏み出せていないのが現実ではないだろうか。こうした企業は、デジタルビジネスへの転換をどう進めていけばよいのか。
記事 PLM・PDM・MES・SCADA・QMS 元TDKの情報システム部長が語る！生産管理システムを再構築するポイント 元TDKの情報システム部長が語る！生産管理システムを再構築するポイント 2016/08/16 製品ライフサイクルの短縮化、多品種少量生産、低価格化要求、新興国企業の追い上げなど、日本の製造業は国内外でさまざまな障害に直面している。多くの企業がすでに製造現場の業務改善やシステム改善に取り組んでいるものの、その一方で「生産管理システムの再構築ではどこに気をつければよいかわからない」という企業も多い。そこで本稿では、生産管理システム再構築のポイントについて解説する。
記事 業務効率化 まずは「1時間の議論」から！現場主導で進める業務プロセス最適化 まずは「1時間の議論」から！現場主導で進める業務プロセス最適化 2016/08/01 デジタルビジネスが急速に発達する中で、企業は人とシステムを有機的につなげ、売上・収益向上を目指さなければならない。しかし多くの企業は、非効率あるいはムダな業務に忙殺されているのが現状だ。業務プロセス改善を実現するためには何をすべきか。その答えの一つとなるのが、組織横断的に課題を特定し、標準化を進めていくことだ。
記事 ERP・基幹システム 伊藤忠商事、SAP S/4HANAで基幹システムを全面刷新へ 総合商社で初 伊藤忠商事、SAP S/4HANAで基幹システムを全面刷新へ 総合商社で初 2016/07/28 伊藤忠商事は28日、2001年度から稼働している基幹システムを全面刷新すると発表した。2018年度から段階的に新システムに移行し、2020年度から本格稼働を開始する計画という。
記事 ERP・基幹システム 建設会社事例に学ぶ、基幹システムの課題を「敏腕プロジェクトマネージャ」はどう解決したか 建設会社事例に学ぶ、基幹システムの課題を「敏腕プロジェクトマネージャ」はどう解決したか 2016/07/27 経営のさらなるスピード化のために、経営状況を「見える化」するビッグデータ分析は大きな経営課題の一つとなっている。しかし、増え続けるデータにより、基幹システムのストレージ容量の逼迫や、データ処理のパフォーマンス低下といった課題が顕在化しているケースも多い。将来の拡張性までも見据えたインフラ構成を設計、移行するために必要なことは何か。某大手建設会社が抱えていた基幹システムの課題を解決したプロジェクトマネージャに、プロジェクトの成功ポイントを聞いた。
