記事 AI・生成AI 人工知能が「漫画の神様」手塚治虫を再現できるのか？ エンタメとテックが描く未来 人工知能が「漫画の神様」手塚治虫を再現できるのか？ エンタメとテックが描く未来 2020/10/27 「第3次AIブーム」が到来し、今なお進化を続けているAI（人工知能）技術。さまざまな分野で幅広く活用されているが、中でも期待を集めているのがエンターテインメント分野でのAI活用だ。たとえば、漫画の神様・手塚治虫氏の新作漫画をAIで制作しようとする「TEZUKA2020」は大きな注目を集めた。また、逆にエンターテインメントがテクノロジーにもたらした影響も多大だ。「TEZUKA2020」で総合クリエイティブディレクターを手掛けた手塚プロダクション 取締役／ヴィジュアリストの手塚 眞氏、東京大学大学院修士課程修了、ジャパンGEMSセンター特任研究員を務める科学のお姉さんこと五十嵐 美樹氏、セキュリティの専門家であるサイバーディフェンス研究所の専務理事／上級分析官である名和 利男氏が集まり、「エンターテインメントとテクノロジーが描く未来」をテーマに語り合った。司会はビジネス＋IT編集長の松尾慎司が務めた。
記事 その他 日本・米国・EUの金融政策を解説、理想的な選択をしているのはどこか？ 日本・米国・EUの金融政策を解説、理想的な選択をしているのはどこか？ 2020/10/27 数年前には常識破りとされていた「ゼロ金利」「量的緩和」「時間軸政策」（フォワードガイダンス）と呼ばれる金融政策だが、今やほぼすべての先進国の中央銀行が採用する一般的な政策となりつつある。こうした政策を最初に採用しはじめたのが、日本銀行（以下、日銀）だ。各国の金融政策のトップランナーとなった日銀は、はたして成果を上げることができているのだろうか。ここでは、日銀の成果を確認するとともに、デフレ脱却に悩む各国中央銀行に残された選択肢を考えたい。
記事 流通・小売業界 中国で急成長する「生鮮食品EC」市場、アリババ対テンセント激闘のゆくえ 中国で急成長する「生鮮食品EC」市場、アリババ対テンセント激闘のゆくえ 2020/10/27 近年、多様な企業の参入や新型コロナの影響によって中国の生鮮食品EC市場が活況を見せている。活性化する市場において、中国の特殊性に応じたさまざまなビジネスモデルが登場し、ビジネスモデル間、またビジネスモデル内での競争が激化している。この競争激化の背景には、アリババvsテンセントという構図が存在し、両陣営傘下の企業の動向に注目が集まっている。同業界における覇権を制するのはどちらの陣営なのか？その現状を分析し、今後の展望をひも解いてみたい。
記事 モダナイゼーション・マイグレーション 「DX」で企業は本当にトランスフォーメーションしているのか？見落としている重要視点 「DX」で企業は本当にトランスフォーメーションしているのか？見落としている重要視点 2020/10/27 デジタルトランスフォーメーション（DX）に本気で取り組もうとする企業が確実に増えている。経済産業省の「攻めのIT経営銘柄」は名前が「デジタルトランスフォーメーション（DX）銘柄」に変わった。すでに導入効果があったとする企業も出てきているが、正直なところ違和感もある。DXのX（トランスフォーメーション）の完了には、相当な労力と時間がかかるはずだからである。まして、新規ビジネスの立ち上げ、さらにはそれらによる競争優位の確立となればなおさらである。そして、このDXの議論の最中にやや見落とされるように見える視点もある。この記事では、DXの現状と課題、解決策について解説する。
記事 ペーパーレス化 Slack、アマゾンらが考える、バックオフィス部門の「良い苦労」と「悪い苦労」 Slack、アマゾンらが考える、バックオフィス部門の「良い苦労」と「悪い苦労」 2020/10/26 今、バックオフィスの業務は過渡期にある。コロナショックでデジタル化/ペーパーレス化が一気に進んだ企業もあれば、そうでない企業もある。国内でバックオフィスを支えるサービスを展開する、アマゾンジャパン、Sansan、Slack Japan、弁護士ドットコム、ラクスの4社が、“これからのバックオフィス部門のあり方”を議論した。
記事 その他 SBIやマネックス、三菱UFJ信託らが激論、STOが日本で「花開く」条件とは SBIやマネックス、三菱UFJ信託らが激論、STOが日本で「花開く」条件とは 2020/10/26 この5月施行の改正金融商品取引法（金商法）により本格スタートした「セキュリティトークン（STO）発行による資金調達」だが、識者はどんな考えを持っているのか。STOが「花開く」条件についてSBIホールディングス執行役員でブロックチェーン推進室長 SBI R3 Japan 代表取締役の藤本 守氏、マネックスグループ 代表執行役社長CEOの松本 大氏、三菱UFJ信託銀行 経営企画部 FinTech推進室長の田中 利宏氏、BOOSTRY CEO 佐々木 俊典氏が語った。日本経済新聞社編集委員 滝田洋一氏がモデレーターを務めた。
記事 業務効率化 「計画通り」はたったの17％…なぜDXは進まない？ 順調な企業の“共通点”とは 「計画通り」はたったの17％…なぜDXは進まない？ 順調な企業の“共通点”とは 2020/10/26 コロナ禍という未曽有のリスクのもとで、DXへの取り組みは、これまでの“トレンド”という認識から「必ず取り組まざるを得ない、事業継続性の最重要ポイント」へと変わってきた。だがそうした経営層の危機感の一方で、業務の現場での進捗はいまだ鈍い。その理由の1つに、せっかく導入したさまざまなDXの基盤インフラを現場がうまく使いこなせていないことがある。システムの複雑さを意識せずに、社員の誰もが必要に応じてデジタルサービスを活用できる環境を構築するにはどうすればよいのだろうか。
記事 情報漏えい対策 「Zerologon」とは何か？ 深刻度の高い脆弱性、ADサーバを利用しているなら緊急対策を 「Zerologon」とは何か？ 深刻度の高い脆弱性、ADサーバを利用しているなら緊急対策を 2020/10/26 NTTドコモやゆうちょの不正出金騒ぎに埋もれた形になっているが、多くの企業に関係する脆弱性「Zerologon」が密かに問題となっている。マイクロソフトのActive Directoryサーバ（ADサーバ）のNetlogonプロトコルに関する脆弱性だが、管理者権限を奪われるという。応急のパッチを当てる以外、緩和策・対策がない。PoCも公開されているため、すでに攻撃が発生している可能性もある。
記事 製造業界 リヴィアン（Rivian）とはいかなる企業か？、テスラ競合、電動トラックで大注目、なぜアマゾンも出資？ リヴィアン（Rivian）とはいかなる企業か？、テスラ競合、電動トラックで大注目、なぜアマゾンも出資？ 2020/10/26 ピックアップトラックやSUVの分野で電気自動車開発を手掛ける米国のスタートアップ企業「リヴィアン（Rivian）」が大きな注目を集めている。富裕層による利用を想定した「ラグジュアリートラック」として、環境性能や自動運転技術を導入し、既存の車種からの差別化を図る。予約注文を受けている段階ながら、56億ドル近い資金を調達した、いわゆるユニコーン企業だ。投資家の中にはフォード自動車のほかにアマゾンも名を連ねる。電気自動車の分野で先行するテスラと競争できる数少ない企業として、リヴィアンには期待がかかっている。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ “用済み”になる宗教、「人生110年時代」なんて誰も救えない “用済み”になる宗教、「人生110年時代」なんて誰も救えない 2020/10/24 1 新型コロナウイルスの流行で、宗教行為は大きく制限されることになった。集団礼拝や集会は自粛され、神社からは柄杓が撤去された。葬式も規模が縮小され、会食を見合わせる場合も多い。「もしかしたら、コロナウイルスの流行は宗教にとどめを刺すことになるのでは」──『捨てられる宗教』を上梓した作家・宗教学者の島田 裕巳氏はこのように予言する。人生110年時代、人々の死生観の大転換が起こっている今、宗教は根本的な危機に直面している。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） AWS/GCP/Azure依存社会はどこへ向かう？クラウドの「リスク」は連鎖する AWS/GCP/Azure依存社会はどこへ向かう？クラウドの「リスク」は連鎖する 2020/10/23 新型コロナウイルスがもたらした働き方の変化により、リモートワークや遠隔学習を支える、クラウドのインフラとしての重要性がこれまでになく高まっている。しかし、9月に入ってマイクロソフトのAzure Active DirectoryやSlack、グーグルのGmailなどが短い期間に次々とダウン。事業でクラウドに依存するリスクが改めてクローズアップされた。古くて新しい課題だが、米国では「クラウド停止による悪影響の連鎖拡大」への備えが叫ばれるようになっている。また、米議会で「クラウド産業の寡占状態が社会全体の脆弱（ぜいじゃく）性を悪化させている」との指摘も出る。
記事 AI・生成AI 「仮説検証型AI」で農業革命！ 老舗カクイチの“農家を救う”挑戦 「仮説検証型AI」で農業革命！ 老舗カクイチの“農家を救う”挑戦 2020/10/23 創業1886年（明治19年）、135年目を迎える老舗のカクイチは、長野の金物屋から始まり、いまは農業者向けの大型ガレージ（倉庫）販売を主軸に事業を展開している。そんな同社が「農業を変えたい」と注力する新規事業が、農作物の生育を早めるなどの効果がある「ナノバブルウォーター」だ。しかし、各農家で育てている作物も土壌も日射量も異なるため、その効果を確立するには正確なデータとそれに基づいた予測が必要となる。カクイチはこの難題にどう立ち向かったのだろうか。
記事 その他 「単なるデジタル化はDXとは言えない」、北國銀行が語る「金融DX実現への道のり」 「単なるデジタル化はDXとは言えない」、北國銀行が語る「金融DX実現への道のり」 2020/10/23 金融庁が発表した2019年度「金融行政方針」では、「金融デジタライゼーション戦略の推進」が最重要課題に掲げられた。アナログ情報のデジタル変換や業務効率化を指す「デジタイゼーション」と、データを駆使した付加価値の創造やビジネスモデルの変革を指す「デジタルトランスフォーメーション（金融DX）」とを明確に区別している。「銀行そのものをデジタルで根本的に変えることこそがDX」、勘定系システムのクラウド化やフィンテック企業とのコラボを進める北國銀行では、金融DXの実践を積極的に進めている金融機関だ。同行の取り組みを紹介しよう。
記事 製造業界 レイヤーマスターとは何か？ 図と事例でわかりやすくBCG提案フレームワークを解説する レイヤーマスターとは何か？ 図と事例でわかりやすくBCG提案フレームワークを解説する 2020/10/23 特定の業務に特化することで優位性を築く「レイヤーマスター」。このビジネスモデルは、既存のバリューチェーンを再構築して生産性を高めたり、新たな価値提供の仕組みを考えたりするためにBCGが提案したフレームワーク「デコンストラクション」の1種です。今回はこのレイヤーマスターについて、『この一冊で全部わかる ビジネスモデル』を上梓する根来 龍之氏、富樫 佳織氏、足代訓史氏の3氏に、iPhone製造などで有名なフォックスコンなどの事例をもとに解説してもらいます。
記事 ID・アクセス管理・認証 IDaaSの「黒船」がいよいよ参入、Okta（オクタ）CEOに聞くクラウド時代のID管理術 IDaaSの「黒船」がいよいよ参入、Okta（オクタ）CEOに聞くクラウド時代のID管理術 2020/10/23 コロナ禍で台頭するクラウド利用が活発になるにつれて、特に欧米で活用が進むのが、ID管理／認証に必要な機能一式をクラウドサービスとして提供する「IDaaS（Identity as a Service）」だ。背景には、IDaaSがクラウド利用での企業の“守り”と“攻め”の双方につながる点がある。ビジネス＋IT編集部ではIDaaS大手の米Okta（オクタ）のCEO 兼 共同創業者のトッド・マッキノン氏に単独インタビューを実施し、IDaaS普及の理由や同社の戦略、9月に日本拠点を開設した狙いについて聞いた。
記事 経営戦略 新・小売サバイバル「アマゾン化するウォルマート」対「ウォルマート化するアマゾン」 新・小売サバイバル「アマゾン化するウォルマート」対「ウォルマート化するアマゾン」 2020/10/22 『世界の小売業ランキング2020』（デロイトトーマツグループ）で売上高1位につけたウォルマートと、EC事業の伸びで3位に食い込んだアマゾン。現状ではまだまだウォルマートが売上面で圧倒的な優位を築いているが、この両雄の戦略が、実は最近似通ってきているという興味深い指摘が米国で出始めた。“アマゾン化するウォルマート”と“ウォルマート化するアマゾン”……今起こっている「差別化なきECバトル」とは。
記事 その他 「自らリスク対応」する顧客へ価値を届けるには？ 保険とインシュアテックのこれから 「自らリスク対応」する顧客へ価値を届けるには？ 保険とインシュアテックのこれから 2020/10/22 これまで3回にわたり、インシュアテックを「保険会社を中心とした革新的な保険ビジネスモデル」と定義した上で、これまでと生保・損保におけるトレンドについて概観してきた。最終回に当たる今回は保険業界の将来に目を向けた上で、インシュアテックの実現に向けた要諦について論じていきたい。
記事 流通・小売業界 利益ゼロのECがなぜ生まれてしまうのか？プロがEC導入の罠をステップごとに解説 利益ゼロのECがなぜ生まれてしまうのか？プロがEC導入の罠をステップごとに解説 2020/10/22 コロナ禍を背景とする巣ごもり需要を受け、EC市場は高い注目を浴びている。企業によっては、このコロナ禍を奇貨として新たにECを導入しようと考えるケースも少なくないだろう。だが、EC導入で必ずしも売上や利益が上がるわけではないことを忘れてはならない。国内外の名だたるブランド/百貨店のEC支援を行ってきたマガシーク ECソリューション事業部に、「EC導入で陥りがちなワナ」を聞いた。
記事 製造業界 下請け業者は悲痛な声、コロナウイルスが国内製造業に残した深い爪痕 下請け業者は悲痛な声、コロナウイルスが国内製造業に残した深い爪痕 2020/10/22 コロナショックから半年あまりがたとうとしているが、未だその影響は大きい。独自取材した自動車メーカーの下請け企業では、「先がまったく見えない」と悲痛な声が聞かれた。しかしその一方で、製造ラインが追いつかないほど好調の企業もまた存在する。この差はどこで生まれているのか。製造業全体の市況とともに確認していこう。
記事 セキュリティ総論 サイバー攻撃から空港を守れ！ IBMが「危機体感ゲーム」に込めた思いとは？ サイバー攻撃から空港を守れ！ IBMが「危機体感ゲーム」に込めた思いとは？ 2020/10/21 サイバー攻撃の脅威は増すばかりだ。セキュリティ担当者にとっては自分事として捉えやすいが、実際に攻撃を受けると経営層はもちろん、法務や広報など全社を巻き込んで対応に追われるケースも多い。あなたは現実に攻撃を受けたとき、現場で何が起きるのか、リアリティを持ってイメージできているだろうか？ 空港で起きたサイバー攻撃への対応を通じて、プレーヤーがさまざまな“気づき”を得られるゲーム「TERMINAL（ターミナル）」をぜひ試してほしい。
記事 市場調査・リサーチ 「富岳」「Zoom」「bellFace」らが受賞、見えてきたITの「不易と流行」 篠崎教授のインフォメーション･エコノミー（第127回） 「富岳」「Zoom」「bellFace」らが受賞、見えてきたITの「不易と流行」 篠崎教授のインフォメーション･エコノミー（第127回） 2020/10/21 情報通信技術（ICT）市場の発展と拡大に寄与することを目的に創設されたMM総研大賞の授賞式が2020年9月に開催された。毎年の受賞対象は、社会の変化を敏感に映し出すと同時にICT市場に通底する潮流も描き出している。17回目となる今年は、8年ぶりに世界一を奪還したスーパーコンピューターの「富岳」が大賞に輝いたほか、Web会議システムの「Zoom」、人の動きを見える化した「モバイル空間統計」、オンライン営業システムの「bellFace」など、コロナ禍における社会的課題の解決に貢献する16の製品とサービスが表彰された。今回はMM総研大賞から読み取れるICT市場の「不易と流行」を考えてみよう。
記事 その他 始動した「金融機関としてのグーグル」への対抗策は？ 銀行DXに欠かせない4要素 始動した「金融機関としてのグーグル」への対抗策は？ 銀行DXに欠かせない4要素 2020/10/21 他業界からの金融業界への進出が相次ぐ中、「ビッグテック」と呼ばれる巨大IT企業が参入する動きが活発です。既存の金融機関は、日進月歩の世界であるデジタルビジネスの流れに乗り遅れないように、テクノロジーを活用してビジネスモデルを変革する「デジタルトランスフォーメーション」（DX）への取り組みを避けて通ることはできません。また、デジタル時代のユーザーの行動様式に合わせたサービスを提供することこそ、激しい市場の中で生き残るカギとなります。特に銀行DXで重要になると思われる4つのポイントを解説します。
記事 人材管理・育成・HRM IT人材白書2020で判明、DXで成果を出した企業の特徴 IT人材白書2020で判明、DXで成果を出した企業の特徴 2020/10/20 IPA（情報処理推進機構）が毎年公開している『IT人材白書』。2020年8月に発行された『IT人材白書2020』では、IT企業およびユーザー企業におけるIT人材の「量」や「質」に対する過不足感や、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進企業におけるIT業務のトレンドについて注目すべき変化が見られました。今回はこの『IT人材白書2020』の注目ポイントを紹介するとともに日本におけるIT人材の課題を取り上げます。
記事 その他 菅政権が促す「地銀再編」、ビジネスモデルはどう変わるのか？ 菅政権が促す「地銀再編」、ビジネスモデルはどう変わるのか？ 2020/10/20 菅政権が地方銀行の再編を進める意向を示している。同時に菅氏は中小企業改革にも言及しているので、地域における貸し手と借り手の両方について、一気に改革する方針と考えられる。地域経済への影響が懸念されるが、改革が進んだ場合、地方銀行のビジネスモデルはどう変わるのだろうか。
記事 人件費削減・リストラ 毎日10万包の試供品を3名で回す。広島の化粧品メーカーが明かす、徹底した自動化術 毎日10万包の試供品を3名で回す。広島の化粧品メーカーが明かす、徹底した自動化術 2020/10/20 「グッドカンパニー大賞」（中小企業研究センター選出）を受賞した企業の知られざる創意工夫を聞く本連載。第2回目は、広島に本社を置きヘアケア製品/化粧品メーカーを製造・販売するヤマサキに伺った。同社は経済産業省の「IT経営百選」「IT経営力大賞」などにも選出されており、先進的なICT活用を評価されてきた企業でもある。生産管理システムもSFAもスクラッチで開発し、ITによる効率化に並々ならぬ意欲を注いでいる同社 代表取締役 山崎 宏忠氏にその取り組みを聞いた。
記事 製造業界 世界の製造業がコロナから「元に戻る」には何年かかるのか？「厳しすぎる」見通し 世界の製造業がコロナから「元に戻る」には何年かかるのか？「厳しすぎる」見通し 2020/10/20 世界の経済が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によるパンデミックから回復するには、どのぐらいの時間を要するのでしょうか？米調査会社Interact Analysisによると、多くの国では市場の回復には3年以上かかり、ほとんどの国では2024年までは2019年の生産レベルには戻らないといいます。ここでは同社のサブスクリプションサービス「Manufacturing Industry Output (MIO) Tracker（製造業生産高の追跡調査）」からCOVID-19の製造業界への影響を紹介します。
記事 人材管理・育成・HRM なぜ今、タレントマネジメントが必要なのか？「5年で2.4倍」成長市場の最新動向 なぜ今、タレントマネジメントが必要なのか？「5年で2.4倍」成長市場の最新動向 2020/10/19 「タレントマネジメント」は、企業内の人材に関するタレント（能力）やスキルのデータを一括管理し、人材配置や育成などを通じてそのパフォーマンスの最大化を目指す管理手法だ。それを支援するITツール「タレントマネジメントシステム」は、市場規模が5年で約2.4倍、年平均で11％という成長が予測されている。業界の最新動向から、タレントマネジメントが今求められる理由が見えてきた。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 事例：製造業のDX化はもはや急務、“止めないサービス”実現のカギとは 事例：製造業のDX化はもはや急務、“止めないサービス”実現のカギとは 2020/10/19 顧客が、販売店を介さずともメーカーとダイレクトにつながることができるようになった結果、メーカーではなく顧客が主導権を握る時代になった。よってメーカーには顧客体験を重視した戦略が求められるが、実際は、まだメーカーと顧客の認識の間には大きなギャップがあるようだ。そうした中、製造業のサポート領域で新たな顧客接点となる、IoT監視サービスをわずか2カ月間で立ち上げた老舗機械メーカーがある。その事例について紹介しよう。
記事 その他 投資における「良い会社」とは？ 億超えトレーダーが実践する「テクニカル分析」の極意 投資における「良い会社」とは？ 億超えトレーダーが実践する「テクニカル分析」の極意 2020/10/19 「結局、テクニカル分析とファンダメンタルズ分析、どっちが良いのか」──。株式投資をしている方なら、誰もが直面する悩みでしょう。そこでここでは『長期×短期 最強の組み合わせ投資 プライベートバンカー×億超えトレーダー』（福井元明、山下勁共著）を上梓した億超えトレーダーの山下勁氏の短期投資のテクニックを紹介します。
記事 OS・サーバOS Windows 10の品質更新プログラム、断然「月1回更新」がベストな理由 Windows 10の品質更新プログラム、断然「月1回更新」がベストな理由 2020/10/19 1か月に複数回リリースされてきたWindows 10の品質更新プログラム、2020年7月からは方針が変更され、ほとんどのユーザーは月に1回、米国時間の第2火曜日にリリースされるセキュリティ更新プログラムだけが適用されるようになりました。ほとんどのユーザーと言いましたが、「設定」アプリの「更新プログラムのチェック」をクリックした場合、タイミングによっては月に複数回更新プログラムをインストールし、そして再起動が要求されることになります。
