記事 デザイン経営・ブランド・PR 徳力氏とワコール、ミキハウス、マンダムのマーケターが激論、SNSの使いどころは 徳力氏とワコール、ミキハウス、マンダムのマーケターが激論、SNSの使いどころは 2017/08/18 スマートフォンやソーシャルの台頭により、顧客へのブランド認知や関係構築の手法はどのように変わってきているのだろうか。マンダム、ワコール、ミキハウスで活躍する3名の女性マーケターが登壇し、徳力 基彦氏をモデレーターに、マスとソーシャルにおけるターゲットの選定の考え方やクリエイティブ、気になる炎上への対応まで議論を行った。
記事 市場調査・リサーチ ガートナー最新ハイプサイクル ディープラーニングは「過度な期待」、サーバレスは？ ガートナー最新ハイプサイクル ディープラーニングは「過度な期待」、サーバレスは？ 2017/08/18 米調査会社のガートナーは、先進テクノロジーに関するハイプサイクルの2017年版「Hype Cycle for Emerging Technologies, 2017」を発表しました。
記事 デザイン経営・ブランド・PR “P&Gマーケティング帝国”生みの親、和田浩子氏が語る「ブランドになる」こと “P&Gマーケティング帝国”生みの親、和田浩子氏が語る「ブランドになる」こと 2017/08/17 P&Gでは数々のヒット製品を生み出す“マーケティング帝国”の礎を築き、その後、日本トイザらス、ダイソン等でその手腕をふるった“伝説のマーケター”和田 浩子氏。「きっと皆さん、クライアントの成功事例とか有効なテクニックが知りたいと思うのですが、それをそのまま自社や自分の仕事に流用しようとするのでは、まったく意味がない」とばっさり斬る和田氏が、ブランドとイノベーションの向き合い方について語った。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 日本の林業は「成長産業」、若者比率上昇など驚くべき状況になっていた 日本の林業は「成長産業」、若者比率上昇など驚くべき状況になっていた 2017/08/17 日本の林業は暗い過去を背負ってきたが、未来に希望を見出せる時を迎えている。林業従事者に若手が増え、木材の自給率は向上し、輸出もめざましく伸びているからだ。情報通信技術（ICT）の導入で林業生産は効率化し、ロボット技術などハイテクの導入で「3K」といわれた作業環境は改善している。高付加価値化や6次産業化などを背景に「林業ベンチャー」が全国で次々と旗揚げ。遠くない将来、林業は輸出に貢献する成長産業という新しいイメージで見られるようになりそうだ。
記事 ERP・基幹システム GST（物品・サービス税）でインドの税制が抜本変化、ERPも刷新相次ぐ GST（物品・サービス税）でインドの税制が抜本変化、ERPも刷新相次ぐ 2017/08/17 7月、インドの税制を抜本的に変える物品・サービス税（GST）がスタートした。これは、税制の変化というだけにとどまらず、それに対応するITインフラにも急速な変化をもたらしている。前回はこのGSTの内容と、それがインド社会とビジネスに与える影響を全体的に紹介したが、今回はこの税制改革がビジネスに与える影響を、特にシステム（ERP）の観点から解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 経済財政白書で読み解く、日本企業が「生産性が向上しない技術」ばかり導入する現実 経済財政白書で読み解く、日本企業が「生産性が向上しない技術」ばかり導入する現実 2017/08/16 今ほど「生産性」という言葉が注目を集めている時代はないだろう。生産性の向上は働き方改革の中核として位置づけられており、今年の年次経済財政報告（経済財政白書）でも主要なテーマとして取り上げられた。白書では、AI（人工知能）やクラウドといったテクノロジーが生産性にどう影響するのかについて分析を行っているが、非常に興味深い結果が得られている。日本企業はこれからどのようにテクノロジーと向き合えば、生産性を高めることができるのか、有益なヒントが散りばめられている。
記事 衛星通信・HAPS・NTN 20周年を迎えたJANOGは、なぜ「自然な態度」で情報交換できるのか 20周年を迎えたJANOGは、なぜ「自然な態度」で情報交換できるのか 2017/08/16 2017年7月に福島県郡山市で、第40回JANOG Meetingが開催された。JANOGとは日本ネットワーク・オペレーターズ・グループ、Japan Network Operators’ Groupの略称で、インターネット黎明期の1997年から毎年2回のミーティングを重ねてきている。首都圏で例年開催されるような大型の展示会や勉強会とは一線を画した独特の雰囲気と、結束が感じられるイベントだった。20周年を迎えた記念すべきJANOG40 Meetingの様子をお伝えしたい。
記事 新製品開発 人類初の宇宙レース！HAKUTOが「日本でなければ実現できなかった」と語る理由 人類初の宇宙レース！HAKUTOが「日本でなければ実現できなかった」と語る理由 2017/08/16 優勝総額金3000万ドル（33億円）という破格の国際宇宙レース「Google Lunar XPRIZE」。Googleのスポンサードのもと、XPRIZE財団によって運営される人類初の月面探査レースだ。世界10ヵ国から参加した16チームのうち、ファイナルに残った5チームが2017年末までのロケット打ち上げに向けて準備を進めている。その代表チームのひとつが、日本の「HAKUTO」だ。同チーム（ispace社）の河本新氏は「やはり日本でなければ実現できなかった」と語る。
記事 スマートフォン・携帯電話 モバイル業務活用の“先駆者”DeNAが明かす「BYOD安全運用実現の4つのポイント」 モバイル業務活用の“先駆者”DeNAが明かす「BYOD安全運用実現の4つのポイント」 2017/08/15 ゲームをはじめ、モバイルを中心としたインターネットサービスを提供するDeNA。フィーチャーフォン時代からモバイルの業務活用に積極的に取り組んできた同社は、BYODを採用した。しかし、そこからBYOD廃止を経て「会社支給端末＋BYOD」の「ハイブリッド運用」へと移行した。その時々に応じてBYODのあり方を見直してきたDeNAは、どのように社員の利便性とセキュリティを両立し、モバイルシフトを実現したのか。同社 セキュリティ部 セキュリティ推進グループの平田千幸氏が、BYOD推進に不可欠な「4つのポイント」を解説した。
記事 個人情報保護・マイナンバー 実在しない人間を作る「合成ID詐欺」の脅威、金融機関の被害総額は「不明」 実在しない人間を作る「合成ID詐欺」の脅威、金融機関の被害総額は「不明」 2017/08/15 クレジットカード、個人認証（ID）のセキュリティ強化が図られる一方で、ID詐欺を働く犯罪集団もその手口を変え、時代に対応しつつある。現在、米国で静かに問題となりつつあるのが「合成ID」という問題だ。現存する社会保障番号に他人あるいは架空の情報を組み合わせ、なんと「実在しない人間」を作り上げる。マイナンバー制度を導入した日本にも、同様の詐欺が波及する危険性がある。
記事 システム開発ツール・開発言語 アクセラレータープログラムで価値創出、大企業とスタートアップはどうつながるべきか アクセラレータープログラムで価値創出、大企業とスタートアップはどうつながるべきか 2017/08/15 「ヒト・モノ・カネなし」はスタートアップ企業であれば当たり前のこと。他社が追随してくる前に、独自のビジネスアイデアを素早く具現化し、競争優位を確保する必要がある。一方、こうしたスタートアップの成長力やイノベーション力を取り込む目的で、支援・連携する大企業も増えてきた。とはいえ、文化やビジネススピードも大きく異なる両者が協力していくには課題も多い。アメリカ西海岸のテック系コワーキング「Runway（ランウェイ）」はこうした企業同士の「お見合い」に力を入れている。その取り組みから、大企業とスタートアップの連携方法、アクセラレータプログラムでの価値創出の方法を探る。
記事 AI・生成AI 「手軽に自作で」ディープラーニングの衝撃、動画から説明文や音声合成を組み合わせ 「手軽に自作で」ディープラーニングの衝撃、動画から説明文や音声合成を組み合わせ 2017/08/15 ディープラーニングの活用が加速してきた。写真や動画から自動で説明文（キャプション）を作成したり、その説明文を音声合成する技術が成熟化してきたからだ。さらに、こうした技術を組み合わせて、自作で「自動キャプション生成スピーチ装置」（Video-to-Speech装置）を製作した“つわもの”も登場。NVIDIA プロダクトマーケティング・マネージャー 矢戸知得氏が個人で製作した同装置は、交通量の把握や観光案内などにも応用できるものになったという。
記事 製造業界 自動運転の海洋版「自動運航船」、超ド級規模で出航へ 自動運転の海洋版「自動運航船」、超ド級規模で出航へ 2017/08/14 ドライバー不足に悩むトラック業界は「自動運転技術」の実用化に期待している。一方、国内の貨物輸送をトラックと二分しながら船員不足に悩む内航海運業界は、自動運転の海洋版「自動運航船」の登場に期待している。自動運航船は衛星通信、AI、IoTなど、ハイテクの塊。その研究開発、実用化のプロジェクトは、政府が6月に発表した「未来投資戦略2017」でもとりあげられ、2025年を目標年に官民あげて推進中だ。日本のハイテクが満載の自動運航船は、遠くない将来、相当の規模で出航しそうだ。
記事 政府・官公庁・学校教育 イギリス発の「Micro:bit」は日本のモノづくり教育をどう変えるのか？ イギリス発の「Micro:bit」は日本のモノづくり教育をどう変えるのか？ 2017/08/14 2020年、日本でも小学校からプログラミング教育が必修化する。すでにイギリスでは日本の小学校5、6年生にあたる100万人の児童に対し、教育用マイコンボード「BBC Micro:bit」を無償で配布しており、世界中から注目を集めた。「Maker Faire Tokyo 2017」（以下、MFT）に登壇したMicro:bit財団でCEOを務めるザック・シェルビー氏が、日本が目指すべきコンピュータサイエンス教育の未来について語った。
記事 ストレージ IBMとソニー、磁気テープの記録密度で新記録 カートリッジ1つで330テラバイト相当 IBMとソニー、磁気テープの記録密度で新記録 カートリッジ1つで330テラバイト相当 2017/08/14 IBMは、ソニーストレージメディアソリューションズ株式会社が開発したスパッタリング磁気テープの試作品を用いて、磁気テープの記録密度の新記録となる1インチあたり201ギガビットを達成したことを発表しました。
記事 医療業界 医療ITでもアマゾンやグーグルが主役に、｢AI予防型医療｣が直面する問題とは 医療ITでもアマゾンやグーグルが主役に、｢AI予防型医療｣が直面する問題とは 2017/08/10 米医療保険制度改革（オバマケア）をめぐる政治の混乱を後目に、米国ではIT技術を活用した民間主導の医療コスト削減が急速に進んでいる。従来の個別診療報酬支払いから、診療科の垣根を超えた治療成果への支払いへと進み、データ依存型の医療経済が形成される一方、人工知能（AI）による診断迅速化や予防医療も急速に発展している。日本の医療ITにも大きく影響を及ぼすと予想される動きを現地から追う。
記事 人材管理・育成・HRM 「業務の5割が奪われる」まで20年、雇用がすぐに変わらない4つの理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（89） 「業務の5割が奪われる」まで20年、雇用がすぐに変わらない4つの理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（89） 2017/08/10 前回は「マッキンゼー報告」をもとに労働市場の現状をグローバルな視点で概観した。これを受けて今回は、自動化による雇用への影響について、どのような時間軸でどの程度の影響が出ると予想されているか、世界46カ国を対象に2,000以上の職業を分析した同報告をさらに読み解いていこう。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 RCEPとは何か？ TPPに代わって注目集める「経済連携」の基礎を解説 RCEPとは何か？ TPPに代わって注目集める「経済連携」の基礎を解説 2017/08/10 ここ数年のアジア太平洋地域の広範囲的経済連携といえば、TPP（環太平洋パートナーシップ協定）が注目されてきました。しかし、2017年のトランプ政権がTPPからの離脱を宣言したことで、TPPの影響力と注目度が減少。一方で注目を集めているのが、アジアの自由貿易協定である「RCEP（アールセップ：東アジア地域包括的経済連携）」です。RCEPとはそもそもどんな経済連携なのか。TPPやFTA（自由貿易協定）、EPA（経済連携協定）とは何が違うのか、そして国内の産業に及ぼす影響などについて解説します（2018年7月2日一部更新）。
記事 クラウド 【動画】なぜ機械学習と高度な分析のプラットフォームをPaaSで提供するのか 【動画】なぜ機械学習と高度な分析のプラットフォームをPaaSで提供するのか 2017/08/09 Clouderaは機械学習と高度な分析のためのプラットフォームを提供してきた。新たに発表されたClouderaの新製品「Cloudera Altus」はこの環境を Platform-as-a-Service (PaaS) としてクラウド上で提供し、大規模データ開発をジョブ中心のワークフローとして再定義するプラットフォームだ。このセッションではその概要をデモを交えながら紹介する。※この動画コンテンツは「規約に同意して閲覧する」を押した後にOn24の外部URLにリダイレクトされます。
記事 デジタルマーケティング総論 グーグルのトップアナリストが伝授！ 一休やIDOMが成果を出したマーケティングの極意 グーグルのトップアナリストが伝授！ 一休やIDOMが成果を出したマーケティングの極意 2017/08/09 近年のマーケティングは、さまざまなデータを取得し、自動化や機械学習などの手段により、データに裏打ちされた根拠に基づいた判断やアクションが行えるようになってきた。では、実際に現在どのようなところまで、データドリブン・マーケティングが可能になっているのだろうか？ 先ごろ開催された「ADVERTISING WEEK ASIA」では、グーグルの高橋 建人氏が、グーグル流のデータドリブン・マーケティング手法とその事例について説明した。
記事 セキュリティ総論 朝日新聞が報じた「ネット遮断のおそれ」は本当か？ ルートゾーンKSKの変更とは 朝日新聞が報じた「ネット遮断のおそれ」は本当か？ ルートゾーンKSKの変更とは 2017/08/09 7月21日、朝日新聞が「企業LAN、ネット遮断のおそれ 総務省が確認呼びかけ」という記事を報じた。CIO、CISOと呼ばれる人たちやネットワーク管理者、セキュリティ担当者なら、ICANNが以前からアナウンスしているDNSルートゾーンの署名鍵のロールオーバーについては把握しているだろう。しかし、この新聞の見出しが同じことを言っているとすぐにわかるだろうか。上司や他部署からいらぬ問い合わせが増えそうな記事である。
記事 運輸業・郵便業 鉄道やバスに貨物を載せる「貨客混載」、9月からタクシー解禁 過疎地救済へ 鉄道やバスに貨物を載せる「貨客混載」、9月からタクシー解禁 過疎地救済へ 2017/08/09 高知県香美市で7月末から郵便局間の貨物輸送に路線バスの活用が始まるなど、鉄道やバスに貨物を載せる貨客混載が、全国で広がっている。人口減少に苦しむ過疎地域の公共交通機関に一定の収入を与え、路線を維持するのが主な狙いだ。国土交通省は9月からタクシーの貨物搬送やトラックによる旅客輸送を過疎地域に限って解禁し、貨客混載を後押しする。流通経済大流通情報学部の苦瀬博仁教授（都市物流計画）は「採算の合わない過疎地域の路線維持に貨客混載が有効」とみている。
記事 AI・生成AI 松本徹三氏に聞く、なぜ政治家や経営者は「AIに置き換えるべき」なのか 松本徹三氏に聞く、なぜ政治家や経営者は「AIに置き換えるべき」なのか 2017/08/08 「AIが神になる日――シンギュラリティーが人類を救う」。非常に刺激的なタイトルの書籍を上梓したのは、クアルコムジャパンの元社長で、ソフトバンクモバイルの副社長もつとめた松本徹三氏だ。人類の敵なのか味方なのか、いまだ評価が定まらないAI。そして、AIの能力が人間を超えるシンギュラリティー。我々は、AIとどう向き合い、シンギュラリティーが訪れるその日をいかに迎えればよいのか。AIが政治や経済、人間の生き方にどのような影響を及ぼすのか。松本氏に聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 「すごい」が「当たり前」になる時代のUXに“制限の設計”が重要なワケ 「すごい」が「当たり前」になる時代のUXに“制限の設計”が重要なワケ 2017/08/08 テクノロジーの変化は私たちの暮らし、生活習慣、考え方を変えてきた。そして、今、インターネットやモバイル、AI、IoTなどのデジタルテクノロジーによって、これまで当たり前だと思っていたライフスタイルが、根底から変わりつつある。このデジタル時代にユーザーエクスペリエンス（UX）はどう変わるべきなのか？ 「心地よいもの」とは一体どこにあるのだろうか？ さまざまな形でデジタルUXに関わる、PwCの松永エリック・匡史氏とAID-DCCの武田 哲也氏、PSYCHIC VR LABの渡邊 信彦氏の3人が、デジタル時代のユーザー体験を考えるポイントを語った。
記事 PaaS・FaaS・iPaaS・XaaS Cloud Foundryとは何か？基礎からわかるIaaSとの違い、導入方法や事例も解説 Cloud Foundryとは何か？基礎からわかるIaaSとの違い、導入方法や事例も解説 2017/08/08 今、世界中の企業でOSSのPaaS基盤「Cloud Foundry」の導入が進展している。先日シリコンバレーで行われたCloud Foundry Summitでは、アメリカのFortune 500企業のうち、約半数が導入済みとの発表が行われた。グーグルやマイクロソフトといった業界のリーダーもコミュニティへの加入を新たに表明している。なぜ、ここまでCloud Foundryが注目されているのか。IaaS/PaaSとの違い、仕組みなどを基礎から丁寧に解説する。
記事 システム開発ツール・開発言語 JPNEAZY 金田雅人氏に聞く、2000万人超の「レストラン予約難民」を助ける方法 JPNEAZY 金田雅人氏に聞く、2000万人超の「レストラン予約難民」を助ける方法 2017/08/07 訪日外国人旅行（インバウンド）の観光客数が2000万人を突破し、政府は2020年にインバウンド旅行者数4000万人の目標を掲げている。インバウンド旅行者にとって「レストラン予約」は大きな課題だ。伝統的な日本食レストランは日本語による電話予約が主流で、旅行者が直接予約するのは大きな障壁があるからだ。そこで、民泊を利用するインバウンド旅行者向けにレストラン予約のコンシェルジュサービス「JPNEAZY（ジャパニージー）」を提供するのがFesbaseだ。同サービス開発の経緯や狙いについて、同社 代表取締役 金田 雅人氏に話を聞いた。
記事 システム開発ツール・開発言語 10兆円企業、日立製作所はなぜここまで成長できたのか 10兆円企業、日立製作所はなぜここまで成長できたのか 2017/08/07 日本が国を挙げて西洋に追いつこうと必死になっていた時代、外国人の指導を受けながら、外国の技術を導入してものづくりに励む企業が多い中、日本人の手による自前の技術にとことんこだわることで成長を遂げたのが、いまや連結売上高10兆円を超える企業にまで成長した日立製作所です。が、成功までにはいやというほどの失敗を経験しています。その失敗を乗り越えさせたのは創業者・小平浪平氏の「日本で使う機械はわれわれの手でつくらねばならない」という揺らぐことのない信念でした。
記事 ロボティクス ドローンビジネスを基礎から解説、シェアや市場動向はどうなっているのか ドローンビジネスを基礎から解説、シェアや市場動向はどうなっているのか 2017/08/07 日本でのドローンビジネス市場規模は2016年度では353億円、2022年度には約6倍の2,116億円に達すると見込まれている。ドローンビジネスは業務活用を中心に伸びており、ドローンの周辺サービス市場が機体市場を超えて大きくなっていくと予測される。ここでは、こうしたドローンビジネスの急成長を国内外の動向、行政の動き、ドローン活用が進む分野、そして今後の課題などを解説する。
記事 システム開発総論 システム開発の意思決定プロセス、3つのタイプ別で理解すれば最適化できる システム開発の意思決定プロセス、3つのタイプ別で理解すれば最適化できる 2017/08/04 ITの導入を外部委託する場合、意思決定は発注者の重要な役割ですが、重視する根拠や判断基準は発注者によって異なります。そのため、発注者が自らの特徴を意識することなく、ITベンダーにシステム開発を発注することが、プロジェクトに問題を引き起こす場合があります。本稿では、発注者の意思決定の特徴をタイプ分けし、それぞれの留意点やリスク対策について解説します。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 現地直撃！米コワーキング「Runway」はなぜテック系企業に愛されるのか 現地直撃！米コワーキング「Runway」はなぜテック系企業に愛されるのか 2017/08/04 セキュリティゲートを通過し、エレベーターから降りると、真っ赤な扉が目の前に現れた。ここはアメリカ西海岸、サンフランシスコにあるテック系企業が集まるコワーキングスペース「Runway」の入り口だ。ツイッター本社と同じビルにあるこちらのコワーキングスペースは、競争が激化するなか、エッジの利いた特徴で世界のスタートアップを魅了し続けている。果たしてその成長の秘訣とは？ 他の追随を許さない強さの秘訣を、ディレクターのケイティー・ドハティ氏に単独インタビューで聞いた。
