ホワイトペーパー ダイバーシティ・インクルージョン 「残業するな」は逆効果？ 中央大 佐藤博樹教授が説く正しい「働き方改革」 「残業するな」は逆効果？ 中央大 佐藤博樹教授が説く正しい「働き方改革」 2018/03/30 連日、多くのメディアで取り上げられている「働き方改革」。人的資源管理を専門とし、新・ダイバーシティ経営企業100選運営委員会で委員長も務める、中央大学大学院戦略経営研究科の佐藤博樹教授によれば、働き方改革に取り組んでいると回答する企業数が増えている一方で、その本質を十分に理解し、実践できている企業数はわずかだという。本資料では、同氏が説いた働き方改革の本質についての話がまとめられている。
記事 環境対応・省エネ・GX ZEBとは何か？ 基礎からわかる省エネを超えたゼロエネ建物の可能性 ZEBとは何か？ 基礎からわかる省エネを超えたゼロエネ建物の可能性 2018/03/30 「ZEB（ゼロ・エネルギー・ビルディング：ゼブ）」とは、エネルギーの生成と消費の収支がプラスマイナスゼロになる建物のこと。その市場はゼネコンだけでなく建材、設備、情報システムなども関連するため幅広い。古くからある構想だが、2030年には2015年比で40倍に達するとの試算もある。また、「パリ協定」の目標達成を目指す日本政府は、ZEBをエネルギー政策として重視し、補助事業、認定制度、登録制度を設けて推進。国は2030年までに新築の建築物すべてをZEB化することを目指している。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 国内初の本格ダム撤去、「清流復活」を地域振興につなげられるか 国内初の本格ダム撤去、「清流復活」を地域振興につなげられるか 2018/03/30 日本三大急流の1つに数えられる熊本県の球磨川で荒瀬ダムの撤去工事が終わった。「みお筋」と呼ばれる本流が60年ぶりに復活し、流域から姿を消していた生き物が戻りつつある。米国では役割を終えたダムの撤去が当たり前になっているが、国内で本格的なダムが撤去されたのは初めて。明治学院大国際学部の熊本一規教授（環境政策）は「地元漁民や住民が河川法を勉強し、ダム撤去を勝ち取った意義は大きい」と評価する。だが、ダムが撤去されても地域の活性化はこれからの課題。復活しつつある清流をどう地域振興に生かすのか、地元の模索が続く。
記事 メタバース・VR・AR・MR・SR・xR マイクロソフトの「Power BI」、MR（複合現実）対応で空間上のグラフ操作が可能に マイクロソフトの「Power BI」、MR（複合現実）対応で空間上のグラフ操作が可能に 2018/03/30 マイクロソフトは、データ分析ツール「Power BI」のHoloLens対応版をリリースしました。現実空間に重ねてグラフを投影、操作を可能にしています。
ホワイトペーパー O2O・OMO・オムニチャネル 顧客体験を最適化するクラウドプラットフォームの選択 顧客体験を最適化するクラウドプラットフォームの選択 2018/03/29 あらゆる顧客接点で統合され、パーソナライズされた顧客体験を提供することが求められている。しかし、分断され、サイロ化したシステムを統合するのは容易ではない。そこで注目されるのが、クラウドを活用し、スピーディに展開でき、今の仕事に影響を与えることなく最新の機能を追加できるオール・イン・ワンのクラウド基盤だ。この基盤に必要な要素とは何か。 本書は、オムニチャネル化を進め、顧客体験を向上させるプラットフォームの選び方として10のポイントが示されている。実例として、コンタクトセンターのソーシャルメディアのレスポンスタイムを最大で50%改善した小売業の事例などが紹介されており、小売業を中心に、顧客体験最適化に課題を持つ経営者にとって有用な情報となっている。
ホワイトペーパー O2O・OMO・オムニチャネル カスタマーエンゲージメント向上のためのオムニチャネル施策とは カスタマーエンゲージメント向上のためのオムニチャネル施策とは 2018/03/29 インターネットやモバイルなどのデジタル技術によって、顧客の購買行動は大きく変わってきている。「あらゆる顧客接点において、ニーズや好みに合わせてパーソナライズされた体験を望む顧客は55％にのぼる」との調査結果もある。この資料ではオムニチャネルに必須である、「顧客体験を最適化」するために必要なポイントを解説する。コンタクトセンターを中心にオムニチャネル化を進めるための「カスタマーエンゲージメント実践ガイド」である。顧客体験を高めたいと考える経営層にとって必見の内容だ。
ホワイトペーパー ITコスト削減 かんでんCSフォーラムが「繁閑に合わせた席数増減」を低コストで実現できる理由とは かんでんCSフォーラムが「繁閑に合わせた席数増減」を低コストで実現できる理由とは 2018/03/29 関西電力の子会社で、コンタクトセンター運営業務の受託を手がける、かんでんCSフォーラム。経営環境の変化に応じてコンタクトセンターの席数変更に柔軟に、低コストで対応できるコンタクトセンター基盤の導入が急務だった。同社がコストをかけずに「コンタクトセンターの席数変更」を可能にする理由とは。
記事 CRM・SFA・コールセンター 高品質な顧客体験を妨げる「3つの壁」の壊し方、変化に対応するためのCS戦略 高品質な顧客体験を妨げる「3つの壁」の壊し方、変化に対応するためのCS戦略 2018/03/29 モバイルやソーシャルを駆使し、リアルとネットを自在に行き来しながら購買を進める。そんな購買活動の「デジタル化」の前に、従来のような商品そのものでの差別化は難しい。企業は、サービスでの差別化で、質の高い顧客体験を提供し、顧客のブランドからの離反を防ぐ必要がある。その一翼を担うのがコンタクトセンターだが、旧来のコストセンターとしての考え方に縛られ改革がうまく進まないとの声も聞く。本稿ではコンタクトセンター改革を効果的に進めるためのポイントを紹介したい。
記事 ロボティクス パナソニックが挑むサプライチェーン変革、ロボットで物流プラットフォーム構築へ パナソニックが挑むサプライチェーン変革、ロボットで物流プラットフォーム構築へ 2018/03/29 パナソニックは、RFIDとロボットを使ってサプライチェーンのプラットフォームを握ろうとしている。モノを製造して販売する過程を担うメーカー、倉庫、店舗、この３分野それぞれの現場ニーズに応えるソリューションを提供し、さらに横串でつなぐ。舞台はコンビニ、そしてスーパーマーケットである。パナソニックは実際にどんなことを考えているのか。どんな世界を目指しているのか。パナソニック スマートファクトリーソリューションズ取締役で、小売・物流システム ストラテジックビジネスユニット ビジネスユニット長の足立秀人氏に話を聞いた。
記事 経営戦略 猫とSNSの親和性が高いワケ、Twitterが「ねこだらけ」なのはなぜか 猫とSNSの親和性が高いワケ、Twitterが「ねこだらけ」なのはなぜか 2018/03/29 猫の飼育頭数が激増したわけではないにもかかわらず、私たちが日常的に「猫」を見る機会は増え、猫に注意を払う時間は増えた。その背景にはSNSの普及がある。なぜ猫はソーシャルと親和性が高いのか、人が猫の写真を共有したくなるのはなぜか、その親和性の高さについて解き明かしてみたい。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 男女平等な職場は「成果の数値化」で実現できるのか？ 男女平等な職場は「成果の数値化」で実現できるのか？ 2018/03/29 3月8日は国連が制定した「国際女性デー」である。これに関連し、多くの企業が女性の地位向上や連帯、啓発を目的にイベントを開催した。2000年に米アクセンチュアと米マイクロソフトの合弁会社として設立されたアバナードもその1社だ。同社は国際女性デーに先立ち、3月7日に「国際女性デー・イベント」を開催した。当日は「男女平等の現状」「企業を取り巻く課題」「キャリア形成の考え方」などの論点から、アバナードジャパン 代表取締役の安間 裕氏、米アバナード 成長市場担当プレジデント アンナ・シルヴェリオ氏、同 最高マーケティング責任者 ステラ・グーレ氏が議論を重ねた。
記事 流通・小売業界 対アマゾンで急減速、それでも世界一のウォルマートが残す3つの武器 対アマゾンで急減速、それでも世界一のウォルマートが残す3つの武器 2018/03/29 ネット通販の王者アマゾンに果敢に挑み、オンライン売上の成長が絶好調だった米小売大手ウォルマート。ところが、2017年10～12月期にネット通販の成長が大幅に鈍化し、この分野の失速が懸念されている。世界最大のスーパーマーケットは、「デス・バイ・アマゾン」に対抗する術をまだ持っているのだろうか。
記事 ブロックチェーン・Web3 公文書改ざん防止に「ブロックチェーンを使おう」は妥当か？ 公文書改ざん防止に「ブロックチェーンを使おう」は妥当か？ 2018/03/28 著名な経済学者、メディアアーティスト、経済誌記者などが、「公文書の管理にブロックチェーンを導入せよ」と唱えている。ブロックチェーンは高度な暗号技術とP2P技術によってチェーンの偽造が困難なため、文書履歴の管理に有効であり、不正を防止できるというわけだ。世間を賑わす財務省による公文書改ざん問題も、新しい技術で再発防止できるのではと期待が集まっている。が、はたしてブロックチェーンで偽造・改ざんはなくなるのだろうか？
記事 新規事業開発 ヤンマーアグリイノベーション 橋本康治社長が開拓する「コメ農家自立」への道 ヤンマーアグリイノベーション 橋本康治社長が開拓する「コメ農家自立」への道 2018/03/28 50年以上続いたコメの生産調整、いわゆる「減反」が今年で廃止される。自由競争の中、米の大幅増産に転じれば価格の下落は必至だ。主食用米の需要が年間8万トン以上減り続ける中、コメ農家にとって不安材料は山積だ。大手農業機械メーカーであるヤンマーのグループ企業、ヤンマーアグリイノベーション社長 橋本康治氏は「収益の少ないコメ農家で国の補助金に頼らない経営をしていくために必要なのは、他の農作物を栽培することによる体質の強化です」と語る。同氏に話を聞いた。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン Visa 安渕聖司社長に聞く「経営者が最も必要とする人材」とは？ Visa 安渕聖司社長に聞く「経営者が最も必要とする人材」とは？ 2018/03/28 三菱商事、GEコマーシャル・ファイナンス・アジア、GEキャピタル、日本GEなどの企業で要職を歴任してきたビザ・ワールドワイド・ジャパン代表取締役社長の安渕聖司氏。多様な人材をマネージし、ダイバーシティの理解を広める活動をしながら、ハラスメントフリーな職場づくりに取り組んできた同氏は、キャリアを一段ずつ上げながら、「経営者が最も必要とする人材」に気付いたという。それはどういう人材なのか。安渕氏に聞いた。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン まだ”腫れ物”なのか？ 精神障がい者「雇用義務化」の法改正で、現場は変わるか まだ”腫れ物”なのか？ 精神障がい者「雇用義務化」の法改正で、現場は変わるか 2018/03/28 HR（ヒューマンリソース）関連のトピックスが大きな注目を浴びている。しかし、障がい者雇用に関しては、法に基づいて「やらなくてはならない」と考えている企業が多い。2018年4月には障害者雇用促進法が改正され、法定雇用率の算定基礎に精神障がい者の数が算入されるようになる。この結果、法定雇用率も引き上げられる予定だ。これにより、どのようなことが現場に起きうるのか。障がい者雇用に特化した人材事業を2003年より展開しているゼネラルパートナーズを訪ね、法改正のポイントや現状の課題、マネジメントの心得、今後の展望などを聞いた。
記事 医療業界 欧州医療機器規則（MDR）とは何か、その対策と発効後の展望を解説 欧州医療機器規則（MDR）とは何か、その対策と発効後の展望を解説 2018/03/28 欧州で流通する医療機器に関する規制「欧州医療機器規則（Medical Device Regulation：MDR）」と「体外診断用医療機器規制（In Vitro Diagnostic Regulation：IVDR）」が、2017年5月に新たなガイドラインが発行され、一定の移行期間を経て有効になります。新規制はそのインパクトの大きさにもかかわらず、対応遅延によるリスクが認識されてきませんでした。そこで、グローバルに製品を販売する医療機器メーカーにとって、ガイドラインの要求事項にいかに対応したらよいか、MDRおよびIVDRの主要なキーワードや移行期間後の影響やリスクについて解説します。
記事 セキュリティ総論 「投資家」のビジネス上の脅威、サイバーセキュリティがトップに 「投資家」のビジネス上の脅威、サイバーセキュリティがトップに 2018/03/27 サイバーセキュリティが投資家のビジネス上の最大の脅威となった。2018年2月26日にPwC Globalが発表した「2018 Global Investor Survey」によると、投資家およびアナリストの41％がビジネス上の最大の脅威として「サイバー脅威」を挙げており、その順位は2017年の5位から上昇し、今回、トップとなった。
記事 クラウド Office 365を「全社4000ライセンス」導入したときの「本当の話」 Office 365を「全社4000ライセンス」導入したときの「本当の話」 2018/03/27 最新のICT技術を常に取り入れてきたネットワンシステムズ。同社のOffice 365導入への取り組みを紹介する本連載において、前回はその働き方改革戦略の全体像と、クラウドサービスを導入する際のセキュリティ対策の方法を紹介した。今回は、同社担当者2名がOffice 365導入に至った経緯と、クラウドを導入する際に留意すべきセキュリティ、ネットワーク、運用のポイントを語る。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 日本政府のアグリテック戦略、ロボットやAIで挑む「農業のイノベーション」とは 日本政府のアグリテック戦略、ロボットやAIで挑む「農業のイノベーション」とは 2018/03/27 日本の農業は、深刻な高齢化が進み農業経営は一段と厳しい局面を迎えている。こうした社会課題の解決に向け、内閣府は「総合科学技術・イノベーション会議」を開催。官民一体で、スマート農業や農業データ連携基盤整備に向けた政策提言を行っている。そこで、政府の取り組みを中心に、AgriTech（アグリテック）が開く近未来の農業を紹介したい。
記事 金融業界 銀行の「スマートバンキング化」が加速、6つのテクノロジーでトレンドを押さえよ 銀行の「スマートバンキング化」が加速、6つのテクノロジーでトレンドを押さえよ 2018/03/27 ICTはあらゆる産業に浸透しつつある。銀行においてもICTの導入は著しい。従来の実店舗型支店中心のビジネスモデルからの脱却を試み、既存システムと新しいテクノロジーの統合を積極的に検討する銀行も増えている。こうした動きの背後には、銀行競争における3つのトレンドと、顧客満足度やサービスの向上を可能にする6つのテクノロジーがある。フロスト＆サリバン ジャパン 成長戦略コンサルティングマネージャの伊藤 祐氏が事例を交えてスマートバンキングの現状と将来の展望を解説する。
記事 人材管理・育成・HRM 人手不足がさらに悪化 いよいよ「物価上昇」か 人手不足がさらに悪化 いよいよ「物価上昇」か 2018/03/27 日本経済はすでに慢性的な人手不足に陥っているが、さらに状況が悪化するサインがあちこちに出ている。企業は人手不足によるコスト増を価格に転嫁するのか決断を迫られそうだ。
ホワイトペーパー データセンター・ホスティングサービス データセンターはどう選ぶべきか？ 2社の検討プロセスの違いから見えたもの データセンターはどう選ぶべきか？ 2社の検討プロセスの違いから見えたもの 2018/03/26 データセンターを選ぶにはどのような基準を持てばよいのか。本資料では、昨今のデータセンターサービスの動向、ならびにデータセンターサービスを選定する際の着眼点を開設する。具体的に2社のデータセンター選びを紹介するとともに、その後の意思決定にどのような差が出たのか、ケーススタディ形式で実感していただこう。
ホワイトペーパー データセンター・ホスティングサービス データセンター選定の3つのポイント、事業者のタイプ別カバー領域とは データセンター選定の3つのポイント、事業者のタイプ別カバー領域とは 2018/03/26 クラウド利用の増加に伴い、クラウドサービスの基盤設置、クラウド採用後のクラウド・オンプレミス環境間連携を目的として、データセンターの利用が増えている。では、データセンターはどのような基準で選定すればよいのだろうか。その選定のポイントは3点に集約される。
ホワイトペーパー データセンター・ホスティングサービス IT部門が知っておくべき、ネットワーク回線の事情 IT部門が知っておくべき、ネットワーク回線の事情 2018/03/26 システムとシステムをつなぐネットワーク。いまやあらゆる場面で当たり前に必要なものだが、意外と落とし穴があるのをご存知だろうか。ネットワークといっても幅広いが、今回はその中でもデータセンターや拠点間をつなぐWAN回線に主眼を置いて、気づきとなるポイントや留意点を紹介する。
記事 データセンター・ホスティングサービス マルチクラウド時代、データセンター活用に求められる「もう一つのポイント」 マルチクラウド時代、データセンター活用に求められる「もう一つのポイント」 2018/03/26 デジタルビジネスの進展とともに、それを支えるIT基盤にも新たな役割が求められている。また、オンプレミスとクラウドを使い分けるハイブリッドクラウドが一般化し、複数のクラウドを組み合わせたマルチクラウドの利用も拡大。それを橋渡しするネットワーク網も多様な選択肢から最適解を選ばなければならない時代が到来した。ビジネスニーズも大きく変化する中、どのようにこれからのIT戦略を描けばよいのか。
記事 製造業界 ソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）という新常識､車はソフトウェアが決める ソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）という新常識､車はソフトウェアが決める 2018/03/26 コネクテッドカーが話題になって久しい。車同士、あるいは車のコミュニケーションシステムで家庭のIoT、あるいはコミュニケーションセンター・ハブとつながるという。色々なことが実現可能になると言われるが、実際のところ、いったい何が変わるのだろうか？ ソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）、あるいはソフトウェア・デファインド・カー（SDC）と呼ばれる動きについても紹介しよう。
記事 CRM・SFA・コールセンター APIエコノミーの構築方法をガートナーが解説、開発体制やセキュリティの要点とは？ APIエコノミーの構築方法をガートナーが解説、開発体制やセキュリティの要点とは？ 2018/03/26 API、あるいはAPIエコノミーが新たな企業価値の創出手段として注目を集めている。とはいえ、APIは多くの企業にとってなじみが薄く、API開発にあたっては戸惑うことも多い。ガートナー リサーチ部門のバイス プレジデントを務めるパオロ・マリンベルノ氏がAPI開発の目指すべき方向性と、その実践に向けた方法論を解説した。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン BTジャパン吉田晴乃社長が語る、なぜデジタルが女性活躍を強力に後押しするのか BTジャパン吉田晴乃社長が語る、なぜデジタルが女性活躍を強力に後押しするのか 2018/03/26 2015年、女性で初めて経団連の役員に就任した人物がいる。経団連審議会副議長、内閣府規制改革推進会議委員を務めるBTジャパン 代表取締役社長 吉田晴乃氏だ。吉田氏の経歴はどんなものか？ 女性初の役員に就任したのはなぜか？ 同氏が考える日本経済の問題とは何か？ 吉田氏のキャリアステップ1つひとつから掘り下げていく。
記事 モダナイゼーション・マイグレーション ヤンマー矢島氏ら徹底討論：コミュニケーション基盤刷新は働き方改革に貢献できるか？ ヤンマー矢島氏ら徹底討論：コミュニケーション基盤刷新は働き方改革に貢献できるか？ 2018/03/23 生産性の向上や優秀な人材を獲得する目的で「働き方改革」に取り組む企業が増えている。しかし、いざ始めるとなると何から手を付けてよいのかわからないというケースも少なくない。大阪に拠点を置く重機メーカーのヤンマー 執行役員 ビジネスシステム部長 矢島 孝應氏は「働き方改革にはコミュニケーションやノウハウの共有化が不可欠」として、まず自社のコミュニケーション基盤の刷新から取り組んだ。なぜ働き方改革にコミュニケーション基盤の変更が効果的なのか？ 矢島氏ら5人の有識者が話し合った。
