記事 ITコスト削減 【事例】昭和電機、吉田東光から学ぶ“失敗しないRPA導入、運用”のポイント 2020/04/01 人材不足や労働生産性向上などの課題解決の切り札として期待されるRPA。その導入や全社展開、運用で成功するための秘訣とは一体何だろうか。40業務の自動化に成功した昭和電機や、FAXベースの出荷実績伝票の入力業務を自動化した吉田東光などの事例から、失敗しないRPA導入のポイントを探ってみよう。
記事 ストレージ リプレースはもう不要? 超高速オールフラッシュでもコストを抑えられるワケ 2020/03/27 近年ますます加速するデータ容量の増大化は、企業の大きな悩みの1つだ。その対応はもちろん、快適な業務環境を提供するためにも、企業は「性能」と「コスト」をうまく両立させたストレージを慎重に選定しなければならない。このうち「性能」を考えるとオールフラッシュストレージは有効な選択肢になるが、コストの面で見劣るケースも少なくない。しかし今、こうした課題をユニークなしくみで解決する選択肢が登場しているという。
記事 ビッグデータ もはや「限界」のファイルサーバ、増え続けるデータの管理とリスクにどう対処すべき? 2020/03/06 業務のデジタル化が加速する中で、企業内には多様なデータが蓄積・更新され、それに伴いファイルサーバ内のデータ量は増加の一途をたどっている。管理しなければならないデータが増え、IT担当の作業の負担とともに企業全体での情報を取り扱う際のリスクも高まっている。働き方改革が求められる中、従業員の労働生産性、業務効率を維持しながらファイルサーバをいかにうまく運用管理していくかは、IT担当のみならず、もはや組織全体で熟考すべき重要な問題である。
記事 ネットワーク管理・アナライザ クラウド時代の「ネットワークトラフィック監視」その重要性とは 2020/02/28 テレワークによる働き方改革や、2020年10月にOffice 2010のサポートが終了するなどの背景から、SaaSやIaaSといった「クラウド」を利用する企業が増えている。しかし、その利用が増えるにつれてネットワークトラフィックやセッションも増加するため、ネットワークトラフィック監視は非常に重要な課題となる。ネットワーク監視ツールなどIT運用管理ソフトウェアを開発・提供するZoho Corporationの日本法人、ゾーホージャパンの小泉 陽平氏、および後藤 浩介氏と、ソフトバンクで最先端ネットワーク技術を見ている大前 好司氏が、ネットワーク監視に関する課題をどう解決すべきか語り合った。
記事 IT投資・インフラ戦略 古いEDIが「足を引っ張る」? データ活用時代にサービスとしてのEDIが求められるワケ 2019/02/22 商取引を始めとするデータを交換する仕組みの「EDI」。企業間取引を効率化する仕組みとして長い歴史を持つが、近年、データ活用やビジネスのスピードアップの重要性が叫ばれ、“レガシー化した”EDIを刷新しようとする機運が生まれている。しかし、業種、業態ごとに最適化されたEDIの刷新は一筋縄ではいかない。データ活用時代に求められるEDIとはどのようなものか、探ってみよう。
記事 電子メール・チャット メールとチャットの“いいとこどり”ツールで、業務を効率化する方法 2019/02/21 2019年4月、「働き方改革関連法案」が施行される。企業・組織の働き方改革は待ったなしの状況だ。残業時間を減らし、生産性の向上と業務の効率化を進めるためには、いかに無駄な作業を削減するかにかかっている。中でも「社内外のコミュニケーションの非効率さ」を改善することが重要だ。多様なワークスタイルに適応したビジネスコミュニケーションの在り方を、サイバーソリューションズの戦略推進部 部長を務める持木隆介氏が提案する。
記事 グループウェア 隠れ資産「Notes 業務アプリ」のフル活用でデジタル変革を実現する方法 2019/02/18 「デジタル変革」へ取り組みは企業の喫緊の課題だ。そのため、基幹システムやトランザクションデータから、ビッグデータ、AIを使って新たなビジネスのチャンスを掴む、といったことに注目が集まる。しかし、日本企業が数十年蓄積してきたノウハウやナレッジが、日々の業務フローと非定型情報の中に凝縮されていることを忘れている人は多い。特に、Notesに代表される業務アプリケーションはデータ分析が難しく、機能の追加やクラウドなどの新しいプラットフォームへの変更の費用対効果が見えにくく、デジタル変革の議論の対象から外れがちである。しかし、業務アプリにはトランザクションデータにはないナレッジと活用の価値がある。本稿では、特に Notes/Domino について、システムを刷新しながら、データやナレッジから新たな価値を生み出すための秘策を紹介する。
記事 グループウェア 「脱Notes」を決断する前に検討すべき「3つの課題」 2019/02/18 「働き方改革」が注目され、従業員の生産性向上は企業の経営課題になっている。加えて、グローバルな競争力向上を目的にコミュニケーション基盤、コラボレーション基盤の見直しや機能の追加に取り組む企業は多い。その中で、長らく企業の情報基盤を支えてきたNotesの刷新を考える企業は少なくないが、いざ移行しようとすると「大きな落とし穴」にはまる企業が後を絶たない。ここではNotesのマイグレーションで陥りやすい3つの課題と、本来目指すべきコミュニケーション基盤の刷新のあり方、そして「レガシーシステム」と見られがちなNotesが保有する「データ」を有効活用し、付加価値を創出するためのポイントを紹介する。
記事 シンクライアント・仮想デスクトップ 働き方改革でみんなつまずく「テレワーク」「自動化」、両方とも解決する秘策とは? 2019/02/07 多くの企業が「テレワークの実現」と「業務の効率化・自動化」に取り組んでいる。いずれも、少子高齢化による労働力不足に対応し、多様な働き方を可能にして企業全体の生産性を向上させるために必要な施策だ。ただし、実際に取り組みを始めると、さまざまな課題に直面するのも事実だ。こうした課題を乗り越え、2つの取り組みを同時に実現する方法を検討してみた。
記事 バックアップ・レプリケーション バックアップ/リカバリの「4つのポイント」を押さえて「攻めのIT」を実現する方法 2018/11/05 システム基盤をクラウドにシフトする「クラウドファースト」の時代において、従来型のバックアップ/リカバリの基盤では対応が困難になってきている。オンプレミスからパブリッククラウドに分散する、多様で増加を続けるデータに対して、データ保護にも新たなテクノロジーが求められている。クラウド時代のバックアップ/リカバリの4つのポイントとは。
記事 シンクライアント・仮想デスクトップ 「いつでも・どこでも」の働き方改革、実はかなりハードルが下がっている理由 2018/10/31 2018年6月29日、「働き方改革関連法案」が成立し、いよいよ改革が本格化する。従業員の多様な働き方を支援し、人材流出を防ぐため、企業には制度や仕組みの面でさまざまな対応が求められる。中でも重要なのが「いつでも、どこでも働ける」環境の整備だ。そのためには、テレワークや在宅勤務、モバイルワークを実現するITの活用が欠かせない。そこで、社外でも社内と同様に働けることを実現するITとその整備方法をお教えする。
記事 クラウド 近鉄百貨店がたった3カ月で「経営の可視化基盤」を構築した方法とは 2018/09/20 いま関西圏はインバウンド(訪日外国人旅行)の影響が強く、特に中国人観光客による消費が非常に大きい。こうした中、近鉄百貨店は商機をさらにつかむべく、あべのハルカスに本店を移転するなどリソースを集中させ、経営改革を推進している。今後を見据えた「経営と営業の情報化」を実現するために、同社ではダッシュボードによる「経営可視化」を目指した。いかにしてこのダッシュボードを構築したのだろうか。
記事 サーバ仮想化・コンテナ 働き方改革と相性抜群、「デスクトップ仮想化」する際に見落としがちなポイントとは 2018/08/30 働き方改革に取り組む企業が、サテライトオフィスや在宅勤務など社外での業務を実現するためにデスクトップ仮想化(VDI)導入に挑戦する動きが本格化してきた。VDI自体は一般化してきたとはいえ、新しい取り組みの場合は小さく始めて大きくするのが基本だろう。しかし、VDI特有の理由により、いざ本番環境で稼働しようとした途端につまずく「落とし穴」がある。ここではそうした見落としがちなポイントについて解説する。
記事 統合運用管理・サーバ監視 QUICK事例:「止められないシステム」の監視体制とは、“緊急電話”自動化の価値 2018/07/11 QUICKは、日経平均の算出をはじめとする金融関連情報やニュースを配信している企業だ。24時間365日、リアルタイムの情報を配信し続けるため、システムの監視には万全の体制を敷いている。ただし、緊急時の電話連絡は人手に頼った運用だったため、オペレーターへの負荷が大きく、かけ間違いといったヒューマンエラーに関する課題を抱えていた。そこで同社は、システムが出すメッセージに合わせて、システム担当者に自動的に電話をかける新たなシステムを検討することになった。
記事 AI・人工知能・機械学習 AIやIoTなどの「技術者がいない」 エンジニア不足の日本企業が生き残るには 2018/06/06 第4次産業革命が叫ばれ、これまでよりもさらにテクノロジーの重要性は増していき、企業の競争力の源泉となることは間違いない。だが、そのテクノロジーの担い手はどこにいるのだろう? 日本では深刻なエンジニア不足が起こっており、その数は2020年に約40万人に達するといわれる(経済産業省調べ)。数少ないエンジニアを獲得できなかった企業はどうすればよいのだろうか。
記事 統合運用管理・サーバ監視 NTTデータ事例:RPAの問い合わせ殺到、大幅に工数を削減した運用手法とは 2018/05/10 NTTデータは、業務の効率化・自動化で注目を集めるRPA(Robotic Process Automation)のソリューションであるWinActor/WinDirectorを開発・提供しており、国内外で多くの企業が導入・活用している。ところが、同ソリューションの人気は同社の予想を上回っていた。提供開始後、しばらくは1日数件だった問い合わせが、数カ月後には70件にまで急増。それまでのメールとExcelによる人手による管理では対応が困難となった。そこで同社が導入したのが、あるクラウドサービスだった。
記事 サーバ YKイノアス事例:サーバ保守切れでリプレース、なぜクラウドではなくHCIを採用したのか 2018/04/24 100年を超える歴史を持つ化学関連の専門商社であるYKイノアス。同社は、BCP(事業継続計画)やDR(災害対策) への対応、さらに長年活用してきたサーバの保守切れを契機に、データセンターへの移行と新しい基盤として、最新のハイパーコンバージドインフラストラクチャ(HCI)を国内で初めて導入した。なぜ、YKイノアスはHCIを選択したのか。その背景と導入経緯、その成果を聞いた。
記事 統合運用管理・サーバ監視 エネルギア・コミュニケーションズ事例:最先端DCの自動化を実現した運用手法を解説 2018/04/02 中国地方に拠点を置き、地域に根ざした「電気通信事業」と「情報処理事業」を展開している株式会社エネルギア・コミュニケーションズ(略称:エネコム)。同社は、2016年12月、3拠点目となる「Enewings広島データセンター」を開設したが、同時に進めたのが運用の改革だった。従来の数倍の規模を持つ「Enewings広島データセンター」は、従来の手動設定をベースとした運用を続けると、いずれ"立ち行かなくなる"と判断されたからだ。そこで同社は、契約数が伸びてもコスト増につながらず、かつ運用品質を落とさない新しい運用の仕組みを模索することになった。
記事 レガシーマイグレーション ヤンマー矢島氏ら徹底討論:コミュニケーション基盤刷新は働き方改革に貢献できるか? 2018/03/23 生産性の向上や優秀な人材を獲得する目的で「働き方改革」に取り組む企業が増えている。しかし、いざ始めるとなると何から手を付けてよいのかわからないというケースも少なくない。大阪に拠点を置く重機メーカーのヤンマー 執行役員 ビジネスシステム部長 矢島 孝應氏は「働き方改革にはコミュニケーションやノウハウの共有化が不可欠」として、まず自社のコミュニケーション基盤の刷新から取り組んだ。なぜ働き方改革にコミュニケーション基盤の変更が効果的なのか? 矢島氏ら5人の有識者が話し合った。
記事 統合運用管理・サーバ監視 CTCシステムマネジメント事例:アラート8万件を自動切分け、運用業務を月300時間削減 2018/02/28 「CTCグループ」で企業のITシステム運用を手がけるCTCシステムマネジメント(CTCS)。RPAや自動化ツールを用い、インフラ自動化や運用自動化を設計から運用までワンストップで提供する同社は、監視対象のシステムから発せられる膨大なアラートの切り分けと、その後の対応品質向上のための運用自動化が急務だった。そこで、アラートを一元管理する仕組みを検討することとなった。
記事 バックアップ・レプリケーション HCIで加速するサーバ仮想化、目からウロコの移行術とは? 2018/02/07 実は今、改めてサーバ仮想化が注目されている。その背景の1つには、Software-Definedの潮流からストレージやネットワークを含めた仮想化が可能になり、HCIといったよりシンプルにサーバ仮想化が実現できるようになったことが挙げられる。加えて、利用企業の多いVMware vSphere 5.5のサポート切れが近づくなど、リプレイスの要請もある。とはいえシステムを移行する際は、停止することはできない。そこで、覚えておきたいのが、バックアップソリューションを活用した仮想環境への移行術だ。
記事 ITコスト削減 なぜ今「バックアップ」なのか? ITR 金谷氏が「古い体制の危うさ」を指摘 2018/02/02 ビジネスのデジタル化とともに、企業システムはより複雑化し、扱うデータ量も増大している。そこで問題になるのが「バックアップ」だ。東日本大震災をきっかけに、事業継続/ディザスタリカバリー(以下、BCP/DR)対策の一環として企業のバックアップ環境は強化された。しかし、今度はシステムの複雑化、データ増大という新たな課題への対応が求められている。こうした課題をどう解決するのか。アイ・ティ・アール 取締役 リサーチ統括ディレクター プリンシパル・アナリストを務める金谷 敏尊氏に、これからの時代に求められるバックアップの考え方を聞いた。
記事 電子帳票・帳票出力 なぜ某大手飲料メーカーは、シェアNo.1ではなく純国産の帳票システムを選んだのか? 2018/01/30 企業のビジネスと密接な関係にある「帳票」。その業務の効率化、改革に成功すれば、生産性は飛躍的に向上するだろう。またビジネスの変化に伴い、あるべき帳票システムの姿も変化していくのが当然だ。ここでは、某大手飲料メーカーの事例をじっくりと紐解きながら、本当に有効な帳票システムはどのように選択し、構築すべきかを探ってみよう。
記事 競争力強化 インフォセンス事例:エラーメッセージを67%削減、運用の外販強化につなげた方法 2018/01/30 大手物流企業として知られる山九のITを担当する企業がインフォセンスだ。同社は、山九の事業拡大に伴って、システムの運用・保守の改善が喫緊の課題となっていた。特にシステムから大量に出力されるエラーメッセージの削減が、運用・保守の改善に不可欠と考えた同社は、新たな運用・保守の仕組みを導入。約67%のメッセージの削減を実現するとともに、導入した仕組みを横展開して、既存ビジネスの強化にも成功した。
記事 グループウェア 隠れ資産「Notes 業務アプリ」のフル活用でデジタル変革を実現する方法 2017/12/15 「デジタル変革」へ取り組みは企業の喫緊の課題だ。そのため、基幹システムやトランザクションデータから、ビッグデータ、AIを使って新たなビジネスのチャンスを掴む、といったことに注目が集まる。しかし、日本企業が数十年蓄積してきたノウハウやナレッジが、日々の業務フローと非定型情報の中に凝縮されていることを忘れている人は多い。特に、Notesに代表される業務アプリケーションはデータ分析が難しく、機能の追加やクラウドなどの新しいプラットフォームへの変更の費用対効果が見えにくく、デジタル変革の議論の対象から外れがちである。しかし、業務アプリにはトランザクションデータにはないナレッジと活用の価値がある。本稿では、特に Notes/Domino について、システムを刷新しながら、データやナレッジから新たな価値を生み出すための秘策を紹介する。
記事 グループウェア 「脱Notes」を決断する前に検討すべき「3つの課題」 2017/12/15 「働き方改革」が注目され、従業員の生産性向上は企業の経営課題になっている。加えて、グローバルな競争力向上を目的にコミュニケーション基盤、コラボレーション基盤の見直しや機能の追加に取り組む企業は多い。その中で、長らく企業の情報基盤を支えてきたNotesの刷新を考える企業は少なくないが、いざ移行しようとすると「大きな落とし穴」にはまる企業が後を絶たない。ここではNotesのマイグレーションで陥りやすい3つの課題と、本来目指すべきコミュニケーション基盤の刷新のあり方、そして「レガシーシステム」と見られがちなNotesが保有する「データ」を有効活用し、付加価値を創出するためのポイントを紹介する。
記事 グループウェア 「脱Notes」を決断する前に検討すべき「3つの課題」 2017/12/15 「働き方改革」が注目され、従業員の生産性向上は企業の経営課題になっている。加えて、グローバルな競争力向上を目的にコミュニケーション基盤、コラボレーション基盤の見直しや機能の追加に取り組む企業は多い。その中で、長らく企業の情報基盤を支えてきたNotesの刷新を考える企業は少なくないが、いざ移行しようとすると「大きな落とし穴」にはまる企業が後を絶たない。ここではNotesのマイグレーションで陥りやすい3つの課題と、本来目指すべきコミュニケーション基盤の刷新のあり方、そして「レガシーシステム」と見られがちなNotesが保有する「データ」を有効活用し、付加価値を創出するためのポイントを紹介する。
記事 サーバ仮想化・コンテナ ハイパーコンバージドインフラ(HCI)が「当たり前のITインフラ」になった理由 2017/10/25 いま、企業のITインフラとして熱い注目を集めているのが「ハイパーコンバージドインフラ(HCI)」だ。もともとは2014年頃、米国でVDI用のインフラとして注目を集めたが、現在は、ごく一般的なITインフラとして、サーバリプレースのタイミングで検討されるようになった。HCIは、なぜこれほど短期間に注目を集めるITインフラになったのだろうか。その理由と製品選択のポイントをまとめた。
記事 統合運用管理・サーバ監視 インテック事例:インシデントコールの自動化で「人手不足」をどう解消したのか 2017/10/16 「TISインテックグループ」の中核会社として、受託型のシステムインテグレーションから、顧客企業のシステム運用まで一貫したソリューションを提供するインテック。全社的に「働き方改革」に取り組む一方で、現場ではオペレーターの人材確保といった課題にも直面。システム運用のさらなる自動化、効率化を実現することが急務だった。そこで、インシデント発生時に通知を担当するコールチームのオペレーターの負荷を軽減する仕組みを検討することとなった。