グーグルによると、この機能はこうした都市型の鉄砲水を対象にしたもので、これまでの河川の増水を予測する仕組みとは別に動く。Flood Hubは、住民や自治体、支援団体が洪水の危険を早めに把握できるようにする公開サービスで、地図上で予測情報を確認できる。

　新しいモデルは、次の24時間以内に都市部で鉄砲水が起きる確率を示す。表示はおよそ20キロ四方の単位で、人口の多い都市部を中心に提供する。予測には、地形や土地の使われ方といった地理情報に加え、ECMWF、NASA、NOAAなどの公開気象データを使うとしている。一方、従来の河川洪水向けの機能では、Flood Hub上で最大7日前からの予測情報を提供しており、今回の追加機能は、短時間で発生する水害への対応を強めるものとなる。

　グーグルは、この都市型鉄砲水モデルについて、気象現象によって起きる水害を対象にすると説明している。ダムや堤防の決壊など、人為的な要因による水害は含まれない。Flood Hubでは、洪水予測のほか、浸水マップや警報などの情報も無料で提供している。Googleは、こうした情報を通じて、自治体や支援機関、住民が早い段階で危険を知り、備えや避難の判断につなげられるようにするとしている。