AIの脆弱性悪用が急増、RHEL新版が「改ざんOS」を拒否　レッドハットが署名検証を搭載

　レッドハットは11月9日（米国時間）、企業向けLinuxの新版「Red Hat Enterprise Linux（RHEL）10.3」と「同9.9」を発表した。米ソルトレイクシティで開催中の「KubeCon + CloudNativeCon North America」の会期中に明らかにしたもので、今後数週間のうちに提供を始める予定という。AIによる脆弱性の発見と悪用が急速に増えているとして、ゼロトラストの原則をOSそのものに組み込んだ。

　目玉の1つが、RHEL 10.3の新機能「sealed images」だ。コンテナ技術「bootc」を基にしたイメージモードで、利用者が自前のセキュリティ鍵を使ってOSに署名し、検証できる。署名のない不正な構成要素は実行時に排除され、暗号技術による信頼の連鎖を築くという。

　2つ目は、RHEL向けのMCP（Model Context Protocol）サーバだ。稼働中のRHELシステムをAIで調べられる。アクセスはデフォルトで管理されており、AIに無制限の権限を与えずに障害を診断できるとしている。「goose」などのエージェントと連携し、性能監視ツールPerformance Co-Pilot（PCP）のアーカイブにも対応した。過去の性能データを踏まえ、自然言語で質問できる。

　3つ目は、ターミナル向けの自然言語アシスタント「RHELコマンドライン・アシスタント」で、開発者プレビューとして提供する。利用者が用意した推論基盤で動かす運用に対応し、閉域環境や規制の厳しい環境でも、AIによる支援を社内の境界内にとどめられる。接続環境向けには、レッドハットのホスト型も引き続き使える。

　4つ目は耐量子暗号だ。RHEL 10.3では、Goのツールチェーンに統合した形でネイティブに対応した。「今盗んで後で解読する」攻撃への備えになるという。

　このほか、GCC 16、Go 1.27、.NET 11、Node.js 26（LTS）を更新した。検証済みのインプレースアップグレード手順も用意する。

　RHEL担当ゼネラルマネージャーのRaj Das氏は「AIはエンタープライズのセキュリティを根本から変えた。RHELは、ゼロトラストの原則と脅威への耐性を現代的なワークロードの中核に据える」とコメントしている。

　同社は同日、コンテナ基盤の新版「Red Hat OpenShift 5」の一般提供開始も明らかにしている。