IDCに発表によると、2009年度のインフラストラクチャパッケージソフトに対する投資は、前年と比べ、「増加する」と回答した企業は18.4%、「減少する」は29.9%となり、投資が抑制される傾向が強い結果となった。

　業種別に見ると、「減少する」の回答率が高いのは製造業で40.2%、次いで通信・情報サービスが31.4%。一方で、「増加する」の回答率が高かったのは、流通業で26.0%だった。流通業では、不況下でも積極的に投資を行っていく姿勢が見受けられるという。

　IDCでは、インフラストラクチャソフトウェア/ミドルウェアの主要なカテゴリーを、データベース、アプリケーションサーバ、運用管理ソフトウェアとし、これらを導入している企業に対して、運用面での問題点を調査した。結果、3カテゴリーとも「社内エンジニアのスキル不足」「ライセンスコストの負担」が上位2つの課題として挙げられた。　　

　今、注目を集めている仮想化について、x86サーバの仮想化実施状況では、「ハイパーバイザー型仮想化ソフトウェアで実施」が全体の7.4%、「ホストOS型仮想化ソフトウェアで実施」が15.6%となった。ハイパーバイザーの導入の際に最も重視した目的は、「ハードウェアコストの削減」が32.0%と最も多く、次いで「既存アプリケーション資産の継続利用」の12.0%、「設置スペースの削減/縮小」が10.0%となり、即効性のあるコスト削減として導入されている。

　ハイパーバイザーの運用で抱える問題としては、「仮想マシン数増加による管理の複雑性」が32.0%と最も多く、「仮想マシンに割り当てるリソース管理が難しい」「障害発生時に問題の切り分けが迅速にできない」が26.0%になるなど、管理に関する問題が指摘されている。また、「仮想マシン上でのアプリケーションの動作検証に時間がかかる」が30.0%、「仮想マシン上でのアプリケーションの動作保証/サポートが明確でない」が26.0%となり、仮想環境上におけるアプリケーションのサポートに関する問題が多くなっている。ハイパーバイザー導入後は、仮想環境の運用コストやサポートが新たな問題として浮上することがわかった。

Source: IDC Japan, 5/2009 ハイパーバイザー型仮想化ソフトウェアの運用で抱えている問題