- 2009/06/19 掲載
米インテル、同社が研究開発する次世代技術を発表
昨今の研究テーマの動向について、インテル コーポレーション 最高技術責任者(CTO) ジャスティン・ラトナー氏は、特に携帯性(モビリティー)、可視化(ビジュアル・コンピューティング)、およびシステム・オン・チップの設計などが進み、より多くのコンピューティング機能やコミュニケーション機能がシリコン上に集積されるようになると指摘している。
同イベントでは、具体的な成果として、次期AtomプロセッサーであるMoorestown (開発コード名)に搭載される電力管理技術「プラットフォーム・パワー・マネジメント(PPM)」を発表。この技術を使えば、従来のAtomプロセッサに比べて1/50の省電力化を実現しているという。
また、インターネット上で、相互に矛盾する情報がないかを確認できる技術も発表。たとえば「一日一杯のワインは体に良い」という言葉があれば、該当個所にハイライトし、実際にその情報と矛盾する情報を見つけて、両者の意見をグラフ化したり、その結果はユーザー参加型のWebサイト上で管理されるという。
そのほか、3Dインターネット技術「ScienceSim」では、たとえば海岸や潮流を3Dモデル化、可視化することで、近隣地域の人々への影響を分析する研究などに役立てる。
米調査会社のiSuppliによると、ムーアの法則(半導体に集積される18~24か月ごとに倍増する)が、2014年に限界を迎えるといわれている。そうした中、インテルではワイヤレス技術はじめ、多様な技術分野への投資を継続的に続けており、同イベントで発表した多くの技術について、今後実用化を目指していく。
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