スゴい効果が…ガートナー流「ITインフラ設計・運用」にメリットだらけの“AI活用法”

投資が続くも幻滅期に突入する生成AI

　その秘められた可能性に着目し、多くのインフラストラクチャー＆オペレーション（I&O）組織がAIへの投資を加速させている。ガートナー実施した調査でも、I&O組織の54％が「現在投資中」と回答し、「1年以内に投資予定」も33％、「投資予定がない」はわずか6％だ。

　「現状の主なユースケースが、議事録作成などのナレッジ創出／管理、大量データの分析、コード作成などのコンテンツ生成などです」と説明するのは、Gartner バイス プレジデント,アナリストのキャメロン・ハイト氏だ。


　それら以外にも活用は広がっているという。そのITオペレーションでの適用について見ると、「ITMS」「AIOps」「可観測性」「サービス／インフラストラクチャー自動化」「開発ツール」など、ほぼ全領域で数多くのツールで生成AI機能の取り込みが進んでいる。


　ガートナーが24年に発表したITマネジメント・インテリジェンスのハイプサイクルでは、「生成AIネイティブ」とのキーワードも新たに登場している。その意味するところは、「生成AIをベースとする構造化、非構造化、半構造化など、データの種類を問わないデータ利用を前提としている技術」ということだ。

「分析でも画像といった非構造化データなどを用いた実施が可能になります。あらゆるデータから、多様な価値を引き出せる、これまでにない非常に画期的でユニークな技術です」（ハイト氏）

　一方で、非常に短期での関心の盛り上がりを受け、生成AIはすでにハイプサイクルの幻滅期に入りつつある。現状、企業が感じている生成AI利用のハードルトップ3としてハイト氏が提示したのが、「人的リソース」「プロセス統合」「データ品質」である。つまり、LLMがどのようなものかが従業員にいまだ深くは理解されておらず、どのプロセスにどう取り入れるべきかが明確でなく、高品質なデータを用意するのは決して簡単ではないということだ。 【次ページ】I&Oでの活用に向けた“2つ”の方向性