NTTグループ8社（日本電信電話、東日本電信電話、西日本電信電話、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ、エヌ・ティ・ティ・ドコモ、エヌ・ティ・ティ・データ、NTTファシリティーズ、エヌ・ティ・ティ・コムウェア）は、地球温暖化防止活動の一環として、NTTグループが使用するルータ・サーバなどのICT装置の開発・調達にあたっての基本的考え方を定めた「NTTグループ省エネ性能ガイドライン」を制定した。

　NTTは、電気通信業界関係団体によって設立されたICT分野におけるエコロジーガイドライン協議会に参画しており、2月1日に「ICT分野におけるエコロジーガイドライン」が制定されたことを受けて、「NTTグループ省エネ性能ガイドライン」を制定した。NTTグループでは、1999年に「NTTグループ・エコロジー・プログラム21」を制定、2006年には「NTTグループCSR憲章」を制定。NTTグループのCO2排出量の90％以上は通信設備やオフィスの電力使用にともなうものだという。

　「NTTグループ省エネ性能ガイドライン」は、5月1日より運用開始される。今後は、NTTグループ内で使用するICT装置について、機能、性能、コスト、省エネルギー性能を考慮した装置の開発・調達を行っていく方針だ。