Wireless Broadband Alliance (WBA)は、アナリスト企業Informaにより作成された全世界の一般向けWi-Fiホットスポット市場の状況に関するレポートを公開した。

　レポートによれば、全世界の一般向けWi-Fiホットスポットの数は、2011年の130万か所から、2015年の580万か所へと、350％の増加が予定されていることが明らかになった。さらに自分のWi-Fiアクセスポイントを他のユーザーと共有する「コミュニティスポット」を加えると、このうえに450万か所の増加になるという。

　レポートでは具体的な増加の予定として、中国移動通信（チャイナモバイル）の100万か所の展開、日本のKDDIの10万か所の展開などを挙げている。

　また、、全世界のモバイルデータトラフィックが、2014年までに1684万テラバイトに達すると予測。通信事業者は、この増加の影響に、新しい価格戦略とWi-Fiの負荷解消で対応しようと計画しているという。

　さらに調査では、まもなく全世界で、スマートフォンからWi-Fiホットスポットへの接続件数が、ノートPCを上回ることがわかった。ノートPCからホットスポットへの接続は、現在半分以下（48％）で、スマートフォンの件数は36％、タブレットは10％となっている。アジア太平洋地域と北米では、スマートフォンはすでにノートPCの接続件数を上回っているという。LTEのモバイルブロードバンド展開が、Wi-Fiホットスポットの増加に影響を与えないこともわかったとしている。

　「時代は一般向けWi-Fiの黄金期に入ろうとしており、ホットスポットの展開件数が急増している」（WBA会長でBT Openzone CEOのChris Bruce氏）

　同氏はさらに、次世代ホットスポット（NGH）の試行により、残された障害は解消されつつあるとしている。

　調査は259人の一般向けWi-Fi専門家を対象としたもの。その半数以上は、幅広い地域にまたがる通信事業者の関係者で、世界の主要地域を代表しており、特に先進市場に集中している。調査結果（英語）はWBAのサイトより入手できる。