IDC Japanは13日、国内アプリケーションデプロイメントソフトウェア市場予測を発表した。アプリケーションデプロイメントソフトウェア市場は、アプリケーションサーバミドルウェア市場とインテグレーション/プロセスオートメーションミドルウェア市場に分けてそれぞれ集計している。

　具体的には、アプリケーションサーバーソフトウェアプラットフォームやトランザクション処理モニター、BtoBミドルウェア、エンタープライズサービズバス／コネクティビティミドルウェア、イベント駆動型ミドルウェア、プロセスオートメーションミドルウェア、ビジネスルール管理システムなどが含まれている。

　これによると、2011年のアプリケーションデプロイメントソフトウェア市場規模は1,206億400万円となり、前年と比較してほぼ横ばいの0.2％の成長となった。また、2011年～2016年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は3.5％と予測した。

　国内におけるアプリケーションサーバミドルウェア市場とインテグレーション/プロセスオートメーションミドルウェア市場における2011年の市場規模の内訳を見ると、それぞれ679億2,600万円（前年比成長率3.7％）、526億7,800万円（同マイナス4.0％）だった。また、2011年～2016年の両市場は、それぞれCAGR2.8％、4.4％で拡大、2016年には779億3,800万円、653億9,500万円に達すると予測した。


　2011年8月時点でのIDCの予測では、東日本大震災の影響を受け、国内アプリケーションデプロイメントソフトウェア市場は伸び悩むとみていたという。これは、過去の市場トレンドから見て、経済環境が悪化した際はミドルウェア導入に関わる施策の実行が延期されるケースが多いことを考慮していたため。

　しかし、実際には、例年好調な上半期に関して、2010年に投資延期を解除し予算を確保していたミドルウェア導入案件を、2011年にかけて確実にクローズさせることに成功したベンダーが多かったことが、プラスに働いた。むしろ、例年投資意欲が低下する下半期において、円高の進展やタイ洪水といった材料が期中の売上に影響し、下半期の売り上げ目標を達成できたベンダーとできなかったベンダーとに明暗が分かれる形となったという。2012年の国内アプリケーションデプロイメントソフトウェア市場は、前年比成長率3.6％、市場規模1,249億3,500万円になると予測した。

　IDC Japanは、ユーザー企業を取り巻く環境の変化は激しく、既存資産の保守や維持のためのものから、継続的に企業価値を高めるための資産形成へと、IT投資のビジネスにおける位置付けは変化していると指摘。そのため、コスト削減が中心目的のインフラ投資とは異なり、ミドルウェアへの投資ではアプリケーションと合わせ、間接的であってもビジネスへ貢献するかどうかの検証を、ユーザー企業は行わなくてはならないとしている。

　SIベンダーには、顧客の企業価値を高める提案に加え、将来の全社アーキテクチャへのクラウド適用も考慮した提案も要求されているという。これらを踏まえ、「アプリケーションデプロイメントソフトウェアベンダーは、経営視点からも技術視点からも『全体最適化』を考慮した問題解決シナリオを描ける製品で、ポートフォリオを強化する必要がある」（IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティ シニアマーケットアナリストの冨永 裕子氏）という。

　今回の発表はIDCが発行したレポート「国内アプリケーションデプロイメントソフトウェア市場 2011年の分析と2012年～2016年の予測」（J12310107）にその詳細が報告されている。