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  • 2014/10/15 掲載

サービスデスク/インシデント管理製品9社を比較調査、野村総合研究所がリーダーに

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サービスデスク/インシデント管理製品は、サービスデスク機能とインシデント管理の支援を提供する製品。問題管理やリリース管理の機能を備える製品も多く、ITIL対応を進める際の検討対象となるツールとなる。アイ・ティ・アールの調査によれば、国内9社のうち、野村総合研究所が大企業における大口案件の導入も多く売上金額で高いシェアを占め、また、ユーザー期待値指数でもトップで「Leading」ベンダーに位置した。
 ITRは15日、ベンダーへの調査とユーザー・アンケート調査を融合させた市場調査レポート「ITR Cross View:運用管理市場の実態と展望2014 ― ユーザー調査と市場調査結果―」を発刊し、このうち「サービスデスク/インシデント管理市場」のベンダー・ポジショニングとITIL対応ツールの導入・必要性についての調査結果を発表した。


 ITILを「すでに導入している」企業は25.6%と、4社に1社であり現時点の導入率は高くなかったが、「導入を計画・検討している」との回答が44.5%に上り、合わせて7割の企業が導入済みまたは導入を検討していることがわかった。

 ITRによれば、ITは企業のビジネスを左右する重要な経営資源であり、統制されたマネジメントへの要求が強まっていることの表れという。itSMFジャパンが設立された2003年以来、ITILは国内市場に着実に浸透を続けており、今後も徐々にITILの導入が進むことが予想されるという。

 今回発表した「ITR Cross View:運用管理市場の実態と展望2014 ― ユーザー調査と市場調査結果―」はそのほか、サーバ管理、ネットワーク管理、ジョブ管理、PC資産管理、クラウド管理、仮想化構築の6分野も対象にしている。

 調査は、2014年9月に実施。ITRの独自パネルを対象としたインターネット調査で、従業員100名以上の国内企業で情報システム系部門に属し、自社の運用管理関連製品の意思決定に関与する個人を対象に行われた。有効回答数は328件。

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