IDC Japanによると、家庭市場向けの出荷は前年同期比45.2％増の160万台で、家庭市場における通信事業者向けの出荷が大きく寄与したという。

　一方でビジネス市場向けは前年同期比4.8％減の49万台となり、調査開始以来初めてのマイナス成長となった。

　ビジネス市場でのタブレット出荷台数は、大型案件によって左右される傾向が強く、2015年第3四半期は目立った大きな案件が無かったこと、Windowsタブレットを中心にハードウェアキーボードが脱着できるデタッチャブル型タブレットか、通常のスレート型タブレットを選択するべきかを検討している状態から、出荷が緩やかになっているとした。

　国内タブレット市場出荷台数の上位6社は、アップル、ファーウェイ、富士通、ソニー、NEC Lenovoグループ、マイクロソフト。アップルは、前年同期比1.2％減と出荷台数を落としたが、37.8％と高いシェアを維持している。またファーウェイ、富士通、ソニーは、Androidベースのタブレットを中心に通信事業者向け出荷が好調に推移したことから出荷を大きく伸ばした。


　今後の見通しに関して、IDC Japan PC，携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの浅野 浩寿は以下のように述べている。

「タブレットの出荷は、消費者の実需要とは別に通信事業者でのキャンペーンやB2B2Cの用途によるタブレットの配布によって大きく左右される。これらキャンペーンによって家庭でのタブレットの普及が進むと同時に、それに合わせたサービスの提供が増加していく可能性が高い」

　なお今回の発表は、IDCが発行する「Worldwide Quarterly Tablet Tracker」にその詳細が報告されている。