ホテル・旅館、約９割が「人手不足」＝人材紹介のダイブが宿泊施設調査

ホテルなど宿泊施設の人手不足が深刻さを増している。宿泊分野の人材を紹介するダイブ（東京・新宿）が５月に実施した調査によると、全国のホテル・旅館の約９割が「人手不足を感じている」と回答した。政府は今年５月、新型コロナウイルスの感染症上の分類を季節性インフルエンザと同等の５類に引き下げた。これに伴って人の移動が活発になり、訪日外国人数も回復していることを受けて、宿泊分野の人手不足がより深刻になっていることが浮き彫りになった。

調査はダイブが５月１５日から２６日に、全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会の会員などに対して実施した。有効回答数は３１８件だった。

アンケートでは「現在、人手不足を感じているか」との質問に対して「はい」との回答が８６．８％に達した。「いいえ」との回答は１３．２％にとどまった。総務省の労働力調査によると、「宿泊業、飲食サービス業」の就業者数は足元で増加しつつあるものの、コロナ禍前の２０１９年に比べてなお大幅に減少している。一方、アフターコロナ時代を迎えて宿泊者数は急増することが見込まれ、宿泊業界の人手不足はさらに深刻になりそうだ。

人手不足への対応に関連して「２３年１月以降に外国人の採用をしたか」と質問したところ、４５．９％が「採用した」と回答した。「時期は決めていないが、採用する予定」が１４．８％、「３カ月～半年以内に採用予定」が４．４％、「１年以内に採用予定」は３．５％だった。全体の約７割が外国人の採用に対して前向き、またはすでに採用しているという結果となった。