ＥＶ専用車台で２７年に新車投入＝毛籠マツダ新社長インタビュー

マツダの毛籠勝弘新社長は１４日、時事通信社などとのインタビューに応じ、自動車の電動化戦略はトヨタ自動車との協業を通じて競争力を確保していく考えを示した。その上で、国内向けに「２０２７年ぐらいから電気自動車（ＥＶ）専用の車台を使った新車を投入していく」と表明した。

毛籠社長は、電動化時代には「車の神経に当たる『電気電子アーキテクチャー（構造）』で競争力が決まる」と説明。その開発にはトヨタとの協業が重要だと語った。ＥＶ専用ではなく、従来の車台を活用したＥＶについては「（可能であれば２７年よりも）もう少し早く出していきたい」と語り、既に市場投入している「ＭＸ―３０」のＥＶモデルに加えたラインアップ強化に意欲を示した。

一方、企業規模を踏まえ「ＥＶの取り組みは加速させるが、フロントランナー（先駆者）にはならない」との考えを示した。自動車産業は裾野が広く、急激なＥＶシフトに「ついていけないサプライヤー（部品会社）もある」と指摘。地元・広島を中心に地域の取引先を含めた雇用維持や産業競争力の向上へ、「歩調を合わせながらやっていきたい」と語った。

マツダは２２年１１月、３０年時点の世界販売に占めるＥＶの比率を最大４０％へ引き上げる目標を打ち出している。

【時事通信社】 〔写真説明〕インタビューに答えるマツダの毛籠勝弘社長＝１４日午前、東京都千代田区 〔写真説明〕インタビューに答えるマツダの毛籠勝弘社長＝１４日午前、東京都千代田区