「日本連合」で挽回図る＝ＥＶ用電池の開発加速―トヨタ

トヨタ自動車は出光興産と提携し、次世代の電気自動車（ＥＶ）用バッテリーとして期待される「全固体電池」の開発・量産化を急ぐ。背景にあるのは、ＥＶ販売を巡る米テスラや中国・比亜迪（ＢＹＤ）などの急成長。業界を越えた「日本連合」で挽回を図る考えだ。

「ＥＶは電池だけでは決まらないが、全固体電池の技術は、総合的な商品力につながる」。トヨタの佐藤恒治社長は１２日の記者会見で、協業の狙いをこう説明した。

両社の材料技術を融合させ、割れにくい高性能の全固体電池材料の開発にこぎ着けた。量産化できればＥＶの走行距離が飛躍的に伸びるほか、電池部分の面積も減らせるため、「デザインを含めたトヨタの強みを生かせる」（同社）という。

トヨタは５日、韓国の電池大手ＬＧエナジー・ソリューションからＥＶ用リチウムイオン電池を調達することで合意。ＥＶの世界販売を２０２６年に年間１５０万台、３０年に３５０万台に引き上げるため、電池の確保も並行して進めている。

ただ、全固体電池は事故時の安全性や量産技術の確立、生産コストなど課題も多い。佐藤社長は「（国内の）産業を越えた連携が必要だ」と強調。総力を挙げて「追撃体制」を整える必要があると訴えた。

【時事通信社】 〔写真説明〕記者会見するトヨタ自動車の佐藤恒治社長（左）と出光興産の木藤俊一社長＝１２日午後、東京・丸の内