米国株式市場＝大幅安、中東巡る懸念で　週間でも下げ

［ニューヨーク　２０日　ロイター］ - 米国株式市場は主要株価指数が大幅安で取引を終えた。追加利上げやイスラエルとイスラム組織ハマスとの紛争拡大が懸念され、週間でも大幅な値下がりを記録した。

Ｓ＆Ｐ総合５００種とナスダック総合がそれぞれ１％超下落。Ｓ＆Ｐ主要１１セクターは情報技術と金融の下げが目立った。

アラン・Ｂ・ランクス・アンド・アソシエイツのアラン・ランクス社長は「地政学的な要因に加え、週末ということもあり、投資家は慎重になる」と述べた。

金融が１．６％安。ＫＢＷ地銀指数は３．５％下落した。リージョンズは利益がアナリストの平均予想を下回ったため１２．４％下げた。

アラン・ランクス社長は「このセクター全体が金利上昇で暗雲に包まれている。ソフトランディング（軟着陸）は望めないかもしれず、それは痛手になるだろう」と述べた。

週間では、ダウは１．６％、Ｓ＆Ｐは２．４％、ナスダックは３．２％それぞれ下落した。

投資家の不安心理を示すシカゴ・オプション取引所（ＣＢＯＥ）のボラティリティー・インデックス（恐怖指数、ＶＩＸ）は３月２４日以来の高値を付けた。

太陽光インバーター製造のソーラーエッジは２７．３％安。第４・四半期決算の大幅減収を警告したことを受けた。

米クレジットカード大手アメリカン・エキスプレス（アメックス）が２０日発表した２０２３年第３・四半期決算は１株当たりの利益が３．３０ドルと、前年同期の２．４７ドルを上回ったが、株価は５．４％安となった。

米取引所の合算出来高は１１０億５０００万株。直近２０営業日の平均は１０５億８０００万株。

ニューヨーク証券取引所では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を２．６３対１の比率で上回った。ナスダックでも２．２８対１で値下がり銘柄が多かった。