米スポーツ用品に値上げの波、トランプ関税影響で

［ロンドン　２２日　ロイター］ - 世界的に有名なスポーツ用品メーカーの米国販売価格に上昇の波が押し寄せつつある。

トランプ大統領が中国製品への高関税や世界的な「相互関税」（基礎税率部分）を発動し、メーカーのコスト増につながるためだ。さらに、靴と衣料品の主要生産国ベトナムの製品には７月に上乗せ税率として４６％が課されかねないことも背景にある。

世界最大手の米メーカー、ナイキは２１日、米国で現在１５０ドル以上の靴価格を来週から最大１０ドル値上げすると発表した。ナイキは通常の季節商品計画の一環と説明し、トランプ関税には言及しなかった。

ただ、アナリストや投資家の間では２２日、ドイツ大手アディダスとプーマも米国でランニングシューズとスポーツウェアの値上げに動く可能性が高いとの声が相次いで上がった。

スイス金融大手ＵＢＳのスポーツ用品アナリスト、ロバート・クランコウスキー氏は「アディダスとプーマも（ナイキと）同様の決定を下すと予想して当然だろう。業界全体が関税の影響を受ける」と話した。

英資産運用会社ジャナス・ヘンダーソンのアナリスト、フェデリコ・ボリン氏は「過去を振り返ると、主要ブランドが価格調整に踏み切ると、競合他社もすぐに追随する傾向がある」と指摘した。

アディダスとナイキの両株式を保有するドイツのフロスバッハ・フォン・シュトルヒのポートフォリオマネージャー、サイモン・イェーガー氏は、アディダスは１００ドルや１２０ドルのビンテージ風の靴で売れ筋商品群を展開しているため、値上げは容易とみる。ただ「米消費が総じて数年前ほど力強くないのを懸念している」と述べた。

アディダスとプーマともに値上げに踏み切るかどうかは明らかにしていない。