Hiroko Hamada

[東京 ７日 ロイター] - 前場の東京株式市場で日経平均は、前営業日９０円２７銭安の５万３３２３円４１銭と小幅に反落した。米国とイランの停戦期待を背景に朝方は底堅い展開だったが、次第に上げ幅を縮小し、マイナスに転じた。米原油先物の上昇や米株先物安が上値を抑え、２００円超下げる場面もあった。

日経平均は小幅に上昇した米株の流れを引き継ぎ、前営業日比１５７円高でスタート。一時５０２円高の５万３９１６円３５銭まで値上がりした。指数寄与度の大きい半導体株や主力株がしっかりで相場を支えた。ただ、その後は上げ幅を縮小し、マイナスに転換。前場終盤にかけては５万３２００円を軸にもみ合った。

市場では「中東情勢の早期終結に向た期待で日本株は高く始まったものの、ホルムズ海峡の再開に向けた交渉期限があすに迫る中で、様子見ムードも強い」（国内証券・ストラテジスト）との指摘があった。

Ｔ＆Ｄアセットマネジメントのチーフ・ストラテジスト兼ファンドマネージャー・浪岡宏氏は「米原油価格（ＷＴＩ原油先物）は下がらず、むしろ上昇しており、株価の上値を抑えているようだ」と話す。目先は企業決算に関心が向かいやすいものの、日本経済にとっては原油価格や原油供給動向が重要だとし、「引き続き中東情勢も見極める必要があり、原油の価格変動が業績見通しにどの程度影響を与えるか注目される」と語る。

ＴＯＰＩＸは０．０２％安の３６４３．９０ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は２兆８１２０億１９００万円だった。東証３３業種では、石油・石炭製品、精密機器、不動産など１８業種が値上がり。非鉄金属、情報・通信、空運など１４業種が値下がり、鉄鋼は変わらずだった。

個別では、ディスコやフジクラ、古河電気工業が軟調。指数寄与度の大きいソフトバンクグループも値下がりした。半導体株では、アドバンテスト、東京エレクトロン、ＴＤＫが上昇。自己株処分が嫌気され、ユニオンツールは大幅安となった。

プライム市場の騰落数は、値上がり８２５銘柄（５２％）に対し、値下がりが６７７銘柄（４２％）、変わらずが７４銘柄（４％）だった。