米国民の大半、住宅への投資を引き続き選好＝ＮＹ連銀調査

［ワシントン　５日　ロイター］ - 新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）中、ビットコインやネットで人気の株式の値上がりが注目を浴びたが、米ニューヨーク連銀が実施した調査によると、米国民の大半が株式よりも、自身が居住する住宅への投資が依然、賢明で安定感があると考えていることが分かった。

回答者は、住宅と賃貸の価格が今後１年間で５％（中間値）値上がりするとの見通しを示し、少なくとも２０１４年以来の大幅なプラスとなった。

調査は約３１００人に対して、３０代前半のカップルが住宅を購入するための頭金を思いがけず手に入れた場合、どのような助言をするかと質問。圧倒的に多かった答えは、資産の価格上昇と安定面から住宅を購入するとの助言だった。

約９０％の回答者が、「断然」もしくは「恐らく」、資金を住宅購入に投じるよう助言するとした。

調査はパンデミックが始まる直前の２０年２月と、２０年１０月、そして２１年２月に３回に分けて行われた。パンデミックの最中は住宅購入への志向がやや弱まった。ニューヨーク連銀の研究員は、住宅ローンの支払いが遅れる可能性や賃貸物件を貸し出せない可能性が不安材料となったと分析。２１年２月の調査では住宅購入への志向が１年前の水準に戻った。