午前の日経平均は小幅続伸、連休前の調整売りが重し

［東京　６日　ロイター］ - ６日午前の東京株式市場で、日経平均は前営業日比１６円１２銭高の２万７７４４円２４銭となり、小幅に続伸した。朝方に安く始まった後、プラス圏に切り返したが上値は重く、前日終値を挟んだ動きとなった。米雇用統計の発表や国内の３連休を前にした週末で調整売りが出やすく、積極的にポジションをとる動きは限られた。　

前日の米国株式市場では、Ｓ＆Ｐ総合５００種とナスダック総合が終値ベースの最高値を更新した。米雇用統計の発表を控える中、新規失業保険申請件数が減少したことが好感された。好調となった一連の企業決算にも支援された。

東京市場で日経平均は、小安く始まったが切り返し、一時１６０円程度の上昇となる場面があった。その後は、徐々に上値が重くなり、前日終値付近での一進一退となった。

米フィラデルフィア半導体指数（ＳＯＸ指数）が小幅に低下したことを受け、東京エレクトロンなどの半導体関連株が軟調に推移。指数寄与度の大きいファーストリテイリングとソフトバンクグループは、朝方に買いが先行したが、徐々に上値が重くなった。このところ上昇が目立っていた日本郵船などの海運株も、下落に転じた。

市場では「連休前のポジション調整が重しとなったが、決算発表は悪くない企業が多く、中長期の視点から安値を拾う動きもあった」（ＳＢＩ証券の鈴木英之投資調査部長）との声が聞かれた。

前日に決算を発表した企業を中心に物色も進んだ。ＮＴＴデータ、バンダイナムコホールディングス、資生堂、コナミホールディングスやオリンパスなどが上昇し、指数を支えた。

ＴＯＰＩＸは０．１０％安で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆３０２４億２５００万円となった。東証３３業種では、上昇率上位に精密機器、鉱業、石油・石炭製品などが並んだ。下落率トップは、任天堂の構成比が高いその他製品で、これに倉庫・運輸関連業、ゴム製品、海運業が続いた。

任天堂は前日、２０２１年４―６月期の営業減益や２２年３月期の通期見通し据え置きを発表しており、一時約１０％安と約１年ぶりの安値を付けた。

東証１部の騰落数は、値上がりが１００１銘柄、値下がりが１０３１銘柄、変わらずが１５１銘柄だった。