［ニューヨーク／サンフランシスコ　２４日　ロイター］ - ２４日の米国株式市場で、Ｓ＆Ｐ総合５００種が大幅安。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）発生を受けた急落以降で初の調整局面入りが視野に入っている。

インフレ率を巡る持続的な懸念とウクライナ情勢に関する地政学的な不安が打撃となり、Ｓ＆Ｐ５００は約１．２％安。３日に付けた終値ベースでの過去最高値から約９．５％下落している。

終値が高値から１０％下落すれば調整局面入りとみなされる。

ホッジス・キャピタル・マネジメントのポートフォリオマネジャー、ゲーリー・ブラッドショー氏は「米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長が何を行うかを知っている人はいないため、市場には恐怖感が広がっている」と述べた。

小型株指数であるラッセル２０００指数は２４日に約１％上昇したが、昨年１１月に付けた過去最高値からは依然として約２０％下落している。終値が最高値から２０％以上下回ると弱気相場に突入する。

ナスダック総合は先週、パンデミック発生以来４回目となる調整局面入りが確認された。昨年１１月の過去最高値からは約１５％下落している。

ジェフリーズの株式ストラテジスト、スティーブン・デサンクティス氏はメモで「小型株はリセッション（景気後退）の可能性を織り込んでいる」と指摘。「高利回り債のスプレッドも２２年の収益予想も変わっていないのに相対的なバリュエーションは２０年時と同じくらい割安になっている」とした。

セクター別ではエネルギーが１１セクター中唯一年初来で上昇し、約１１％高。一方、一般消費財とハイテクは年初来のパフォーマンスが最も悪く、ともに約１３％安となっている。