日経平均、原油高騰で大幅続落　世界経済の減速警戒

［東京　７日　ロイター］ - 東京株式市場で、日経平均は前営業日比７６４円０６銭安の２万５２２１円４１銭と大幅に続落して取引を終えた。２０２０年１１月以来の安値。寄り付きで昨年来安値（２万５７７４円２８銭）を更新した後も下げ幅を１０００円近くに拡大し、心理的節目の２万５０００円に接近する場面もあった。原油価格の急騰を受け、世界経済の減速が警戒された。

日経平均は３５０円超安で寄り付いた後も下げ止まらず、一時９７９円２１銭安の２万５００６円２６銭まで下落した。原油先物市場でＷＴＩが一時１バレル＝１３０．５０ドルと０８年７月以来約１３年半ぶりの水準まで上昇し、世界経済への重しになるリスクが意識された。ウクライナに地理的に近い欧州のユーロが一時１．０８２２ドルと２０年５月以来の水準に低下したことも警戒された。

日本株は幅広い銘柄で売りが出た。米株先物がマイナスで推移したほかアジア株が総じて下落し、投資家心理が冷やされた。ただ、後場には下げ渋る動きとなった。前場のＴＯＰＩＸが日銀によるＥＴＦ（上場投資信託）買いの基準と目されている２％を上回って下落し、午後には買い入れへの思惑も出た。

市場では、原油価格の一段高への警戒感は根強い。「原油高や工業金属高で企業の１株あたり利益（ＥＰＳ）がどのぐらい下がるのかまだ市場の目線が定まっておらず、ひとまずヘッジとしての売りが先行したようだ」（水戸証券の酒井一チーフファンドマネージャー）との見方が出ていた。

ＴＯＰＩＸは２．７６％安の１７９４．０３ポイントで取引を終了。東証１部の売買代金は３兆７１９９億５７００万円だった。東証３３業種では、値上がりは鉱業や石油・石炭製品、海運業など５業種で、値下がりは空運業や輸送用機器、繊維業など２８業種だった。

個別では、日野自動車がエンジン性能を偽る不正行為があったと４日に発表したことが嫌気されストップ安となった。ソニーグループとホンダは電気自動車（ＥＶ）分野での提携を４日に発表したが軟調となった。提携自体はポジティブとの受け止めが優勢だったが、弱い地合いに押された。

トヨタ自動車が６％超の大幅安となったほか、東京エレクトロン、ソフトバンクグループ、ファナックなどの値がさ株が大幅安。一方、ＩＮＰＥＸや住友金属鉱山、出光興産は堅調だった。

東証１部の騰落数は、値上がりが２２５銘柄（１０％）、値下がりは１９２０銘柄（８８％）、変わらずは３５銘柄（１％）だった。