米国債で強まるリセッション警戒感、ＦＲＢの「軟着陸」シナリオに疑念

［ニューヨーク　２１日　ロイター］ - 米国債市場で、景気後退（リセッション）の接近に対する警戒感が強まり始めた。複数の専門家によると、連邦準備理事会（ＦＲＢ）がインフレを抑えるための利上げを通じて経済をうまく「軟着陸」させる計画に対し、疑問が出てきたためだ。利回りを引き上げてインフレを警告する「債券自警団」が復活したとの声も聞かれる。

ＦＲＢのパウエル議長は２１日、全米企業エコノミスト協会（ＮＡＢＥ）の会合で、行き過ぎた物価高の抑制に「速やかに」動くべきで、必要なら通常より大幅の利上げを駆使する可能性があると発言。米国債利回りは跳ね上がり、イールドカーブはフラット化傾向が進んだ。

ＢｏｆＡのストラテジストチームは「市場は、ＦＲＢが今月の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で主張したような米経済が軟着陸するとの見解に異を唱えているように思われる」と指摘。米国債のイールドカーブには「リセッションのリスク」が反映されており、それは単にＦＲＢの利上げサイクルの始まりに見られがちな極端なフラット化という現象だけではないはずだとの見方を示した。

イールドカーブ上で注目度の高い１０年と２年の国債利回りのスプレッドは、年初から約６０ベーシスポイント（ｂｐ）縮小し、足元ではプラス２０ｂｐ余りで推移。これがマイナス、つまり２年国債利回りが１０年国債より高くなる逆イールドに転じれば、一般的にはリセッションが半年から２年先に到来するとされる。

サスケハナ・ファイナンシャル・グループのデリバティブ戦略共同責任者クリストファー・マーフィー氏は、逆イールドが常にリセッションにつながるわけではないと断りつつも「このイールドカーブは不吉に見える」と記した。

コンティゴの応用研究グローバル責任者メリッサ・ブラウン氏によると、ＦＲＢが経済をリセッションに突入させず、インフレを和らげられるような利上げができるかどうかについて、市場の考えが変わったことがイールドカーブから読み取れる。「市場は恐らく、ＦＲＢがこの難しい仕事を達成できないと想定している。リセッション回避の道は険しくなるだろう」という。

パウエル議長は２１日、向こう１年でリセッションが起きる確率が高まったとの見方を否定し、イールドカーブが発するメッセージを懸念しているかと聞かれると、自身は短期ゾーン（残存１８カ月まで）の動きを重視すると回答した。

モルガン・スタンレーは２０日付調査ノートで、逆イールドが第２・四半期中に発生する可能性があると予想。それが必ずしもリセッションの予兆になるわけではないとしながらも「企業の増益率が急減速するというわれわれの見解を裏付ける」と指摘した。

一方、オリオン・アドバイザー・ソリューションズのティム・ホランド最高投資アドバイザーは、フラット化が進んでいるからといってリセッションが差し迫っているわけではないと反論する。

イールドカーブ上でもう１つ重視されているのは３カ月短期国債と１０年国債の利回りスプレッドで、これは昨年末の１４５ｂｐから２１日に１８１．５４ｂｐまで開いている。ホランド氏は「過去３０年の経緯が参考になるとすれば、３カ月─１０年と２─１０年の利回りスプレッドがどちらもフラット化から逆イールドになって初めて、リセッションの危険に直面することになる」と説明した。

２１日のパウエル議長発言を受け、１０年国債と２年国債の利回りは、前週末の２．１５３％と１．９４２％からそれぞれ２．２９８％と２．１１１％に上昇した。

ナショナル・アライアンス・セキュリティーズの国際債券責任者アンドルー・ブレナー氏は、こうした値動きについてインフレリスクの補償として高い利回りを求めるもので「債券自警団が登場した」と解説。特に５年国債先物に売りが集中したと付け加えた。