東急建設、BIMを適用した「仮設計画ツール」の運用を開始

　東急建設株式会社（本社:東京都渋谷区、社長:寺田光宏、以下当社）は、BIMを適用した「仮設計画ツール」の機能を拡充し、本年4月より「足場ツール（更新版）」と「山留めツール（新規）」を社内の建築部門にて運用開始しました。

　「仮設計画ツール」はBIM設計モデルから数クリックで施工計画モデルを生成することができるもので、地上足場部材を配置する「足場ツール」と地下掘削形状・山留め部材を配置する「山留ツール」を備え、施工計画業務を効率化させます。

　これまでの「足場ツール」は単種類の足場のみに対応していましたが、約9割の作業所に対応できるよう足場の種類を増やし、新たに「山留ツール」を開発したことから全社的に運用開始しました。

　当社では、バリューチェーン全体でのデジタル活用に向けて、BIMファーストモデル（※1）を2019年度より全建築作業所に導入し、施工計画に活用しています。当社設計施工案件では基本設計モデルに本ツールを活用し「初期施工計画モデル」を作成、その後、連続した共通データ環境下で新たな情報を付加していくことで、施工段階における「実施施工計画モデル」へと進化させながら運用することができます。さらに、作業所・社内各部署・専門工事会社等が共通データ環境下で相互に連携できるため、施工計画モデルと現実が瓜二つの状態をつくりだし、仮設計画におけるデジタルツイン（※2）による施工計画業務の効率化が可能となりました。

　このように一連した【施工計画バリューチェーンの改革】により、生産性や業務精度の向上等QCDSE（※3）に波及した相乗効果を社内外の枠を越えて向上させてまいります。

　当社では長期経営計画において「デジタル技術」を競争優位の源泉と位置づけ、BIMの積極展開を図っています。今後は、2019年度から実施している社内の施工BIM研修において本ツールをはじめとするBIMデジタル利用拡大を促進すると共に、新たな施工シミュレーションツールの開発にも着手してまいります。

　BIMを建築事業のプラットフォームとすることでデジタルシフトを加速し、建設生産システムの変革を圧倒的なスピードで推進してまいります。

※1　BIMファーストモデル：設計図書を3D化したBIMモデル。従来は実施設計後に作業所に導入。

※2　デジタルツイン：現実の建物がバーチャル空間において再現されている状態。

※3　QCDSE：品質・コスト・工程・安全・環境（5大管理項目）。