日経平均は反発、円安や経済再開への思惑が支援

［東京　１日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比１７８円０９銭高の２万７４５７円８９銭と、反発して取引を終えた。連休明けの米国株式市場は反落だったが、為替の円安やコロナ禍からの経済再開（リオープン）への期待を支えに、しっかりとした値動きになった。

日経平均は寄り付きで反発した後も上げ幅を拡大し、一時２００円超高に上昇した。為替が前日の取引時間中に比べて円安方向に振れたほか、時間外取引の米株先物が底堅い動きを続け、投資家心理を支えた。

値がさの半導体製造装置関連株はさえない値動きが目立った一方、自動車株は堅調な業績への思惑から軒並み高となった。

日本株はこのところ、米国株との連動性の低下が意識されている。市場では「米株に対して相対的に底堅い５月以降の流れが続いた。輸出企業には円安が、内需企業には人流の回復とインバウンド再開の期待が、それぞれ追い風になっている」（三木証券の北澤淳商品部投資情報グループ次長）との見方が出ていた。

日本時間の今夜に米国で５月ＩＳＭ製造業景況指数の公表を控えていることもあって、日経平均は心理的節目の２万７５００円手前では伸び悩んだ。ただ、午後にかけてもプラスを維持し「日本株の底堅さを改めて印象付けた」（国内証券）との声が聞かれた。

ＴＯＰＩＸは１．３６％高の１９３８．６４ポイントで取引を終了。東証プライム市場の売買代金は２兆８９７１億８７００万円だった。東証３３業種では、値上がりは輸送用機器や水産・農林業、海運業など２８業種で、値下がりは鉱業や医薬品、精密機器など５業種だった。

個別では、トヨタ自動車や日産自動車、ホンダといった自動車株が軒並み堅調だった。日本の自動車メーカーが今年、記録的な利益を計上する可能性が高いとＪＰモルガンが指摘したことが手掛かりになった。

デンソー、ソニーグループもしっかり。一方、東京エレクトロン、第一三共、ソフトバンクグループはさえなかった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１５４６銘柄（８４％）、値下がりは２５８銘柄（１４％）、変わらずは３３銘柄（１％）だった。

終値 前日比 寄り付き　　　 安値／高値　　

日経平均 27457.89 +178.09 27295.63 27,295.42─27,482.31

ＴＯＰＩＸ 1938.64 +25.97 1916.90 1,916.90─1,939.19

東証出来高(万株) 122885 東証売買代金(億円) 28971.87