- 2022/06/02 掲載
フォード、EV利益性向上には広告費削減やディーラー網再編も=CEO
ファーリー氏は内燃車からEVへの移行について、1908年に創業者ヘンリー・フォードが「Tフォード」車を導入して以来の「攻め込みとシェア奪取」になると指摘。競争の中心もフォードのような既存の大手自動車メーカーから中国勢やシリコンバレーのハイテク企業勢に変わろうとしている上、業界が「途方もない価格戦争」に突入していると述べた。
ファーリー氏によると、テスラのコスト優位性のメリットを見るにつけ、フォードとしては売れていないディーラー在庫を減らすかゼロにし、テスラのように顧客に直販する検討の必要を確信。フォードには多層のディーラー網があったとしても、その一部については向こう約4年でフォードが第2世代EVを導入するのに伴い、もっと機能を絞り込むとした。将来のディーラー網の標準的な姿は今とはかけ離れたものになると力説した。
ファーリー氏は広告費については、特に販売初年で売り切れになった「F─150ライトニング」のような人気の新EVにまで広告枠継続が必要だとは「確信していない」と語った。フォードの年次報告によると、昨年の広告支出は31億ドルに上っていた一方、テスラの広告費計上はゼロ。同氏は「今後、フォードのEVでスーパーボウル放映中に広告を見かけたら、フォード株を売っていい」と冗談交じりに話した。
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