日経平均は大引け＝急反落、米金利への警戒感再び　売り優勢

［東京　１０日　ロイター］ -

東京株式市場で日経平均は急反落。前日比４２２円２４銭の２万７８２４円２９銭で大引けた。米金利に対する警戒感が再び高まり、相場全般はグロース株を中心に売り優勢となった。後半は米消費者物価指数（ＣＰＩ）発表を控えて模様眺め気分が広がり、安値圏で小動きとなった。

９日の米国株式市場は大幅続落。高止まりが予想される５月のＣＰＩ発表を翌日に控え、投資家が慎重姿勢を強め、主要株価３指数はいずれも５月半ば以来の大幅な下落率を記録した。

これを受けて日本株は軟調な展開。きょうは、６月限日経平均先物ミニ・オプションの最終決済に関わる日経平均のＳＱ（特別清算指数）の算出日だったが、これに絡んだ注文は売り超過だったとみられ、下値模索の動きとなった。

米金融引き締めに対する警戒感が引き続き強いほか、週末とあって新規の買いが入りにくく、日経平均は終始さえない動きを余儀なくされた。後半は、米ＣＰＩの発表を控え見送りムードが強まり、安値圏での小動きとなった。

市場では「インバウンドなどリオープン（経済再開）に対する期待の大きさなど、国内要因だけなら上値を追い続ける相場となるところだが、米金利の先行きに不透明感が残るうちは慎重にならざるを得ない」（東海東京調査センター・シニアストラテジストの中村貴司氏）との声が聞かれる。

ＴＯＰＩＸは１．３２％安。東証プライム市場の売買代金は、３兆１４４９億５９００万円だった。東証３３業種では、全業種がマイナスとなっている。

個別では、東京エレクトロン、ファーストリテイリング、ソフトバンクグループなど指数寄与度が大きい銘柄の軟化、トヨタ自動車など主力銘柄にさえない銘柄が多い。半面、太平洋セメントが逆行高となった。

プライム市場の騰落数は、値上がり１７６銘柄（９％）に対し、値下がりが１６３４銘柄（８８％）、変わらずが２８銘柄（１％）だった。