ドル135円の攻防、ＦＲＢタカ派でも上値限定＝来週の外為市場

［東京　１０日　ロイター］ - 来週の外為市場でドルは１３５円の攻防となりそうだ。米国の金融引き締め路線がより明確となり、緩和を維持する日本とのコントラストが色濃くなれば、２０年ぶり高値圏で堅調地合いが続く見通し。ただ、市場の事前期待はかなり大きく膨らんでいるだけに、一段高は容易ではないとの指摘もある。

予想レンジはドルが１３２．５０━１３５．５０円、ユーロが１．０５―１．０７ドル。

ロイターが実施したエコノミスト調査によると、回答した８５人全員が６月米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）は０．５％の利上げを行うと回答。７月もほぼ全員、９月は２３人が０．５％の利上げを続けると予想した。

しかし、米１０年債利回りは５月前半の３．２０％をピークに、３％を挟んだ水準で一進一退が続いている。連続大幅利上げがすでに市場に織り込まれた今、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の姿勢がよほどタカ派的でない限り「一段の米金利上昇とドル高は見込みづらくなっている」（外銀）との見方が多い。

テクニカル的にも、上昇一辺倒のドル／円は過熱感が著しい。主だった上値めどは相次ぎ突破され、残るは大台の１３５．００円と、２００２年１月高値の１３５．２０円。さらにその水準も超えてしまうと、９８年８月高値の１４７円まで大きな節目はない。

上値めどが現状から１０円以上かい離することになれば、参加者の相場観は収束しづらくなり、それぞれの見方に基づく売買が散発的に交錯することになる。「予想が難しい、まるで無重力空間のような状況」（国内金融機関）を危惧する声が早くも上がる。

こうしたことから、市場ではドルが１３５円台から上値を伸ばすのは容易ではないとの見方が優勢。戻り売りが強まれば「下値は１３２円台ぐらいまであるかもしれない」（上田東短フォレックスの営業企画室室長、阪井勇蔵氏）という。