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ナラティブ(筋書きのある創作物語)を用いて発信者側にとって都合の良いように、受け手側の認識を変えていく「インフルエンスオペレーション」。インターネットの普及により、情報発信の手段が多様化した現在、サイバー脅威としてのインフルエンスオペレーションの危険性は増している。こうした脅威にどう対処していけばよいのか、国内外で実際に起きた事例を元に、明治大学サイバーセキュリティ研究所で所長を務める齋藤孝道氏が解説する。
SNSの普及で危険性が高まる現代
1983年、「核の冬」という言葉が新聞や雑誌、テレビなどで取り上げられた。旧ソビエト連邦が、欧州によるNATOへの核の持ち込みを阻止するために広めたナラティブだ。その後は反核運動や反戦運動、平和活動が大きく展開されることとなり、「核の冬」はソ連国家保安委員会(KGB)にとって最も成功した情報工作だと言われている。このように「インフルエンスオペレーション」はインターネットの普及以前から、影響工作、影響力工作などと呼ばれる「情報作戦」の1つとして利用されてきた。しかし近年、この傾向に拍車が掛かっていると警鐘を鳴らすのは明治大学の齋藤孝道氏だ。
「近年はインターネット技術が発達しており、AI、SNSやアドテクノロジーなどを駆使したインフルエンスオペレーションが多用されています。インターネット技術を使うことによって、労力をあまりかけることなく注目を集めることができるため、従来型の新聞広告などを使うよりも非常に効果が高いとされています」と齋藤氏は、インフルエンスオペレーションが存在感を増す背景について分析する。
では、このインフルエンスオペレーションに対して、我々はどのように対処するのが正解なのだろうか。
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