記事 製造業IT CASEで一気に増えた「車載カメラ」、ハッキングされる危険性は? 2019/06/25 画像認識や音声認識の分野でディープラーニングの活用は確実に進んでいる。顕著なのは製造業や自動車業界で、特にCASE時代の自動運転やADAS(高度安全運転支援システム)機能において、画像認識の応用範囲が広がりつつある。必然的にカメラを多数搭載する自動車が増えており、各種制御を担っている。これらの車載カメラのセキュリティについて考えてみたい。
記事 IoT・M2M 全米最大のホームセンター「ホームデポ」が発見した“3種のスマートホームユーザー” 2019/06/12 家庭内IoT、スマート家電、コネクテッドホームなどの言葉はここ数年でかなり一般にも浸透してきた感がある。しかしデータによるとこうしたスマートホーム機器を所有している世帯数は米国のような先進的な市場でもまだ33%で、67%が今後開拓すべき市場として残されている。そんな中、実は小売がこの市場に迫ろうとしている。特に、全米最大のホームセンター、ホームデポは顧客を分析・セグメント化して戦略的に売り込みをかけようとしている。サンフランシスコで開催されたコネクションズというイベントの内容から、同社の思惑を読み解こう。
記事 IoT・M2M ベビーテックとは何か? 育児での活用事例や注目の製品、市場規模を解説 2019/06/06 核家族の共働き夫婦やシングルマザー/ファーザーにとって、「育児の効率化」は喫緊の課題だ。時間も人的リソースも限定されている中で、育児をこなすのは並大抵のことではない。そんな育児の負担をITで軽減するのが、「ベビーテック(ベビテク)」である。少子高齢化が急速に進む日本でも、ベビー用品・関連サービスは拡大している。ニーズが高い領域なのだ。
記事 製造業IT トヨタ、小田急電鉄、JapanTaxiが“本気”の「MaaS」、三者三様のアプローチ 2019/05/28 我々の日常生活を大きく変える可能性を持つ「MaaS(Mobility as a Service)」。さまざまな乗り物とサービスがつながり、人の移動の最適化が図られる。現在、交通事業者を中心に多くの企業がMaaS提供体制の構築に取り組んでいる。その最先端を走るトヨタ自動車、小田急電鉄、JapanTaxiの3社が、共通の課題や今後の普及に向けたポイントなどを徹底議論した。
記事 5G 2019最新、米中「5G戦略」の違いを徹底解説 ファーウェイ排除はどう転ぶ? 2019/05/24 2019年5月20日、米グーグルがファーウェイへの一部ビジネスを停止したことが報じられた。トランプ政権は米国内の次世代通信規格5Gネットワーク建設で、中国の華為技術(ファーウェイ)の通信機器の採用を安保上の理由から認めず、欧州や日本などにも同社排除の圧力をかけている。「米中貿易戦争の一環」「中国の世界テクノロジー制覇の野望である中国製造2025をつぶすため」などの解説がなされているが、中国との5G競争において米国が同分野で何をしたいのか、何になりたいのかという「鮮明なビジョン」が一向に見えてこない。米中5G戦争の本質は、実は戦略の欠如による米国の迷走にあるのではないか――。
記事 IoT・M2M 東京大学 越塚登教授が語る、「データ駆動型社会」を実現するための3つのポイント 2019/05/17 5回にわたってお届けしてきた一般社団法人インダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ(IVI)主催イベントの講演レポート。最終回となる今回は、東京大学 教授でユビキタス情報社会基盤センター長の越塚登氏による「製造プラットフォームオープン連携事業」についての講演、ならびに本事業に参加した企業(DMG森精機、ファナック、三菱電機、日立製作所など)によるパネルディスカッションの内容を取り上げます。
記事 製造業IT 準天頂衛星「みちびき」で実現、工場工程間のリアルタイムデータ収集・活用術 2019/05/13 前回に引き続き、「IVIシンポジウム2019 -Spring- ~スマートシンキングが拓くものづくりの未来~」のレポートをお送りします。今回は、IVIの主要な活動である「業務シナリオワーキンググループ(WG)」と、そのWGの1つで、IVI発足当時から活動が継続している「拡張MESによる工場工程間のリアルタイムデータ収集・活用」WGの活動について、小島プレス工業の大島啓輔氏の講演を紹介します。
記事 IoT・M2M 製造業のデータ流通「CIOF」とは? 4つのフェーズで「つなぐ」を実現する--IVI 西岡氏 2019/05/09 現在、大小さまざまな企業がデジタルの力を活用したスマートなものづくりに取り組んでいるのではないでしょうか。ではこうした取り組みはどう進めていけばいいのでしょうか。今回はこうした取り組みを考えるうえで参考になるIVI 西岡 靖之理事長(法政大学 教授)の講演、 「IVIシンポジウム2019 -Spring- ~スマート・シンキングが拓くものづくりの未来~」を紹介します。西岡理事長は「スマート・シンキング」という考え方、デジタル化実装手法「IVIM(Industrial Value Chain Implementation Method)」、製造業のデータ流通のためのフレームワーク「CIOF(Connected Industries Open Framework )」などについて解説しました。
記事 製造業IT 独ハノーバーメッセ2019で見えた、押さえておきたい4つのポイント 2019/04/24 インダストリー4.0による産業革命をテーマに、出展企業6,500社、来場者は75ヶ国・21万5千人という、世界最大規模の産業見本市「Hannover Messe(ハノーバーメッセ)」がドイツで開催されました。すでに多くの方が同イベントのレポートなどを発信されていると思いますが、筆者はここ数年の変化から今年のハノーバーメッセ2019を読み解いていきます。
記事 製造業IT 世界経済フォーラム(WEF) 須賀千鶴センター長が語る「デジタル経済」の世界トレンド 2019/04/17 デジタルによる「第4次産業革命」が世界的に進展しています。そこで流通しているのが「データ」ですが、このデータをどう管理するのかは非常に難解な問題でしょう。世界経済フォーラム(WEF) 第四次産業革命日本センター 須賀千鶴センター長は、米国型のGAFAモデルでもなく、欧州のGDPRでもなく、中国の国家主導型でもない「第4の選択」の重要性を訴えました。
記事 製造業IT 岡田淳弁護士が語る「知財・データ戦略とプラットフォーム活用」 2019/04/08 今、データ活用を巡って、ルールを整備する動きが活発化しています。個人情報やプライバシー情報など、保護するべきものは適切なルールで規制する一方で、利活用のために規制緩和をする動きも進展しています。こうしたデジタル戦略において欠かせない知財・データを巡る状況について、一般社団法人インダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ主催「IVIシンポジウム2019 -Spring-」で講演した岡田淳弁護士の講演の模様をお伝えします。
記事 製造業IT 日欧が合意の自動ブレーキ「義務化」、高齢ドライバーのサイフは狙えるか? 2019/04/04 「ぶつからないクルマ」のキャッチコピーで認知度を高め、ユーザーの関心を集めることに成功した衝突被害軽減ブレーキは、その他の機能も含めた自動ブレーキとして搭載車両を拡大させている。さらに、日欧の自動車市場で販売されるクルマに自動ブレーキの装着が“義務化”されることになった。これにより、運転支援システムの普及はさらに進むことになるのか。それによって社会はどう変わっていくのか。日本の自動車業界がまた経済を活性化できるきっかけになるかもしれない。
記事 ビッグデータ オルタナティブデータとは何か?絶対に知っておくべき4つのポイント 2019/04/01 人工知能(AI)や機械学習(ML)の活用が注目される中、新たなタイプのデータが脚光を浴びている。それが「オルタナティブデータ」だ。政府や企業が公式に発表する統計データや決算データとは異なり、IoT(Internet of Things)機器や衛星画像、SNS(Social Network Service)などから得られる「非伝統的なデータ」を指す。オルタナティブデータの活用で、企業はどのようなメリットが得られるのか。ブルームバーグでエンタープライズデータ部門 グローバル責任者のジェラルド・フランシス氏に話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ドイツ「労働4.0」とは何か? なぜインダストリー4.0で労働が問題になるのか 2019/03/05 第4次産業革命においてIoTや人工知能(AI)などのデジタル技術の活用が取り上げられる中、新たな技術が既存の労働者の職を奪っていくといった懸念が広がっています。インダストリー4.0を提唱するドイツでも、「労働4.0(Arbeiten 4.0)」として、こうした懸念に対応するための動きが加速しつつあります。そこで、今回は、第4次産業革命の新技術と労働者との関係を取り上げます。
記事 IoT・M2M 嗅覚IoTセンサーで何が実現する?“センサー王国”日本の「最後のフロンティア」 2019/03/04 電子部品「センサー」の全世界の出荷額は、スマホ向け需要の好調さもあり過去5年で倍増した。通信機能を持つ「IoTセンサー」は、通信の「5G」の普及を追い風に今後めざましい勢いで伸びると予測される。世界トップシェアのセンサー王国、日本にとっては最後のフロンティアで、次世代成長分野最有力候補と目されるのが、匂いを検知する「嗅覚センサー」である。最有力プロジェクトは、チップに「感応膜」を組み込んだ「MSS(膜型表面応力センサー)」だ。
記事 製造業IT CPSをコアに、「東芝IoTリファレンスアーキテクチャー」はどのようなものか 2019/02/07 筆者が勤務する東芝グループは、2018年11月に公表した会社変革計画「東芝Nextプラン」の中で、技術戦略の核をCPS(Cyber-Physical Systems)と位置付けることを発表しました。140年超にわたり製造分野で培ってきたフィジカル技術と、産業分野のデジタル化で培ったIoTやAIなどのサイバー技術とを融合させることで、各事業領域の高付加価値化や新たな価値創出を実現し、お客さまや社会のデジタルトランスフォーメーション(デジタル変革)を推進しようというものです。この技術戦略を支える標準化されたIoTアーキテクチャーとして「東芝IoTリファレンスアーキテクチャー(Toshiba IoT Reference Architecture)」を策定しました。
記事 製造業IT 現場の「見える化だけでは終わらない問題」をどう解決すべきか 2019/01/11 愛知県碧南市にある、自動車部品の製造などを手掛ける中堅製造業者の旭鉄工。前編では同社が開発した「製造ライン遠隔モニタリングサービス」のきっかけと成果、i Smart Technologiesの設立、サービス導入実績について触れました。今回は後編として新しい取り組みに挑戦する同社の海外展開や今後の展望について、旭鉄工 代表取締役社長 兼 i Smart Technologies 代表取締役社長の木村哲也氏と同CTO(Chief Technical Officer)である今井武晃氏にお聞きした内容を紹介します。
記事 製造業IT 旭鉄工が自社で「現場の見える化ソリューション」を開発したワケ 2019/01/09 愛知県碧南市に本社を構え、自動車部品の製造などを手掛ける旭鉄工は、低価格な生産見える化ツールを自社開発し、生産能力を大幅に向上しました。2016年には、この生産見える化ツールをパッケージ化。「製造ライン遠隔モニタリングサービス」として外部提供するi Smart Technologieを設立しました。製造企業である旭鉄工がなぜITツールを開発し、なぜ外販するに至ったのでしょうか。旭鉄工 代表取締役社長 兼 i Smart Technologies 代表取締役社長の木村哲也氏と同CTO(Chief Technical Officer)である今井武晃氏にお話をお聞きしました。
記事 イノベーション 昭和電工CTO 田中淳のノウハウ「失敗には2種類ある、挑戦した結果の失敗は恐れるな」 2018/12/11 フェロー、最高技術責任者(CTO)の高い業績の背景には、独自の考え方や思考・行動の原則にノウハウがある。これらのノウハウには、企業の創造力やイノベーション力を高めるパワーがある。そして、日本を元気にするヒントがある。本連載では、フェロー、CTOが自らのノウハウを語っていただく。今回は、昭和電工 取締役常務執行役員 CTOを務める田中 淳氏に話を聞いた。田中氏は研究開発者時代、問題の原因を徹底して探求する姿勢で幾度も大きな成果を上げ、現在はCTOとして研究開発全体をリードしている。
記事 製造業IT ドイツ「以外」の欧州、インダストリー4.0にどう取り組んでいるのか 2018/12/06 ドイツが「インダストリー4.0(第4次産業革命)」に取り組んでいることは周知の事実ですが、ヨーロッパのその他の国々はどうなのでしょうか。そこで、今回はフランス、スイス、イタリア、イギリスなどの官民の動きを概観していきます。国ごとにその戦略は大きく異なっており、ドイツとの協調を模索する動きもあれば、ドイツから出遅れたがゆえに独自戦略を描く国も存在しています。
記事 5G 5Gで通信大手はどう変わる?NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクらが表明 2018/11/30 現在、国内各キャリアが研究開発や実証実験に取り組む「5G」(第5世代移動体通信システム)。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクら大手キャリア3社は2019年中にプレサービスを開始する計画を公表しているが、各キャリアはどのように変化していくのか。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクら大手3キャリア、そして総務省が2018年10月、CEATEC JAPAN 2018でディスカッションを行った。
記事 製造業IT ファナック稲葉善治CEOが考える「次世代工場」、AI活用でデータ収集より大事なこと 2018/11/22 FAなど、工場の自動化設備メーカー大手のファナックは、生産現場の高度化支援を目的に自社製品のネットワーク接続に取り組んでいる。目指すのは、データにより生産現場を可視化し、高度な分析で問題の原因を探り、それをロボット制御にフィードバックして改善サイクルを回す次世代の工場だ。ファナック 代表取締役会長兼CEOの稲葉善治氏が同社の技術開発の最前線を明らかにした。
記事 IoT・M2M 東芝デジタルソリューションズ 錦織弘信社長が描くCPS戦略、匠の技とデジタル融合 2018/11/16 2018年5月に全社変革計画「東芝Nextプラン」において、「社会インフラ」「エネルギー」「電子デバイス」「デジタルソリューション」への取り組み強化を発表した東芝。「デジタルソリューション」事業の重責を負うとともに、ものづくりとデジタルの融合「CPS:サイバーフィジカルシステム」への取り組みのキーとなる企業が東芝デジタルソリューションズだ。同社は自らをどう変革し、生き残りをかけようとしているのか。東芝デジタルソリューションズの取締役社長 錦織弘信氏が語った。
記事 IoT・M2M 仁義なき「地図アプリ」戦争、なぜ最強グーグルにウーバーらは挑戦するのか 2018/11/15 このところ米国では地図アプリを巡る攻防が盛んになっている。これまで地図といえばGoogle Mapが大きなシェアを占めていた。しかしウーバー、リフトなどのライドシェアサービスを提供する企業が次々に独自の地図アプリ開発を宣言。自動運転を実現するには欠かせない地図を囲い込むことが成功の鍵になりつつある。
記事 IoT・M2M 日本で進まないアジャイル開発、組織のどこに問題があるのか? 2018/11/08 IoTやAI、ロボティクス、AR/VRなどの革新的技術を駆使したスマートビジネスが台頭している。それらは従来からのビジネスモデルや市場構図を変える可能性を秘めるものの、技術が未成熟で一筋縄でいかない。こうした状況下ではアジャイル開発が有効だが、国内の調査では44%の企業が実施していない。そこでITR 取締役 リサーチ統括ディレクター/プリンシパル・アナリストを務める金谷敏尊氏が、国内外におけるスマートビジネスの現状や課題、日本企業が何をすべきかを解説する。
記事 製造業IT 【8分野】粒子線治療から洋上風力発電、工場セキュリティ--日立が示すITの応用力 2018/11/05 先ごろ開催された日立製作所のプライベートイベント「Innovation Forum 2018 TOKYO」。本イベントの展示ブースでは、同社のビジョンが前面に打ち出されていた。ここでは、医療から製造、発電、働き方改革まで幅広く取り扱う同社のソリューションや製品の中から、各カテゴリーごとに目を引いたものを紹介していきたい。
記事 IoT・M2M ロサンゼルスがスマートシティ化に必死、背景には五輪とインフラ老朽化 2018/11/02 2028年に五輪を招聘するロサンゼルス市がスマートシティ化に向けて大きく動き始めた。通信会社AT&Tを始め官民協力体制の下、世界一のスマートシティが誕生するという。同市がスマートシティ化を進めるのには理由がある。その理由と、同市が打ち始めた施策、さらに、スマートシティ化への課題をお伝えする。
記事 IoT・M2M FIWAREとは何か? 基礎からわかるスマートシティ標準のIoTプラットフォーム 2018/11/01 「官民データ活用推進基本法」などの法整備が進むことで、日本でもスマートシティへの取り組みが本格化し始めた。ただし、その推進に向けた“壁”の1つが、システムごとに独自フォーマットで管理されたデータの整備だ。その解決に向け注目を集めているのが、欧州の官民連携プロジェクトで開発/実証された基盤ソフトウェアの「FIWARE(ファイウェア)」である。本記事では、FIWAREの仕組みやメリット・デメリットについて解説する。
記事 製造業IT 日立 東原敏昭社長が語るデジタルの未来、複雑化する社会課題にどう立ち向かうのか 2018/10/29 デジタル化の進展は、人々の生活を利便にしてきた。しかし「光」となる価値が生まれる一方で「影」となる懸念も顕在化している。「Hitachi Social Innovation Forum 2018 TOKYO」の基調講演に立った日立製作所の東原敏昭氏は、「さまざまな社会課題をイノベーションで解決しながら、デジタル化による新しい価値を生み出し、豊かな社会を実現していく」と決意を語り、「Lumada」と「NEXPERIENCE」などによる取り組みと成果、そして未来社会のビジョンを示した。
記事 製造業IT コマツ 大橋徹二社長が描く「未来の建設現場」、IoTで何が変わったのか 2018/10/25 いわゆる「3K」職場と呼ばれる建設現場を、コマツの建機ユーザー向けサービス「スマートコンストラクション」が大きく変えつつある。導入現場は累計で6000を突破。さらなる効率化や安全の向上に向け、コマツはサービス開発の手綱を緩めない。のみならず。自動車で注目を集める自動運転の建設機械への応用も推し進める。IoTを追い風に建機メーカーのコマツはどこに向かおうとしているのか。「CEATEC 2018」のキーノートセッションに登壇したコマツ 代表取締役社長兼CEOの大橋徹二氏が、スマートコンストラクションのこれまでを振り返るとともに、建機の自動稼働も織り込んだ同社の目指す建築の未来を明らかにする。