記事 Web戦略・EC ソフトバンクとグーグル、英Yieldifyに出資 ECサイトの購買率を向上 ソフトバンクとグーグル、英Yieldifyに出資 ECサイトの購買率を向上 2015/07/09 デジタルマーケティングを手がける英「Yieldify」は、Google VenturesとSoftBankから合わせて1150万ドル（約14億円）を調達したと発表した。
記事 デジタルマーケティング総論 日本製のマーケティング・オートメーションツールこそが「世界で勝てる」理由 日本製のマーケティング・オートメーションツールこそが「世界で勝てる」理由 2015/07/08 2015年は「マーケティング・オートメーション（MA）元年」と言われる。スマホやソーシャルが普及し、企業の売上アップにつながるデジタルマーケティング活用が本格化。そのキラーツールと目されるのがMAだからだ。しかし、MAツールのほとんどは欧米製が席巻しており、日本流の「おもてなし」は見る影もない。こうした状況に一石を投じるべく奮闘するのが、トライベック・ストラテジーの後藤 洋 社長であり、純国産の同社製MAツール「ヒラメキ・マネジメント」だ。
記事 デジタルマーケティング総論 東京スター銀行、マーケティングオートメーションで目指す「リレー型営業体制」 東京スター銀行、マーケティングオートメーションで目指す「リレー型営業体制」 2015/07/07 東京スター銀行は、顧客をお金の悩みから解放する“ファイナンシャル・フリーダム”というコンセプトのもと、商品作りや店舗設計に取り組んでおり、5月6日には新システムも稼働した。その同社が現在、顧客理解を深めるために検討しているのが「リレー型営業体制」だ。これにより、マルチチャネルから得た情報を連携して、潜在ニーズも満たすソリューション提供が可能になるからだ。
記事 Web戦略・EC ECサイトで買い物したユーザーがリピーターになる意外な要因とは？ ECサイトで買い物したユーザーがリピーターになる意外な要因とは？ 2015/07/06 ユーザーの目に止まりやすく販路拡大しやすいショッピングモール型ECサイト。これに対し、事業者が自ら運営するECサイトは集客およびリピーターの獲得が課題となっている。こうしたなかGMOペイメントゲートウェイ（以下、GMO-PG）は2日、事業者が直接運営するECサイト（以下、直営ECサイト）を利用する20代～60代の男女を対象に実施したECサイト利用実態調査の結果を発表。その結果をインフォグラフィックで公開した。
記事 CRM・SFA・コールセンター 顧客ロイヤリティをぐっと高めるカギはコンタクトセンターの“初回解決率”だ 顧客ロイヤリティをぐっと高めるカギはコンタクトセンターの“初回解決率”だ 2015/07/02 カスタマーエクスペリエンスという言葉は、海外企業において一般に普及し、実現すべき経営テーマの一つとして認識されている。この観点から、いかにして競合他社との差別化を図り、次の顧客の創造にどうつなげるか。ジェネシス・ジャパン主催「G-Summit Tokyo 2015」では、ギリシャの国立銀行やフランスの自動車損害保険会社によるカスタマーエクスペリエンス向上の事例が紹介された。
記事 CRM・SFA・コールセンター 競争が激化する時代、顧客に選ばれる企業になるための3つのキーワード 競争が激化する時代、顧客に選ばれる企業になるための3つのキーワード 2015/07/02 これまでリアルな店舗や電話が中心だった企業の顧客接点は、Web、Eメール、チャット、モバイル、ソーシャルメディアへと急激に広がった。顧客サービス最前線であったコンタクトセンターが、こうしたデジタル環境に対応することはもはや不可避の状況だ。デジタル環境を含めた顧客活動のすべてを把握した上で、プロアクティブな顧客対応を実現するには何をすべきなのか。ジェネシス・ジャパン主催「G-Summit Tokyo 2015」では、顧客に選ばれる企業になるためにコンタクトセンターが取り組むべきテーマが解説された。
記事 Web戦略・EC マツモトキヨシが公式サイト刷新、ドラッグストア初のWebから店頭取り置き実現 マツモトキヨシが公式サイト刷新、ドラッグストア初のWebから店頭取り置き実現 2015/07/02 1 ドラッグストア大手のマツモトキヨシホールディングスは2日、公式サイトを刷新したと発表した。ドラッグストアチェーンでは初の試みとして、リアル店舗の店頭在庫・価格をWeb上で確認可能にするなど、リアル店舗、マツモトキヨシ公式サイト、マツモトキヨシオンラインストアを統一基盤としたオムニチャネル化を実現した。
記事 Web戦略・EC アマゾン、間接資材を扱う「産業・研究開発用品ストア」を開始 170万点扱い アマゾン、間接資材を扱う「産業・研究開発用品ストア」を開始 170万点扱い 2015/06/30 アマゾンは29日、産業用資材や研究開発用品などの間接資材を取り扱う「産業・研究開発用品ストア」を開始したと発表した。手袋などの作業用消耗品や業務用清掃用品、台車などの運搬・包装用品に加え、試薬、計測機器といった研究開発用品を取り扱う。
記事 CRM・SFA・コールセンター 持続的な企業成長の鍵を握るカスタマーエクスペリエンスをいかにして提供するか？ 持続的な企業成長の鍵を握るカスタマーエクスペリエンスをいかにして提供するか？ 2015/06/25 シェアリングエコノミーの潮流から生まれた、ハイヤー・タクシー配車アプリ「Uber」や空き部屋シェアサイトの「Airbnb」。爆発的に成長しているこれらのサービスが顧客に受け入れられるのはなぜか。その秘密は、近年あらゆる企業の関心事となっている「カスタマーエクスペリエンス」にある。顧客との関係を向上させたいと考える企業は、まず最初に、自社の重要な顧客接点であるコンタクトセンターの改革に着手する必要がある。
記事 Web戦略・EC ネット家具通販の覇者が目指す“人工知能”、ベガコーポレーション 代表取締役 浮城智和氏に聞く ネット家具通販の覇者が目指す“人工知能”、ベガコーポレーション 代表取締役 浮城智和氏に聞く 2015/06/18 流通業界が“薄曇り”と言われる中、福岡を本拠地に右肩上がりのペースで売上高を伸ばし続けるインターネット家具販売ショップがある。ヤフーショッピングや楽天市場などで「家具通販ロウヤ」を展開するベガコーポレーションだ。強さの秘密は、ローコスト、情報量、顧客からの信頼にあるという。同社はさらにIT力を強みに、その先の夢を描いていた。代表取締役 浮城智和氏に話を聞いた。
記事 Web戦略・EC マーケットエンタープライズに買い殺到、知られざる成長市場「ネット型リユース」 マーケットエンタープライズに買い殺到、知られざる成長市場「ネット型リユース」 2015/06/18 中古品の買取・販売を行う「リユース」のビジネスは市場規模が約1.5兆円あり、特に店舗を持たずネットに特化する「ネット型」は急成長している。6月17日に新規上場した「マーケットエンタープライズ」は、買いが殺到して値が付かなかった。消費者の意識の変化で追い風が吹くリユースとECの利便性が結びつき、買取査定から在庫管理、販売、出荷までITシステムが一貫サポートするネット型は収益性が高く、大きく成長できる可能性を秘めている。
記事 Web戦略・EC 佐渡島 庸平氏が講談社を辞めて感じたこと 「新たなルールを生み出した人が勝つ時代」 佐渡島 庸平氏が講談社を辞めて感じたこと 「新たなルールを生み出した人が勝つ時代」 2015/06/03 2002年に講談社に入社し、バガボンドやドラゴン桜、働きマンなど数々の人気漫画を手掛けてきた敏腕編集者 佐渡島 庸平氏。講談社を退社し、エージェント会社「コルク」を設立していく過程で気付いた、ある時代の変化とは何だったのか。ライフイズテックが主催するイベント「Edu×Tech Fes 2015」に登壇した佐渡島氏が語った。
記事 デジタルマーケティング総論 デジタルマーケティングはトップダウンで進展、ソフトバンク事業統括者に聞く最新動向 デジタルマーケティングはトップダウンで進展、ソフトバンク事業統括者に聞く最新動向 2015/06/01 現在、日本企業がこぞって取り組むデジタルマーケティング。市場全体の拡大は目覚ましいものがあるが、その進化によって、ビジネスへの影響度をますます高めているようだ。ここ最近の特徴として、「トップダウンで進み、経営課題と密接に結びついた形で進展している」と指摘するのは、ソフトバンクのデジタルマーケティング事業を統括する藤平大輔氏だ。デジタルマーケティングの現状はどうなっているのか、それに対してソフトバンクはどのようなデジタルマーケティング戦略を描いているのか、そして新たに取り組みを進める「SoftBank In-Store Analytics & Communication」について、ソフトバンクモバイル デジタルマーケティング事業統括部 統括部長の藤平氏に話を聞いた。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル 帝人ら、世界初のシート型ビーコン「PaperBeacon（ペーパービーコン）」を発売 帝人ら、世界初のシート型ビーコン「PaperBeacon（ペーパービーコン）」を発売 2015/05/25 帝人とセルクロス、タグキャストは25日、スマートフォンやタブレットを置くだけで、ネットワーク接続を認証する世界初のシート型ビーコン「PaperBeacon（ペーパービーコン）」を開発し、6月1日より販売を開始すると発表した。「普通のテーブルを魔法のテーブルに変える」（タグキャスト 鳥居 暁社長）という。
記事 Web戦略・EC FacebookとECサービス「BASE」を活用 北海道ブランドに頼らない海産物のマーケティング FacebookとECサービス「BASE」を活用 北海道ブランドに頼らない海産物のマーケティング 2015/05/22 北海道の野付半島で水産加工販売業を営む傍ら、地域活性のためにタレントとしても活動している事業家の大隅 啓年氏。海産物の宝庫ともいえる北海道において地元の特産品を「選んでもらう」ために、同氏はいかなる工夫をしているのか。FacebookやECサービス「BASE」を活用した地域活性への取り組みを紹介する。
記事 Web戦略・EC 中小・ベンチャー企業に贈る、記事化されやすいプレスリリースに変える方法～記者視点で解説 中小・ベンチャー企業に贈る、記事化されやすいプレスリリースに変える方法～記者視点で解説 2015/05/19 新製品や新サービスの発表に際して各種メディアに配布するプレスリリース。新聞や大手ニュースサイトなどに取り上げられると効果的なプロモーションとなり、営業・販促ツールとしても活用できる。しかし、リリースを出せばかならず掲載されるというものでもない。どのような書き方がメディアに取り上げられやすいのだろうか。新聞社の記者の視点それをレクチャーするセミナーが開催された。
記事 Web戦略・EC 97％の捨ててしまっている優良見込客を有効活用～50名以下企業のWebマーケティング戦略 97％の捨ててしまっている優良見込客を有効活用～50名以下企業のWebマーケティング戦略 2015/04/28 一度Webサイトを閲覧したユーザーに、指定した広告を継続的に露出させる「リターゲティング広告」の本質は、単にユーザーの行動履歴を追跡するだけではない、BtoBマーケティングの投資対効果を飛躍的に高める「見込客の可視化」のためのツールという点にある。キズナキャスト 代表取締役の小林広治氏が先日開催されたセミナー「従業員数50名以下のBtoB企業のとるべきWEBマーケティング手法を伝授 97％の捨ててしまっている優良見込客を有効活用する方法とは？？」に登壇し、リターゲティング広告を活用した“従業員数50名以下のBtoB企業の”Webマーケティング戦略について語った。
記事 Web戦略・EC ソフトバンク子会社、Marketing Bankを開始 デジタルマーケティングツール一括購入 ソフトバンク子会社、Marketing Bankを開始 デジタルマーケティングツール一括購入 2015/04/13 ソフトバンク コマース＆サービスは13日、広告代理店やWeb制作会社、印刷会社など、顧客企業にマーケティングツールを提案する事業者向けに、提案ツールやソリューションを提供するプラットフォーム「Marketing Bank」開始すると発表した。
記事 ソーシャルメディア 【海外事例】海外人事の73％が、採用にソーシャルメディアを活用 【海外事例】海外人事の73％が、採用にソーシャルメディアを活用 2015/04/08 日本企業の採用活動は求人広告や人材紹介会社が主流だが、海外の企業はソーシャルメディアを活用した採用活動が主流であることをご存じだろうか。 米Jobvite社が米国企業1,600社の人事関係者に行った採用手法に関するアンケート調査を紹介する。
記事 Web戦略・EC ECサイト構築市場、2014年度は8.1％増に 激しいシェア変動で2番手争い激化 ECサイト構築市場、2014年度は8.1％増に 激しいシェア変動で2番手争い激化 2015/04/08 アイ・ティ・アール（以下、ITR）は8日、ECサイト構築市場について、2013年度8.4％増、2014年度は8.1％増になったと発表した。
記事 ソーシャルメディア 今さら聞けないフェイスブック広告の基本、グーグルのリスティング広告とどう違うのか 今さら聞けないフェイスブック広告の基本、グーグルのリスティング広告とどう違うのか 2015/04/07 世界最大のソーシャルメディアで、国内でも月間アクティブユーザー数が2400万人にのぼるフェイスブック。そのユーザーに向けて広告が表示できる「フェイスブック広告」には、グーグルなどが展開する「リスティング広告（検索連動型広告）」とは違った魅力があり、中小企業でも気軽に取り組めるのが特徴だ。今回は、そんなフェイスブック広告が表示される仕組みと出稿するポイントについて解説する。
記事 CRM・SFA・コールセンター 応答率が93.8％に劇的改善！バンダイのママ社員が立ち上げたWeb相談センター 応答率が93.8％に劇的改善！バンダイのママ社員が立ち上げたWeb相談センター 2015/04/06 妖怪ウォッチ、仮面ライダー、ガンダムなど数多くのキャラクター玩具を扱うバンダイ。同社は、バンダイナムコホールディングス傘下で、売上の約7割は玩具が占めるが、その主なユーザーはいうまでもなく子供たちだ。ただし、商品について何かあれば、その問い合わせは母親が行うことになる。同社 プロダクト保証部 相談センターチーム リーダーの中田京子氏は、「自分と同じ環境の“働くママ”たちは、相談センターの営業時間内に電話できるのだろうか」と疑問に感じ、Web上で自己解決できる顧客サポートの仕組みを構築、さらにテキストマイニングで顧客の声を見える化することで、カスタマーエクスペリエンスを大きく向上させた。
記事 CRM・SFA・コールセンター お客さま相談センターの品質はなぜ上がらない？ 結果を出す顧客体験変革のポイント お客さま相談センターの品質はなぜ上がらない？ 結果を出す顧客体験変革のポイント 2015/04/03 製品・サービスのサポートはもちろん、クレーム対応、注文の受付、テレセールスなど、顧客への電話対応を行う「コールセンター/コンタクトセンター」（以下、コールセンター）の業務は多岐にわたる。特に最近は、顧客接点の多様化、ソーシャルメディアの影響力増大などにより、顧客とダイレクトに接するコールセンター業務の改善に注目が集まっている。一方で、利用者からは「問題が解決しない」「何度も同じことを聞かれる」といった課題も聞こえてくる。ここでは、現在のコールセンターが抱える課題とその解決策を紹介する。
記事 ソーシャルメディア LINE、「LINE ギフト」を公開 ソーシャルギフト市場へ本格参入 LINE、「LINE ギフト」を公開 ソーシャルギフト市場へ本格参入 2015/04/03 LINEは3日、スマートフォンアプリ「LINE（ライン）」 において、ソーシャルギフト事業へ本格参入すると発表。LINEから直接商品の購入・プレゼントができるサービス「LINE ギフト」を公開した。
記事 Web戦略・EC 千趣会と雪印メグミルクが提携 主婦の友ダイレクトは社名「ベルネージュダイレクト」に 千趣会と雪印メグミルクが提携 主婦の友ダイレクトは社名「ベルネージュダイレクト」に 2015/03/27 千趣会は27日、雪印メグミルクが同社子会社の主婦の友ダイレクトと資本業務提携すると発表。主婦の友ダイレクトは2015年7月1日より、社名が「ベルネージュダイレクト」に変更される。
記事 デジタルマーケティング総論 マーケティングオートメーション、日本のシェアはたった1.8％ DM市場は10％成長 マーケティングオートメーション、日本のシェアはたった1.8％ DM市場は10％成長 2015/03/26 日本企業のデジタルマーケティングに対する取り組みが本格化している。IDC Japanの調査によると、データ活用型マーケティング関連ソフトウェア市場（デジタルマーケティング市場）は現在、806.4億円。これが2019年には1,300億円に成長する見通しだ。一方で、「東京五輪の開催される2020年に向けてマーケティング強化で何をするか？の質問に、『何もしない』という回答が31.2％を占めており、危機感を感じている」（IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティ グループマネージャーの眞鍋 敬氏）という。
記事 CRM・SFA・コールセンター メガネ量販店のZoff、店舗でのレジ入力・決済をiPadで行うクラウド型POSシステム採用 メガネ量販店のZoff、店舗でのレジ入力・決済をiPadで行うクラウド型POSシステム採用 2015/03/23 メガネ量販店の「Zoff」を運営するインターメスティックは23日、店舗でのレジ入力・決済処理にクラウド型POSシステムを採用したことを発表した。全国の店舗にiPadを順次導入し、2015年5月中にクラウド型POSシステムへの移行を完了させる。
記事 Web戦略・EC 大日本印刷、書籍や雑貨のバーチャル商品棚とECをリンクさせる「MEETTY」を提供開始 大日本印刷、書籍や雑貨のバーチャル商品棚とECをリンクさせる「MEETTY」を提供開始 2015/03/20 大日本印刷（以下、DNP）は、利用者が書籍や雑貨に関するコンテンツを投稿・閲覧でき、商品を購入できるECリンクサービス「MEETTY（ミーティー）」を3月20日に開始すると発表した。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル DNPとアイディーズ、鮮魚や野菜、惣菜に統一化コード付与でO2Oサービス提供可能に DNPとアイディーズ、鮮魚や野菜、惣菜に統一化コード付与でO2Oサービス提供可能に 2015/03/16 大日本印刷（以下、DNP）と顧客データ分析ソリューションを提供するアイディーズは16日、DNPのネットチラシ配信サービス「オリコミーオ！」と、アイディーズのPOS情報分析サービス「i-code MS」を連携させた小売店舗向けO2Oサービスを鮮魚・青果・精肉や惣菜に展開すると発表した。
