記事 環境対応・省エネ・GX 一色正男教授インタビュー:日本型スマートハウスは世界に出るか？ECHONET Liteの挑戦 一色正男教授インタビュー:日本型スマートハウスは世界に出るか？ECHONET Liteの挑戦 2012/12/12 省エネ、畜エネ、創エネ、CO2削減を実現するHEMS（ホーム・エネルギー・マネジメント・システム）の代表格といえば「スマートハウス」だ。富士経済の調査によると、2011年の世界のスマートハウス関連市場は前年比約1.2倍の2兆7,000億円にのぼり、2020年には世界で12兆円、日本でも3兆4,700億円に拡大するとみられている。このスマートハウスにおいてキーになるのが、相互の機器を連携させるための通信規格「ECHONET Lite」だ。家電や太陽光発電、EVなどを含む、約80種類以上の機器の制御を規定したECHONET Liteの認証を支援する世界初のセンターがオープンした。同センター長で、スマートハウスビジネスに詳しい神奈川工科大学 教授、慶應義塾大学 特任教授の一色正男氏に話を聞いた。
記事 環境対応・省エネ・GX 横浜市と日産自動車、企業間で電気自動車を共同利用する実証実験 横浜市と日産自動車、企業間で電気自動車を共同利用する実証実験 2012/12/10 日産自動車と横浜市は10日、「ヨコハマ モビリティプロジェクトZERO（YMPZ）」の一環として、EVシェアリング（共同利用）システムをベンチャー企業間で活用する実証実験を12月12日より開始すると発表した。企業内シェアリングを超えた、企業間でのEV実証実験は初の試みとなる。
記事 新規事業開発 脳トレの川島隆太教授や電通ら、「スマート・エイジング・ラボ」を開設 共感を研究 脳トレの川島隆太教授や電通ら、「スマート・エイジング・ラボ」を開設 共感を研究 2012/11/22 電通、「脳を鍛える大人のDSトレーニング（脳トレ）」で有名な川島 隆太教授がセンター長をつとめる東北大学加齢医学研究所スマート・エイジング国際共同研究センター、特定非営利活動法人エイジング社会研究センターは22日、産学連携組織「スマート・エイジング・ラボ」を設立すると発表した。人間の「共感」を実測し、認知神経科学から新産業の創生を目指す。これにより、商品やサービスの開発の段階から「複数の潜在ユーザー同士の相互作用」を考慮できるという。
記事 デザイン経営・ブランド・PR ニューロ・マーケティングとは ニューロ・マーケティングとは 2012/11/22 ニューロ・マーケティングとは、脳科学の知見を活用したマーケティング活動・手法のこと。表層的な意識だけでなく、無意識下での消費者心理に結びついた商品開発や販売促進に結びつけることができる。
記事 環境対応・省エネ・GX 世界初、HEMS構築の通信規格「ECHONET Lite」向け認証支援センターが開設 世界初、HEMS構築の通信規格「ECHONET Lite」向け認証支援センターが開設 2012/11/22 11月21日、神奈川工科大学において世界で初めてとなる、スマートハウス向け共通規格「ECHONET Lite」の認証を行う「HEMS（ECHONET Lite）認証支援センター」の開所式と同施設の一般公開が行われた。スマート家電、スマートメーター、太陽光発電システム、EV（電気自動車）などを含む約80種類以上の機器の制御を規定したECHONET Liteの認証を支援することで、HEMS分野のビジネス拡大につながるとみられる。
記事 新規事業開発 NTTドコモ初代社長の大星公二氏が経営者に活！日本再生のリーダーシップとは？ NTTドコモ初代社長の大星公二氏が経営者に活！日本再生のリーダーシップとは？ 2012/11/19 「企業のレーゾンデートル（存在価値）は何か？それは、社会からお金をいただいているのだから、それを地域に還元することだ」と強く語るのは、「Infor Customer Forum Japan 2012」の基調講演に登壇したNTTドコモ初代社長の大星公二氏だ。同氏は当時、弱小部門だったNTTドコモをグループの稼ぎ頭にまで育て上げるとともに、iモード戦略を発想し、実現したことでも知られている。それから10年、いま日本企業は新興国の猛進などによって、グローバル市場でも窮地に立たされている。このような状況で、日本再生のために企業経営者はどのようにリーダーシップを発揮し、イノベーションを起こしていくのか。大星氏が、いまの日本の状況と経営者に活を入れた。
記事 IT運用管理全般 【ディーバ事例】システム連携でトラブル発生！重すぎるバッチ処理への対応策 【ディーバ事例】システム連携でトラブル発生！重すぎるバッチ処理への対応策 2012/11/07 ディーバは、複雑化する企業の連結会計システムのパッケージ開発やソリューション提供を手がける企業だ。同社は従来から手がけていた制度会計分野に加えて、管理会計分野にも進出。まずは、社内適用を目的に、複数のシステムから経営に直結する情報を収集するシステムを構築した。しかし、情報量の増大と収集サイクルの短期化により、バッチ処理のトラブルが頻発するようになる。事態を打開するために選択した方法とは何だったのか。ディーバ 情報システム室 山口慎二氏に話を聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 日中関係悪化で企業の3割超が売上減に 生産・消費地としての中国の魅力低下 日中関係悪化で企業の3割超が売上減に 生産・消費地としての中国の魅力低下 2012/11/06 日中関係は、2005年の悪化以降、関係改善が進み、経済の相互依存関係が深まっていたが、領土問題を機に9月中旬以降に発生した中国各地での反日デモは、日本企業にとって改めてリスクとして浮かび上がってきた。帝国データバンクの調査によれば、こうした中国との関係悪化が業績に悪影響をおよぼしたとする企業が約3割に達することがわかった。
記事 製造業界 日立系と住友系が合併、“最強の磁石”作る中堅製造メーカーの強力な製造体制の源泉 日立系と住友系が合併、“最強の磁石”作る中堅製造メーカーの強力な製造体制の源泉 2012/11/01 日立金属グループのNEOMAXエンジニアリングは、独自の磁気応用製品を設計・製造する中堅企業だ。もともと同社は日立金属の流れをくむNEOMAX機工と、住友特殊金属の流れをくむ旧NEOMAXエンジニアリングという系列の異なる企業同士が2009年に合併し、新生のNEOMAXエンジニアリングとして生まれた。合併に伴って、同規模の企業と比べると幅広い製品群を有するようになった同社だが、そのぶん複雑な製品群を効率よく製造・出荷するための施策も求められることになった。このようなケースで、中堅・中小企業が強力な製造体制を構築していくためのヒントや秘訣を探る。
記事 製造業界 製造業を支える新戦略、クラウド・モバイル・SNSを成長ドライバーに取り込むには 製造業を支える新戦略、クラウド・モバイル・SNSを成長ドライバーに取り込むには 2012/11/01 いまや製造業をはじめ、あらゆる業界においてグローバル対応は避けられない状況だ。生産・販売拠点を迅速に立ち上げ、急激に変化する市場やサプライチェーンに対応するためには、業務プロセスの改善だけでなく、情報システム基盤そのものを変化させなければならない。「あらゆるビジネスにスピードが求められている。この問題を解決していくためにイノベーションが求められている」と語るのは、先ごろ開催されたInfor Customer Forum Japan 2012に登場した米国Infor社のジェームス・ウィリー氏だ。同氏はグローバル時代を勝ち抜くうえで求められるテクノロジーと、それを企業の成長に結びつけていく方法について説明した。
記事 新規事業開発 NTTドコモ、起業支援「イノベーションビレッジ」、100億円出資の「イノベーションファンド」を設立 NTTドコモ、起業支援「イノベーションビレッジ」、100億円出資の「イノベーションファンド」を設立 2012/10/29 エヌ・ティ・ティ・ドコモ（以下、ドコモ）は26日、日本におけるスタートアップ企業やベンチャー企業とともに、スマートフォン向けの新たなサービスを創造することを目的として、ベンチャーとの連携強化に向けた新たな取り組みを開始すると発表した。
記事 IT戦略・IT投資・DX TIS、アジアでのビジネスをITインフラ面からトータルで支援するサービス開始 TIS、アジアでのビジネスをITインフラ面からトータルで支援するサービス開始 2012/10/22 TISは22日、企業のアジア展開をITインフラ面からトータルでサポートする「アジアマルチプラットフォームサービス」を提供開始することを発表した。
記事 データ戦略 ビッグデータ・ビジネス（鈴木良介著）【新刊・近刊プレゼント】 ビッグデータ・ビジネス（鈴木良介著）【新刊・近刊プレゼント】 2012/10/19 埋もれたデータが宝の山になる！？テクノロジーの進展により、さまざまな種類のビッグデータを容易に収集でき、ビジネスに活用できるようになった。本書は、ビッグデータ活用について、幅広い業種での変化の最前線をふんだんな事例とともに解説する。たとえば、客の空腹度と好みを予想し、適切な分量をレーンに流す回転寿司店、 リアルタイムで勝ち負けをモニタリングし、ふてくされそうな客をケアするカジノ、通信網の混雑状況に応じて時々刻々と通信料金が変化する携帯電話事業者など。本書を、抽選で3名の方にプレゼントする。応募締め切りは11月12日19時まで。
記事 新規事業開発 NTTドコモ、スマホ向けネット通販「dショッピング」を開設 日用品など7万点 NTTドコモ、スマホ向けネット通販「dショッピング」を開設 日用品など7万点 2012/10/12 NTTドコモ（以下、ドコモ）は11日、「dマーケット」に新たに「dショッピング」と「dゲーム」を開設すると発表した。食料品や日用品のインターネット通信販売事業に本格的に乗り出す。
記事 タブレット・電子書籍端末 岩手県でタブレット使った高齢者向けテレビサービス実証実験、遠野テレビら 岩手県でタブレット使った高齢者向けテレビサービス実証実験、遠野テレビら 2012/10/12 岩手県遠野市のケーブルテレビ事業者、遠野テレビと富士通ネットワークソリューションズ（以下、FNETS）は11日、高齢者のICT活用を支援する新たなサービスの実証実験を行うと発表した。実験では、タブレットを活用して高齢者がICTをより身近に使えるサービスの検証を行うという。
記事 Web戦略・EC 【加藤貞顕氏インタビュー】デジタルコンテンツの時代に対応したプラットフォーム「cakes（ケイクス）」の目指すもの 【加藤貞顕氏インタビュー】デジタルコンテンツの時代に対応したプラットフォーム「cakes（ケイクス）」の目指すもの 2012/10/12 2012年9月11日にオープンした定額課金型コンテンツ配信プラットフォーム「cakes（ケイクス）」。小説、書評、コラム、写真、人生相談、そして漫画……多様な分野のコンテンツを集めて始まったサービスは、早くも話題を集めているようだ。ベストセラーを幾つも世に送り出した編集者にして、cakesの運営会社であるピースオブケイクの社長である加藤貞顕さんに、開始直後の感触や今後の展望について伺った。
記事 リーダーシップ 野中郁次郎氏：持続可能なイノベーション企業のリーダーに求められる6つの能力 野中郁次郎氏：持続可能なイノベーション企業のリーダーに求められる6つの能力 2012/09/20 世界経済が混迷する中、持続的にイノベーションを起こして事業発展を促進するには何が必要なのか。知識経営論でナレッジマネジメントを提唱した日本を代表する経営学者、野中郁次郎氏は、その答えを知るには経営や知識創造、リーダーシップのあり方など、根本から考察し直す必要があると説く。
記事 新規事業開発 A.T. カーニー 山本美樹夫氏： 次世代の経済社会モデルで重要になるのは、ユーザー参加型の“Story” A.T. カーニー 山本美樹夫氏： 次世代の経済社会モデルで重要になるのは、ユーザー参加型の“Story” 2012/09/05 先ごろNPO法人ETICの主催により開催された「アメリカン・エキスプレス・サービス・アカデミー」。これは、アメリカン・エキスプレスが同社の理念に基づきETICと独自開発した、社会起業家を対象とするサービス強化を目指した研修プログラムの一環だ。そのプログラムの1つとして、A.T. カーニー 山本 美樹夫 氏が登壇。事業の社会的役割を考察。次世代の経済社会モデルは、Storyを伴う顧客参加型になると説いた。
記事 新規事業開発 【加藤貞顕氏インタビュー】「もしドラ」の編集者が手掛ける、新しいデジタルコンテンツの舞台 【加藤貞顕氏インタビュー】「もしドラ」の編集者が手掛ける、新しいデジタルコンテンツの舞台 2012/08/03 「電子書籍元年」と呼ばれた2010年から早2年。スマートフォンやタブレット端末の普及を背景に、課金が難しいとされたデジタルコンテンツの市場を切り開くものとして注目されたが、現段階では十分に浸透しているとは言えない状況だ。そんななか、岩崎夏海『もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの「マネジメント」を読んだら』や『スタバではグランデを買え！』、『コンピュータのきもち』、『英語耳』シリーズなど多くのヒット作を手掛けた編集者・加藤貞顕氏が、定額課金型コンテンツ配信プラットフォーム「cakes（ケイクス）」を立ち上げ、新たな市場開拓に挑戦する。本の情報をそのまま移行するだけの「電子書籍」という発想を脱却した、紙と競合せずに共存する今までにないデジタルコンテンツの形とはいかなるものなのか？ 2012年夏のローンチを前に、多忙を極める加藤氏に話を伺った。
記事 財務会計・管理会計 ブラザー販売、ドキュメントスキャナ市場に新規参入 iPadにワイヤレス転送も ブラザー販売、ドキュメントスキャナ市場に新規参入 iPadにワイヤレス転送も 2012/07/04 ブラザー販売は4日、都内で新製品発表会を開催し、ドキュメントスキャナ市場に新規参入することを発表した。ドキュメントスキャナ4機種のほか、モノクロレーザー複合機2機種、モノクロレーザープリンタ3機種の新製品が発表された。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 日本の製造業にとって海外への展開は喫緊の課題――戦略は本当に機能するのか、どんな製品が売れるのか 日本の製造業にとって海外への展開は喫緊の課題――戦略は本当に機能するのか、どんな製品が売れるのか 2012/06/28 マーケットワン・ジャパンは、増加傾向にある海外マーケット調査事例について紹介する「海外マーケット開拓成功事例セミナー」を開催した。いま特に注目が集まっている東南アジアをはじめ、中国、北米、ヨーロッパなどの国やプロジェクトごとに、海外の販路拡大を図るためにはどうすればよいのか？その戦略プロセスの一部始終について、同社と日本電気との協業モデルなどを中心に、事例を交えて解説がなされた。これから海外展開を図りたいと考える企業にとって参考になるだろう。
記事 ERP・基幹システム NTTドコモ 西川清二執行役員：競合の新サービスに即対応できる「基幹システム大構造改革」 NTTドコモ 西川清二執行役員：競合の新サービスに即対応できる「基幹システム大構造改革」 2012/06/19 2012年7月で営業開始からちょうど20年めの節目を迎えるNTTドコモ。2012年3月期の決算では、グループ全体での営業収益が4兆2400億円、営業利益が8,745億円となり、8期ぶりに増収増益を達成した。2010年12月にサービスを開始したLTE採用の高速データ通信サービス「Xi（クロッシィ）」の契約者数も約220万と順調に推移している。同社では早い時期から様々な情報システムを稼働させていたが、激化するサービス競争により迅速に対応していくため、基幹システムの大々的な構造改革を実施した。その際の情報システム戦略とはどのようなものだったのか。NTTドコモ 執行役員 情報システム部長の西川清二氏が語った。
記事 業務効率化 駐車場をPOSに！躍進するパーク24を支えるM2Mシステム--川上紀文執行役員 駐車場をPOSに！躍進するパーク24を支えるM2Mシステム--川上紀文執行役員 2012/06/13 M2Mを効果的に使って、急成長を遂げる企業がある。時間貸駐車場の「Times24」などを手がけるパーク24だ。駐車場にあるすべての清算機に通信モジュールを設置し、常時センターと通信することで、その入出庫状況をリアルタイムで把握するだけでなく、まったく新しいサービスや事業を矢継ぎ早に展開している。ITを活用して躍進する同社の執行役員 業務推進本部長 川上紀文氏が、M2M活用のベストプラクティスを明かした。
記事 ITコスト削減 BEMSなどで急拡大するM2M市場、導入時に使い分けたい3つの実現手段 BEMSなどで急拡大するM2M市場、導入時に使い分けたい3つの実現手段 2012/06/06 経営効率化やコスト削減などの理由から、人を介さず機器同士を直接つなぐM2M（マシン・ツー・マシン）を採用する企業が急増している。政府が主導するBEMS（ビルエネルギーマネジメントシステム）に対する補助金制度なども、M2M普及の後押しとなっているようだ。M2MというとすぐにモバイルM2Mをイメージしがちだが、いざ導入を検討する際には、利用環境やコスト面を鑑みて、最適なインフラを選択する必要がある。果たして、M2Mに最適なネットワーク環境とは何か。M2Mの3つの通信手段を分析したい。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「ソーシャル」や「シェア」は既存の概念か？「生産」「消費」「仕事」の再定義を行う 「ソーシャル」や「シェア」は既存の概念か？「生産」「消費」「仕事」の再定義を行う 2012/05/25 次世代を担う若手リーダーは、これからの働き方やビジネスの在り方についてどう考えているのだろうか。国際大学GLOCOMが主催するFTMフォーラムで、国際大学GLOCOM主任研究員/講師、庄司昌彦氏、kamado 代表取締役社長の川崎裕一氏、立命館大学大学院 先端総合学術研究科 特別招聘准教授の西田亮介氏らが、ソーシャルメディア時代の若者の考え方や働き方、そして新しい消費行動である「シェア」などについて提言した。さらに、それに対して、ソニーコンピュータサイエンス研究所 代表取締役会長の所眞理雄氏、大和総研 調査本部 主席研究員 河口真理子氏が、それらが本当に新しい概念なのか疑問を呈する議論が行われた。
記事 経営戦略 『リーンスタートアップ』著者 エリック・リース氏「スタートアップの成功はアイデアによらない」 『リーンスタートアップ』著者 エリック・リース氏「スタートアップの成功はアイデアによらない」 2012/05/07 スタートアップのマネジメント手法として大きな脚光を浴びている「リーンスタートアップ」の提唱者、エリック・リース（Eric Ries）氏が来日。アマゾンデータサービスジャパン主催のイベント「アマゾン リーンクラウド エボリューションセミナー」で講演を行いました。リーンスタートアップの「リーン」とは、トヨタ自動車が生み出した「トヨタ生産方式」（TPS：Toyota Production System）をほかの分野や企業でも適用できるように再体系化、一般化した「リーン生産方式」のことで、徹底的にムダを排除する生産方式です。
記事 IT戦略・IT投資・DX 【CIO対談：昭和シェル石油 情報企画室長 久保知裕氏】情報システム部門の自己改革～「コミュニケーションとゴールセッティング」 【CIO対談：昭和シェル石油 情報企画室長 久保知裕氏】情報システム部門の自己改革～「コミュニケーションとゴールセッティング」 2012/03/26 ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第14回は、昭和シェル石油の情報企画室長、久保知裕氏に話をうかがった。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 日本企業、BoPビジネスに3つの課題 日本企業、BoPビジネスに3つの課題 2012/01/17 国連人口基金発表の「世界人口白書」によれば、世界人口は2011年10月に70億人に達した。この世界人口の7割超を占めるのがBoP（Bottom of the Pyramid or Base of the economic Pyramid：低所得）層だ。BoP層を対象にしたビジネスが注目を集めて久しいが、いよいよ優勝劣敗も明らかになってきた。新興国攻略の糸口として、また将来のMoP層（中間所得層）へのビジネスの布石として、今日本企業はどのようにBoPビジネスに取り組んでいかなければならないのだろうか。
記事 新規事業開発 人の心を読むことが可能に？米IBM、今後5年間で生活を一変させる5つのイノベーションを発表 人の心を読むことが可能に？米IBM、今後5年間で生活を一変させる5つのイノベーションを発表 2011/12/21 米IBMは20日、今後5年間で人々の働き方、生活、関わり方を一変させる可能性を持った一連のイノベーション「Next 5 in 5」を発表した。この発表は今年で6回目となる。これによれば、今後5年の間に、人の心を読むことが可能になったり、迷惑メールが価値あるお知らせになったりするとしている。
記事 新規事業開発 なぜ多様なスタートアップ企業群が大企業に勝るのか（後編）：篠崎彰彦教授のインフォメーション･エコノミー（36） なぜ多様なスタートアップ企業群が大企業に勝るのか（後編）：篠崎彰彦教授のインフォメーション･エコノミー（36） 2011/11/18 新しい技術と創意工夫が次々にわき起こるネット時代には、すべてを自社で揃えてしまおうとする「自前主義」や「総花的」経営は行き詰まってしまう。社内に多くの経営資源を抱え込む大企業が陥りやすい落とし穴だ。新規参入が相次ぐ競争的市場では、自社の外側に広がる新規性と多様性をうまく取り入れる連携力がものをいう。これが大企業の多角化を支えた「範囲の経済性」とは対極にある「連携の経済性」のメリットだ。
