記事 システム開発ツール・開発言語 元クックパッドCOO 山岸氏×コロプラ取締役 千葉氏、日本版エンジェルの役割を語る 元クックパッドCOO 山岸氏×コロプラ取締役 千葉氏、日本版エンジェルの役割を語る 2016/05/13 イノベーションを起こすスタートアップベンチャーの資金提供だけでなく、事業家としての経験を活かし、さまざまな面で支援を行う個人投資家「エンジェル」の存在が、国内においてもクローズアップされてきている。元クックパッドCOOの山岸 延好氏と、コロプラ取締役の千葉 功太郎氏が、日本版エンジェルの役割について語った。
記事 政府・官公庁・学校教育 LITALICO×Rails Girls×Lingvist対談：教育系スタートアップが起こすイノベーション LITALICO×Rails Girls×Lingvist対談：教育系スタートアップが起こすイノベーション 2016/05/13 テクノロジーの進化を背景に「教育」のイノベーションが起きている。社会のグローバル化が進む中で、求められる人材も変わり、マニュアル型の人材ではなく、社会的価値を生み出す人材を輩出せねばならない。LITALICO 代表取締役社長 長谷川 敦弥氏と、Rails Girls 共同設立者 リンダ・リウカス氏、Lingvist Inc. CEO&共同創業者 マイト・ミュンテル氏ら人材育成分野で活躍するスタートアップが、教育に求められるイノベーションについて語った。
記事 システム開発ツール・開発言語 ベンチャーキャピタリストが語る、スタートアップ界隈が苦境のときこそ起業すべき理由 ベンチャーキャピタリストが語る、スタートアップ界隈が苦境のときこそ起業すべき理由 2016/05/12 世界経済の成長が減速しつつある中で、スタートアップ界隈のマーケットにも陰りが見えはじめたといわれている。特に、日本におけるスタートアップや企業家の環境やエコシステムの状況は厳しいという認識があるようだ。しかし、起業家たちにとって必ずしも最悪の状況ではないのだという。DCMベンチャーズ 共同創業者 茶尾 克仁氏、March Capital Partners スマント・マンダル氏、AnyPerk 福山 太郎氏、Highland Capital Partners ピーター・ベル氏らベンチャーキャピタリスト／起業家が、スタートアップがグローバルで成功するための秘訣について議論を深めた。
記事 メタバース・VR・AR・MR・SR・xR オキュラスリフトはVR市場で勝てるか？ビジネスモデルとソニー、MSら競合との戦略比較 オキュラスリフトはVR市場で勝てるか？ビジネスモデルとソニー、MSら競合との戦略比較 2016/05/10 VRヘッドセット「Oculus Rift（オキュラスリフト）」の本格展開が開始され、3D映像の中に自分が入り込んだかのように錯覚するVR（仮想現実）の体験が、消費者の手に届くようになりました。VRヘッドセットは、迫力あるゲームはもちろん、製造現場での設計支援をはじめとしたビジネスシーンでの活用も期待されています。20億ドルもの多額の資金を投じてオキュラス社を買収したFacebook（フェイスブック）は、VR市場の主要プレーヤーとして、ゲームやアプリを開発するパートナー企業とユーザーをつなぐプラットフォームの開発に注力しています。果たしてVR市場の勝者は誰なのか。オキュラスリフトのビジネスモデルや、ソニーの「Playstation VR」、マイクロソフトの「Hololens」、HTCの「HTC Vive」といった競合企業のVR戦略を紹介します。
記事 金融業界 インベスターズクラウド 古木 大咲氏に聞く、なぜ不動産テックにFinTechが必要なのか インベスターズクラウド 古木 大咲氏に聞く、なぜ不動産テックにFinTechが必要なのか 2016/04/28 金融（Finance）とテクノロジー（Technology）を掛け合わせたFinTechに続いて、不動産（RealEstate）とテクノロジーを掛け合わせた「RealEstateTech（不動産テック）」という新たな流れが注目を集めている。2015年12月にマザーズ上場を果たしたインベスターズクラウドは、国内における不動産テックの代表的企業だ。同社は、レガシーな不動産業界の中でITを活用し、土地や建物といった在庫を持たず、オーナーと経営者をマッチングさせるビジネスモデルで業績を伸ばしている。さらに直近では、不動産投資型クラウドファンディングの提供も発表しているが、FinTechにまで事業領域を広げる理由とは何か。同社の代表取締役 古木 大咲氏に話を聞いた。
記事 金融業界 「国内FinTech企業は金融業界の破壊者じゃない」 freee、マネーフォワードら5社が激論 「国内FinTech企業は金融業界の破壊者じゃない」 freee、マネーフォワードら5社が激論 2016/04/27 「FinTech」とは、金融（Finance）と技術（Technology）を組み合わせた造語で、IT技術を使った新たな価値を包含したサービスや、その提供の仕組みを指す。「freee」の佐々木 大輔氏、「マネーフォワード」の辻 庸介氏、「メタップス」の佐藤 航陽氏、「お金のデザイン」の北澤 直氏、「楽天スマートペイ」の林 重信氏ら国内FinTech企業5社のキーパーソンが、FinTech分野に参入した理由や既存金融機関との関係、FinTechの将来像について議論した。
記事 新規事業開発 できるプロジェクトマネージャーほど「ファクトなしに報告を信じるな」と言う できるプロジェクトマネージャーほど「ファクトなしに報告を信じるな」と言う 2016/04/27 プロジェクト立上げ＝システム化計画完了の達成水準を満たすためには、ファクトに基づいたレビューが求められる。ファクトに基づいたレビューが、承認後のプロジェクトを計画通りに遂行できること、計画通りの業務改革を達成しリターンが得られることを確実なものにするからだ。これを、設備メーカーのPMの実践事例・大手流通業のPMの実践事例と併せて紹介する。さらにこの勘所の実行に必要な行動規範・知識として、ファクトがないことに妥協しない行動規範、躊躇せずどこへでもファクト獲得に行動できる行動規範、必要なファクトを特定する仮説構築のための知識・検証方法の知識が必要であることを解説する。
記事 AI・生成AI Androidの父アンディ・ルービンが説く、モバイルからAIへの潮流変化で変わる人の役割 Androidの父アンディ・ルービンが説く、モバイルからAIへの潮流変化で変わる人の役割 2016/04/25 元グーグルの技術部門担当副社長で、Android社創業者として知られるアンディ・ルービン氏。ここ10年で目覚ましく進歩したモバイルのトレンドをけん引してきた同氏は「モバイルの次にあるトレンドは間違いなくAI（人工知能）」と語る。「新経済サミット 2016」に登壇したルービン氏が、グーグルが取り組むAI事業の最新状況、これからの時代に求められる人の役割について説明した。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 ミクシィ森田仁基社長とフンザ笹森良社長、チケットキャンプ買収からM&Aの今後を占う ミクシィ森田仁基社長とフンザ笹森良社長、チケットキャンプ買収からM&Aの今後を占う 2016/04/21 新たなイノベーションの創出は、テクノロジーに長けた一部のIT企業やスタートアップベンチャー企業だけの話ではなく、今や多くの企業にとって経営課題となりつつある。2015年3月、ミクシィは国内最大級のC2Cチケット売買サイト「チケットキャンプ」を手がけるフンザを買収した。その当事者であるミクシィ森田社長とフンザ笹森社長が、M&Aによるサービス成長をテーマに活発な意見交換を行った。
記事 製造業界 ファナックがシスコら大手と協業を発表、製造アナリティクスプラットフォーム開発へ ファナックがシスコら大手と協業を発表、製造アナリティクスプラットフォーム開発へ 2016/04/18 18日、ロボットとファクトリー オートメーションの世界的サプライヤーであるファナックは、ITによるデジタル化で知られるシスコ、産業用オートメーションと情報ソリューションを専門とするRockwell Automation（以下、Rockwell）、人工知能ソリューションのプロバイダーであるPreferred Networks(以下、PFN)と協業することを発表した。これらの企業は共同で、CNC（コンピュータ数値制御装置）とロボットのみならず周辺デバイスとセンサーを接続して製造・生産を最適化するためのアナリティクスを提供するプラットフォーム、FANUC Intelligent Edge Link and Drive（FIELD）systemを開発するという。
記事 Web戦略・EC アリババの成長事業「農村タオバオ」とは何か？中国版地方創生の鍵は小さな起業家たち アリババの成長事業「農村タオバオ」とは何か？中国版地方創生の鍵は小さな起業家たち 2016/04/18 2016年3月には年間取引額が51兆円を超え、米ウォルマートに肉薄し世界一の流通企業になろうとしているアリババ。2014年11月にスタートした「農村タオバオ」という事業は、人口が多いもののネット普及率の低い地域に、売り手と買い手両方のサービスを行う店舗を設け、農村地域の経済活動を活発にするものです。新たな雇用の受け皿ともなるため、人口流出に悩む地方自治体にとっては地方創生の切り札として期待されています。成長戦略のひとつとして農村地域での取引増加を掲げるアリババの「中国版地方創生」の取り組みを紹介します。
記事 個人情報保護・マイナンバー 電子政府先進国のエストニア首相が語る 「日本のマイナンバーは潜在能力を秘めている」 電子政府先進国のエストニア首相が語る 「日本のマイナンバーは潜在能力を秘めている」 2016/04/14 エストニアは、人口は約130万人で東京都の約10分の1、国土面積は約4.5万平方キロメートルで、九州と同程度の小国だ。同国はすべての行政サービスを電子化し、いつでも、どこでもインターネットを通じて国民が利用できる仕組みを構築した。マイナンバーの運用を開始した日本にとって、エストニアから学ぶべきことは多い。15歳以上の国民全員に付与される「Digital IDカード」や外国人向け電子居住サービス「e-Residency」など、エストニアの電子政府化の取り組みをターヴィ・ロイヴァス首相が紹介した。
記事 医療業界 サ高住、「待機老人」50万人で3倍の急成長でも迎える正念場 サ高住、「待機老人」50万人で3倍の急成長でも迎える正念場 2016/04/14 2011年10月に制度化された新しい高齢者住宅制度「サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）」は、国や自治体の後押しを受けて営利目的の民間企業が相次いで参入し、大きく成長した。老人ホームは慢性的に不足し、全国の特養の「待機老人」は約50万人といわれる中、今後も4年で約3倍の急成長が見込まれ、大企業の参入は依然続いている。だが、その熱気に2015年10月の「四日市事件」が水をかけて、サ高住に対する国民の信頼が揺らいでしまった。この制度は今、正念場を迎えている。
記事 人材管理・育成・HRM 岡山のWeb制作会社「CODE54」代表に聞く、チームの働き方と信頼関係構築の秘訣 岡山のWeb制作会社「CODE54」代表に聞く、チームの働き方と信頼関係構築の秘訣 2016/04/11 岡山のWeb制作会社「CODE54」は、社内に数名のプログラマーとデザイナーが在籍しており、地元企業のホームページ制作やWebシステム開発を中心に請け負っている。代表を務める後藤 誠さんに、岡山で働くことになった経緯や同社が実践するチームでのユニークな働き方、さらには後藤さんが中心となって運営しているセミナーイベント「岡山WEBクリエイターズ」について話を伺った。
記事 流通・小売業界 日本郵政×ファミリーマート提携の背景 セブン・ローソン・ミニストップではダメな理由 日本郵政×ファミリーマート提携の背景 セブン・ローソン・ミニストップではダメな理由 2016/04/06 国内最大のユニバーサルサービスを提供する日本郵政グループと、国内コンビニエンスストア（コンビニ）業界第3位のファミリーマートは5日、訪日外国人のインバウンド需要に対応する業務提携に合意したことを発表した。両社は会見の中で「エクスクルーシブ（排他的）な提携ではない」という点を強調していたが、実際のところ必然の提携といえる。なぜ日本郵政はセブン-イレブンやローソン、ミニストップではなく、ファミリーマートとの提携強化を選んだのか。
記事 経営戦略 MIJSコンソーシアムが新体制発表、「JAPAN Tech Valley プロジェクト」構想推進へ MIJSコンソーシアムが新体制発表、「JAPAN Tech Valley プロジェクト」構想推進へ 2016/04/04 国内ソフトウェアベンダーの業界団体である「MIJSコンソーシアム（以下、MIJS）」は4日、新理事長としてWEIC 代表取締役社長 内山 雄輝氏が就任したことを発表。これに合わせて、日本版シリコンバレー「JAPAN Tech Valleyプロジェクト」をスタートさせる。発表会では、ファウンダーであるウイングアーク1st 代表取締役社長CEO 内野 弘幸氏、サイボウズ 代表取締役社長 青野 慶久氏をはじめとして、国内ソフトウェアベンダー企業を代表して数多くの経営者が出席した。
記事 ウェアラブル いよいよMLB開幕！ メジャーリーガーが秘密特訓に使う「VR」マシンとは？ いよいよMLB開幕！ メジャーリーガーが秘密特訓に使う「VR」マシンとは？ 2016/04/04 メジャーリーグベースボール（以下、MLB）が4月4日（日本時間：5日）に開幕する。実は今、MLB界隈で新たなテクノロジーを使ったある練習用マシンが話題を集めている。メジャーリーグの複数の球団が、EON Sports VRを活かして、バーチャル・リアリティ（VR）によるバッティング・ケージの設置を進めているのだ。これにより、メジャーリーガーの打者はピッチャーの疲労や春の豪雨を気にせず、かつてない精度で自分のスイングを磨くことができるという。
記事 製造業界 ヤマハ・カワイ・ローランド、世界トップ級でも求められる楽器業界の多角化戦略 ヤマハ・カワイ・ローランド、世界トップ級でも求められる楽器業界の多角化戦略 2016/04/01 春の進入学シーズンは新しく楽器を始める若い世代が多く、楽器店は今が書き入れ時。しかし、少子高齢化が進んで国内先細りの日本の楽器メーカーは、世界的なブランドを持ちながら楽器の製造・販売とその周辺ビジネスだけでは成長が見込めなくなってきている。そこで、最大手のヤマハはAV機器、半導体、ルーターなどのICT機器、インテリア、英語教室、ゴルフクラブにリゾート開発を展開。カワイもピアノ製造の端材を使った「跳び箱」に始まるスポーツ・フィットネス用品や体操教室、素材加工事業を手がける。ローランドは関連会社だったローランド・ディー・ジーが「3Dプリンター」で脚光を浴びるなど、それぞれ事業の多角化を進めている。
記事 新規事業開発 「MVP」の重要性をギルドワークス 市谷氏に聞く、新規事業に必要な仮説検証のヒント 「MVP」の重要性をギルドワークス 市谷氏に聞く、新規事業に必要な仮説検証のヒント 2016/03/31 新規事業やスタートアップに興味がある人なら、「MVP」という言葉を聞いたことがあるはずだ。MVPとは「Minimum Viable Product：実用可能な最小限の範囲でのプロダクト」のことである。アイデアをもとに何らかのサービスやプロダクトを開発する際には、まずニーズや課題の仮説を立てて検証を行うことになるが、このMVPをつくることはその学習手段として欠かせないものだ。そのMVPをアワード名に冠したアイデア事業化コンテスト「MVPアワード」を企画するギルドワークス 代表 市谷 聡啓氏に、アイデアを事業化させるためのヒントや、MVPアワード開催のねらいについて話を聞いた。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 キヤノンの東芝メディカル買収、画像診断事業参入に「6655億円」はお得な買い物か？ キヤノンの東芝メディカル買収、画像診断事業参入に「6655億円」はお得な買い物か？ 2016/03/31 不適切会計問題に揺れる東芝は、世界4位の医療機器メーカーの東芝メディカルシステムズ（以下、東芝メディカル）を6655億円でキヤノンに売却しました。東芝メディカルが得意とする画像診断事業は世界的な成長が見込まれているため、デジタルカメラ事業が縮小するキヤノンにとって、新しい成長力を確保する戦略的な投資になります。この買収によってキヤノンは、画像診断事業参入という戦略転換を成功させることができるのでしょうか。
記事 製造業界 ソフトバンク、自動運転技術活用の「SBドライブ」を設立 先進モビリティに5億出資 ソフトバンク、自動運転技術活用の「SBドライブ」を設立 先進モビリティに5億出資 2016/03/29 ソフトバンクと先進モビリティは29日、自動運転技術を活用したスマートモビリティサービスの事業化に向けた合弁会社「SBドライブ」を、2016年4月に設立することで合意したと発表した。
記事 システム開発ツール・開発言語 Anyca（エニカ）大見周平氏に聞く、クルマのC2Cシェアリングが若者にウケる理由 Anyca（エニカ）大見周平氏に聞く、クルマのC2Cシェアリングが若者にウケる理由 2016/03/29 必要なときだけクルマを利用したいというドライバーと、自家用車の遊休時間を活用したいオーナーをマッチングするC2C（個人間）カーシェアリングサービス「Anyca（エニカ）」。Airbnb（エアビーアンドビー）などの“シェアリングエコノミー”が注目を集める中で、登録車種のユニークさと4ステップで利用できる手軽さ、そして強烈な「体験」をもたらすサービスとして、クルマ離れが叫ばれる若者からも支持されている。責任者として同サービスを立ち上げたDeNA オートモーティブ事業部の大見周平氏に、Anycaの立ち上げ時の苦労や現在の状況、そして今後の狙いなどについて話を聞いた。
記事 システム開発ツール・開発言語 過熱するシェアリングエコノミー、スペースマーケット 重松社長の自信と戦略 過熱するシェアリングエコノミー、スペースマーケット 重松社長の自信と戦略 2016/03/28 ソーシャルメディアやモバイルアプリなどの台頭により、「民泊」を仲介するアメリカのAirbnbや、配車サービスのUberに代表される「シェアリングエコノミー」が日本でも注目されている。2014年4月にオープンしたスペースマーケットは、個人や法人向けの「場所貸し」で最も注目を集めるサービスの1つだ。掲載施設は全国で約5,000、年内に30,000施設を目標に掲げるスペースマーケット 代表取締役 重松 大輔氏に、「シェアリングエコノミー元年」の同社のビジネス戦略を聞いた。
記事 経営戦略 一橋 楠木教授ｘフロムスクラッチ社長対談：世界で戦えるスタートアップのストーリーとは 一橋 楠木教授ｘフロムスクラッチ社長対談：世界で戦えるスタートアップのストーリーとは 2016/03/28 順調に業績を拡大していくスタートアップがいる一方で、大半の企業は3年足らずでダウントレンドに入ってしまう。日本のスタートアップには何が足りないのか、そして世界で戦っていくためには何が必要なのか。一橋大学大学院 国際企業戦略研究科教授の楠木建氏とフロムスクラッチ 代表取締役社長の安部泰洋氏が、スタートアップの成長戦略に求められる「ストーリー」とは何かについて語り合った。
記事 経営戦略 セガサミーとニトリ、破天荒な昭和の大物経営者が若い世代の起業家に伝えたいこと セガサミーとニトリ、破天荒な昭和の大物経営者が若い世代の起業家に伝えたいこと 2016/03/23 今の起業家は、ビジネスプランを描き、事業計画書を整え、ファンディングに奔走して事業をスタートさせるのが普通の流れだ。しかし、かつては良い意味でも悪い意味でももっと「行き当たりばったり」で起業した人たちが多かった。セガサミーホールディングスの里見 治氏やニトリホールディングスの似鳥 昭雄氏などはその典型だ。人間的魅力あふれる彼らの失敗と成功には、多くの学びがある。
記事 新規事業開発 なぜ社長が「承認できない」と言ったのか──大手素材メーカーの有能プロマネの解決法 なぜ社長が「承認できない」と言ったのか──大手素材メーカーの有能プロマネの解決法 2016/03/22 意思決定者が抱く、投資の意思決定上の悩ましい問題である意思決定課題を洞察し、それを解決する提案を行うことで、承認獲得の可能性が高まり、提案者の価値を高めることができる。これを大手素材メーカーのPM（プロジェクトマネージャー）の実践事例と併せて紹介する。さらにこの勘所の実行に必要なスキル・行動規範・知識として、説得の設計スキル、落とし所に落とす行動規範、意思決定者の視点についての知識が必要であることを解説する。この勘所はパワフルであるが、修得にはたゆまぬ努力も必要になる。
記事 リーダーシップ 大塚家具のブランド戦略再構築 店舗のオープン化、リユース市場開拓がカギ 大塚家具のブランド戦略再構築 店舗のオープン化、リユース市場開拓がカギ 2016/03/22 大塚 久美子氏が大塚家具の社長に復帰したのが2015年1月。同年7月には企業ブランドロゴを一新し、「幸せをレイアウトしよう。」というスローガンを掲げて新たなブランド戦略を実行してきた。その結果が功を奏したのか、2015年12月期は売上高580億円、経常利益は6億3千万円と業績がプラスに転じた。大塚家具の取り組む店舗のオープン化、リユース市場開拓について紹介する。
記事 新規事業開発 DMM、アフリカで新規事業「DMM.Africa」スタート 立ち上げ・調査スタッフ募集へ DMM、アフリカで新規事業「DMM.Africa」スタート 立ち上げ・調査スタッフ募集へ 2016/03/17 DMM.com（以下、DMM）は17日、アフリカにおける新規事業「DMM.Africa」を開始することを発表した。
記事 製造業界 今さら聞けない！シャープを買収するホンハイ（鴻海精密工業）がスゴい理由 今さら聞けない！シャープを買収するホンハイ（鴻海精密工業）がスゴい理由 2016/03/17 1 電子機器受託製造サービス（EMS）大手の鴻海精密工業（ホンハイ）がシャープ支援に7000億円を投下し、約66％の株式を取得するというニュースが大々的に報じられました。豊富な資金力でシャープ支援に乗り出したホンハイですが、電子機器の受託製造というB2Bのビジネスモデルをとっているため、これまで電機・電子業界以外で報じられることはあまりありませんでした。創業者テリー・ゴウに率いられたEMS業界をリードするホンハイはなぜスゴいのか。そして、シャープ買収によってどのように事業転換を図っていくのでしょうか。
記事 新規事業開発 SBMHとギルドワークス、アイデアの事業化を支援する「第2回 MVP Award」を開催 SBMHとギルドワークス、アイデアの事業化を支援する「第2回 MVP Award」を開催 2016/03/16 SBメディアホールディングス（以下、SBMH）とギルドワークスは14日、アイデアの事業化を支援するアワード「第2回 MVP Award」を開催すると発表した。
