記事 セキュリティ総論 知らなきゃ損！セキュリティ強化に“超役立つ”NICTの取り組み、すぐできる「7対策」 知らなきゃ損！セキュリティ強化に“超役立つ”NICTの取り組み、すぐできる「7対策」 2022/11/07 企業の資産を狙うサイバー攻撃が世界的に増加する中、その対策はもはや経営課題になっている。この状況に待ったをかけるべく、サイバー攻撃対処能力の向上や安全な情報利活用を推進する国立研究開発法人 情報通信研究機構（NICT）では、研究・技術開発や社会実装の取り組みを強化している。NICTのサイバーセキュリティ研究所で研究所長を務める盛合志帆氏に、サイバーセキュリティを取り巻く現状と、一般企業のセキュリティ対策に役立てられるNICTの取り組みについて語ってもらった。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 なぜ“スマートな働き方”のカギを握るのが「データ共有」なのか？ なぜ“スマートな働き方”のカギを握るのが「データ共有」なのか？ 2022/10/31 近年、テレワークやワーケーションなどが当たり前となり、職場以外でも働くケースが増えた。また同時に、さまざまなデバイスを使って、社内外とデータを共有する必要性も高まっている。そこで課題となるのがセキュリティや、デバイスによってはうまくデータが共有できないという問題だ。管理者も従業員もスマートに働くために、安心してデータを共有するにはどうすれば良いのか。
記事 グリーンIT 慶応大・蟹江氏×アスエネ・西和田CEO、投資以上のメリットがある「ESG経営」を考える 慶応大・蟹江氏×アスエネ・西和田CEO、投資以上のメリットがある「ESG経営」を考える 2022/10/28 経営や投資においてSDGsやESG（環境・社会・ガバナンス）への注目度は衰えない。近年では、取引先との条件にESG経営が盛り込まれているケースがあるほか、融資などで金銭的メリットを享受できることもある。ここではSDGs研究の第一人者である慶応義塾大学大学院 政策・メディア研究科教授 蟹江 憲史氏と、CO2排出量の削減に向けたクラウドサービスを展開するアスエネ 代表 西和田 浩平氏に、これらの日本の取り組みと、最適な経営アプローチについて話を聞いた。
記事 RPA・ローコード・ノーコード 需要予測AIは「ノーコード」で民主化する？ 圧倒的な成果を生み出す「6つの要素」 需要予測AIは「ノーコード」で民主化する？ 圧倒的な成果を生み出す「6つの要素」 2022/10/26 近年、「需要予測」という言葉をよく目にするようになりましたが、これはAIの活用事例が増えてきたためです。そこに新たなワードとして「ノーコード」を活用したツールが登場し、さらなる取り組みの加速化が期待されます。しかし、主要なノーコードツールはライセンス料が1,000万円超とかなり高額です。こうした中で、ROI（投資利益率）を高める必要があります。ではノーコードを活用するメリットはどこにあるのでしょうか。本稿では需要予測AIの導入について、ノーコードを活用する方法と従来の方法を比較しながら、精度とROIを高めるポイントを解説します。
記事 業務効率化 2000社が採用した「契約業務DX」、審査時間を“7割も削減”させた、凄すぎる方法とは 2000社が採用した「契約業務DX」、審査時間を“7割も削減”させた、凄すぎる方法とは 2022/10/20 多くの企業で、デジタルトランスフォーメーション（DX）による業務効率化やビジネスモデルの変革が求められている。こうした中、ビジネスの根幹を支える契約業務においても、より一層の効率化が重要視されている。同時に、人的ミスによる契約違反や思わぬ契約更新といったリスクの低減を両立させなければならない。これまでは人手を介してきた契約審査や契約管理だが、デジタル技術を適用することで、企業はどのようなメリットを享受できるのだろうか。契約業務のDXに必要な対策と併せて解説する。
記事 クラウド 「オンプレのほうが良かった」を防ぐには？ クラウド移行「成功の条件」 「オンプレのほうが良かった」を防ぐには？ クラウド移行「成功の条件」 2022/10/18 これまでオンプレミスで活用してきたシステムをクラウドに移行することは、企業にとって重大な決断となる。特に重要なシステムであるほど失敗は許されないため、移行には慎重にならざるを得ない。では、実際にクラウド移行を検討するとき、どのようなポイントに注意すれば失敗のリスクを減らせるのだろうか。クラウド移行を成功に導く条件を整理する。
記事 セキュリティ総論 “よくある間違い10選”から探る、エンドポイント対策の最適解 “よくある間違い10選”から探る、エンドポイント対策の最適解 2022/10/18 テレワークの普及により、エンドポイントを狙うサイバー攻撃が増加している。そこで注目を集めているのが、エンドポイントが社内ネットワークに接続されているか否かにかかわらず、すべての通信を信頼しないことを前提に検証を行う「ゼロトラスト」の考え方だ。現在では、大手企業をはじめ、セキュリティ対策にかけられるリソースが限られている中小企業を狙ったサイバー攻撃も増えており、対策が急務になっている。今回は、中小企業向けにエンドポイント対策ソリューション選定での注意点を紹介する。
記事 メールセキュリティ インシデントが爆増！「身代金型」を防ぐカギが不正メール対策にあるワケ インシデントが爆増！「身代金型」を防ぐカギが不正メール対策にあるワケ 2022/10/13 2022年、マルウェア「Emotet」やランサムウェアにより被害を受けたというインシデント報告数が急増している。企業や病院などが攻撃され、情報漏えいや業務の一時停止、金銭の要求を余儀なくされているのだ。企業側も攻撃に対し対策しているが、攻撃者側も進化を遂げ、対策を上回るような攻撃を仕掛けてくる。また「脱PPAP」も提唱されている。本稿では近年の問題点を分析し、通常の業務でよく利用するWebやメール、ファイルに対するセキュリティ対策について解説する。
記事 建設・土木・建築 建設業界が劇的に変わる？ 鹿島・清水・国交省が挑むデジタルツイン化の“新時代” 建設業界が劇的に変わる？ 鹿島・清水・国交省が挑むデジタルツイン化の“新時代” 2022/10/13 建設DXが進められる中、大手ゼネコンや政府を中心にデジタルツインの活用がはじまっています。建設時の安全性向上や生産性向上のみならず、建物を利用する段階においても、たとえばデータに基づいた設備更新の提案といった利便性の向上にも期待されています。では、具体的にどのようなデジタルツインを活用した近未来の建物・都市が構想されているのか。鹿島建設や清水建設、国土交通省などの事例を踏まえながら解説します。
記事 見える化・意思決定 「なんとなくDX」から脱却せよ、本当に効果のある施策をあぶり出すには？ 「なんとなくDX」から脱却せよ、本当に効果のある施策をあぶり出すには？ 2022/10/12 人材不足を解消して企業競争力を強化するために、企業にはDXや生産性向上がこれまで以上に求められるようになった。だが、それに向けた適切な施策を立案し、実行に移せている企業ばかりではない。自社に対する「なんとなく」や思い込みを排除し、根拠と確信のある施策を講じるためには何が必要なのだろうか。真の改革につなげる方法を探る。
記事 セキュリティ 多要素認証でランサムウェアを防げ！ 「世界標準」を味方に付ける方法は何か？ 多要素認証でランサムウェアを防げ！ 「世界標準」を味方に付ける方法は何か？ 2022/10/03 近年、ランサムウェアによる身代金要求やウイルスによる情報漏えいなど、さまざまなセキュリティ侵害事故が起きている。これらの脅威から組織を守り、安全な環境で通信を行うために、セキュリティの強化が求められている。その方法の1つとして、ログイン時に複数の識別手段を必要とする多要素認証が注目されている。本稿では、どのような場面で多要素認証が求められているのか、また世界のセキュリティ評価基準、多要素認証のソリューションについて紹介する。
記事 経営戦略 なぜデータ活用は失敗する？ 「売上」をゴールにするのがダメな理由 なぜデータ活用は失敗する？ 「売上」をゴールにするのがダメな理由 2022/09/30 現在、多くの企業がDXやデータ活用に取り組んでいるが、成功している企業は決して多くはない。データをたくさん蓄積し、分析ツールもそろっているのに、なぜか価値のある知見が出てこない。あるいは、そもそもどうやって分析したら良いのかが分からない……。なぜ企業はこうした事態に陥るのか。実践的なデータ活用を支援する数々の著作を持ち、データ分析を武器にした問題解決家である柏木 吉基氏に、データ活用に失敗する企業の特徴や、成功させるために必要な手順・スキルを聞いた。
記事 経営戦略 「日本企業のDXは進捗している」、IPA謹製「自己診断結果分析レポート」の中身 「日本企業のDXは進捗している」、IPA謹製「自己診断結果分析レポート」の中身 2022/09/27 DX（デジタル変革）推進の成熟度がじわじわと高まっている。情報処理推進機構（IPA）は8月17日、経産省の「DX推進指標」を各企業が自己診断した結果から「DX 推進指標 自己診断結果 分析レポート」を公開した。「成熟度レベル3」以上の先行企業の割合は、2年前の4倍に相当する2割弱に達した。IPA担当者が「DXは進捗している」と語るなど、DXは実現の段階に入ったという。同レポートが経営とITの視点からのDX推進の現状を解説する。
記事 インボイス・電子帳票 弁護士と税理士が激論！ 改正電帳法への対応で「本当に大切なもの」は何か？ 弁護士と税理士が激論！ 改正電帳法への対応で「本当に大切なもの」は何か？ 2022/09/22 企業の経理部門に関わる法律や制度が大きく変わりつつある。2022年（令和4年）に施行された「改正電子帳簿保存法」を始めとした法制度の内容は、企業活動のデジタル化を促すものとなっている。こうした変化の中で、企業はどのように対応するべきか。これまで多くの企業のデジタル化対応を支援してきた牧野 二郎弁護士と袖山 喜久造税理士の対談を通じて、企業がとるべき方策を明らかにする。
記事 業務効率化 「大胆DX」で会社再生、大田区の町工場ダイヤ精機が起こした改革のポイント 「大胆DX」で会社再生、大田区の町工場ダイヤ精機が起こした改革のポイント 2022/09/20 とある調査によると、DXに取り組んでいる中小企業（従業員数300人未満）はわずか3割に満たないという。持続的な成長のためにDXが欠かせない昨今、大田区にある1964年創業の町工場、ダイヤ製機は凄腕社長のもと、DXを含む大胆な「社内改革」によって業務向上を実現した。書籍化、テレビドラマ化もされたこの事例をもとに、経営者の心構えや中小企業のDXの秘訣を探る。
記事 RPA・ローコード・ノーコード サーラグループの「ノーコード」アプリ開発事例、主役を“現場スタッフ”にした方法 サーラグループの「ノーコード」アプリ開発事例、主役を“現場スタッフ”にした方法 2022/09/16 エネルギー供給事業を中心にさまざまな事業を展開するサーラグループは、グループ46社、従業員4500名の企業グループである。グループ各社には、それぞれ紙に頼った業務が多数あり、IT子会社であるサーラビジネスソリューションズには、そのデジタル化が求められていた。しかし、現場の課題をスピーディに解決するには1社では限界がある。そこで同社が取り組んだのが、ノーコード／ローコードツールの活用と、市民開発をグループ全体に広げることだった。
記事 情報共有 イトーヨーカドーの驚くべき“現場主導のデジタル化”、非効率な業務の手間を85％削減した方法 イトーヨーカドーの驚くべき“現場主導のデジタル化”、非効率な業務の手間を85％削減した方法 2022/09/16 イトーヨーカ堂は、全国にスーパーマーケット イトーヨーカドーを展開する企業である。同社は本部と店舗の情報伝達にメール、FAX、掲示板、紙などを活用していたが、伝達情報の重複や見落とし、非効率な業務が多数発生していた。さらに、コロナ禍で感染疑い者報告の業務が必要になるなど、その負荷はさらに高まっていた。課題解決にはITの活用が不可欠だったが、その取り組みを主導したのはIT部門ではなく、販売業務部だったという。
記事 人材管理・育成・HRM LMS（学習管理システム）とは？ eラーニングと何が違う？ 今アツい注目機能も解説 LMS（学習管理システム）とは？ eラーニングと何が違う？ 今アツい注目機能も解説 2022/09/15 新型コロナ発生後、大人数による集合研修やワークショップが感染対策のために実施が制限される中、新しい研修のプラットフォームとして注目を集めているのが、「LMS（Learning Management System：学習管理システム）」です。LMSとは、オンラインで社内研修を行ったり、受講、管理したりするための学習管理システムのこと。今回はアイ・ティ・アール リサーチ・フェローの平井 明夫氏監修のもと、LMSが注目されている理由やeラーニングとの違い、新しくなった機能のほか、東芝デジタルソリューションズ、富士通ラーニングメディア、ネットラーニングなど、代表的なプレイヤーやツールの特徴、選定ポイントを紹介します。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 経産省に聞く「未来人材」の育て方、採用傾向から予測する “受験と就活”の姿 経産省に聞く「未来人材」の育て方、採用傾向から予測する “受験と就活”の姿 2022/09/10 経済産業省が2022年5月、「人材版伊藤レポート 2.0」とともに公開されたのが、今後のあるべき人材像やスキルを示した「未来人材ビジョン」だ。日本企業の人材戦略をバックアップする経済産業省のさまざまな戦略や施策について、レポート作成を担当した同省 経済産業政策局 産業人材課長 島津裕紀氏（当時）に聞いた。未来の採用や、採用と密接に関わる受験、就職活動はどのように変わるのだろうか。
記事 業務効率化 わずか3カ月で「残業41％減＆有給取得32倍」を実現させた、経理効率化の“5ステップ” わずか3カ月で「残業41％減＆有給取得32倍」を実現させた、経理効率化の“5ステップ” 2022/09/07 「経理業務のプロセスを改善したいが、どこから手をつけていいのかわからない…」。こんな悩みを抱える経理担当者や経営層が多いのではないだろうか。企業がDXを推進する上で、経理業務の効率化は避けて通れない課題である。しかし企業ごとに事情が異なるため、経理業務プロセスの改善手順をマニュアル化するのは簡単ではない。ここでは「業務改善プロジェクト」として経理業務の効率化を実現した成功事例を挙げながら、効率化のためのステップや方法について解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「日本企業は人に投資しない」は本当か？ 人材版伊藤レポート 2.0作成者に聞く 「日本企業は人に投資しない」は本当か？ 人材版伊藤レポート 2.0作成者に聞く 2022/09/06 企業の経営者や人事担当者の間で、にわかに「人的資本経営」というキーワードが注目されるようになった。このキーワードが注目されるきっかけとなったのが、経済産業省が2020年9月に発表したいわゆる「人材版伊藤レポート」だ。2022年5月にはさらにアップデート版に当たる「人材版伊藤レポート 2.0」が発表された。人材版伊藤レポート 2.0を作成した狙いや人的資本経営そのものの意義について同省 経済産業政策局 産業人材課長 島津裕紀氏（2022年6月当時）に聞いた。
記事 経営戦略 AIが人命救助？ 消防・救急で超重要になる「需要予測」、先進的な川崎市の事例とは AIが人命救助？ 消防・救急で超重要になる「需要予測」、先進的な川崎市の事例とは 2022/09/05 1 「需要予測」という言葉を聞くと、ビジネスにおけるSCM（サプライチェーンマネジメント）やマーケティング、もしくは石油の需要見通しなどを思い浮かべる方が多いと思います。しかし、需要の対象は非常に幅広く、実は社会の中でさまざまな価値を生んでいます。私が担当した１回目の記事では鉄道のダイヤ組みにおける需要予測を紹介しました。今回は2021年に川崎市消防局が公募した事例を基に、需要予測の社会的な価値を考えてみましょう。
記事 経営戦略 AI活用が進まない原因は「倫理」？ 先進企業が“ガバナンス”に注力する理由 AI活用が進まない原因は「倫理」？ 先進企業が“ガバナンス”に注力する理由 2022/09/02 AIの導入が着実に進んでいる。日本アイ・ビー・エムが2022年7月に公表した「世界のAI導入状況2022年」によると、AI導入率は2021年に比べて13％増えて35％に、PwCコンサルティングの調査では、AIを導入した日本企業は21年より10ポイント増えて過半数を超えた。IBMとPwCの調査から、AI本格導入に向けて必要な「AIガバナンス」の最新状況と課題を探る。
記事 コンプライアンス総論 電帳法対応で危険すぎる「とりあえず電子化」、“後悔する”前にやるべきことは？ 電帳法対応で危険すぎる「とりあえず電子化」、“後悔する”前にやるべきことは？ 2022/09/01 電子帳簿保存法が改正されて、2022年1月から施行している。2年間の宥恕（ゆうじょ）期間が設けられたが、対応していない企業はいまだ多く、そろそろ動き出さなければならないタイミングだ。ただし、いきなりシステム選定から始めると、後悔することになるかもしれないだろう。着実かつ安全に対応するためには何をすべきなのかを整理した。
記事 営業戦略 FAQがあっても問い合わせが減らないワケ、衝撃データ「4人に1人」は何を示す？ FAQがあっても問い合わせが減らないワケ、衝撃データ「4人に1人」は何を示す？ 2022/08/29 コロナ禍の影響により、ビジネスにおける顧客接点が対面から非対面へと移行しつつある。顧客接点のチャネルも多様化しており、コンタクトセンターが対応すべき問い合わせ内容の種類も量も増加傾向が顕著だ。しかしコンタクトセンターでは慢性的な人手不足が続いており、人に頼った顧客対応はすでに限界に達している。そこで活用したいのがWebサイトに記載しているFAQ（よくある質問と回答）だが、現実にはユーザーの課題を幅広く解決できているとは言いがたい。何が問題になっているのか。
記事 インボイス・電子帳票 法対応だけでは“無駄”？ 電帳法改正を「全社的なDX」につなげるBox活用術 法対応だけでは“無駄”？ 電帳法改正を「全社的なDX」につなげるBox活用術 2022/08/25 2022年に電子帳簿保存法が改正されたことで、多くの企業が法対応に迫られている。今回の法改正の目的は、国内全体の“デジタルファースト”への注力であり、企業は文書のデジタル化と、文書管理の新しい仕組み作りが求められる。そうした中、日本電気（NEC）、Box、アステリアは協業して、企業のデジタル文書管理の取り組みをサポートしている。今回は、改正法対応における実情や課題、改善方法について、NECの渡邊大輔氏、Boxの阿部貴氏、アステリアの河井恒希氏が意見を交わした。
記事 業務効率化 なぜSlack？ ハイブリッドワークの「生産性」を高めるプラットフォームに最適な理由 なぜSlack？ ハイブリッドワークの「生産性」を高めるプラットフォームに最適な理由 2022/08/18 新型コロナウイルス感染拡大の影響で、多くの企業がワークスタイルの変化を余儀なくされている。柔軟な働き方を実現するために広く普及したテレワークや在宅勤務のスタイルは、優秀な人材の確保や離職防止、スキマ時間の活用、通勤時間削減など数多くのメリットがあるものの、コミュニケーションの取りづらさに悩む企業も少なくない。社内外での円滑なコミュニケーションを実現し、業務の効率化を目指すには何が必要なのかを解説する。
記事 IT戦略・IT投資・DX 導入企業が体感「問い合わせ対応業務のDX」が生む、業務効率化とCX向上の両立の実現 導入企業が体感「問い合わせ対応業務のDX」が生む、業務効率化とCX向上の両立の実現 2022/08/12 さまざまな業種や部門でDXが進む一方、コンタクトセンターの領域ではDXの遅れが目立っている。これは、組織の中で「DX推進が顧客体験（CX）向上の妨げになるのではないか」との考え方がはびこっているのが1つの要因だ。しかし、チャットボットやボイスボットなど、効率化だけでなく顧客の利便性向上にもつながる数多くのデジタルサービスがすでに登場している。こうしたデジタルサービスの活用事例を交えながら、コンタクトセンターの業務効率化とCX向上を両立させる方法を解説しよう。
記事 RPA・ローコード・ノーコード 迫る2025年の崖、でもDXが進まない…非IT人材も使える「ノーコード」で克服せよ 迫る2025年の崖、でもDXが進まない…非IT人材も使える「ノーコード」で克服せよ 2022/08/08 あと3年足らずで、いわゆる「2025年の崖」が訪れる。そのため、急ピッチでデジタルトランスフォーメーション（DX）を進めている企業も多い。しかし、ITに詳しい人材が不足しており、特にITシステム部門を持たない中小企業ではDX化への進ちょく状況は芳しくない。そのような状況で、プログラミングの経験が浅い、あるいはまったく心得のない非IT人材でも、システム連携やデータ連携、アプリケーション開発を容易に行える手法がある。それが「ノーコード」だ。DXで直面した課題を解決する糸口としていま大きな注目を浴びている。
記事 建設・土木・建築 【図解】建設DXを遅らせる「デジタル格差」5つの要因、中小企業はどう解決すべき？ 【図解】建設DXを遅らせる「デジタル格差」5つの要因、中小企業はどう解決すべき？ 2022/08/05 人手不足が深刻な建設業界では、生産性の向上やビジネスモデルの変革に向けてデジタル化やDX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組む企業が増えています。しかしこうした企業は大手が中心で、多くの中小企業は取り組みを始める段階にさえ至っていません。その大きな原因となっているのが深刻なデジタル格差です。なぜデジタル格差が生まれてその差が埋まらないのか、またデジタル格差を克服して建設DXを進めるための解決策とは何か、詳しく解説します。
