記事 新規事業開発 ソニーの新規事業創出プログラムから飛び出した、「三日坊主を防止する」異色のアプリ ソニーの新規事業創出プログラムから飛び出した、「三日坊主を防止する」異色のアプリ 2015/12/28 さまざまな新事業・新製品を生み出してきたソニーが、復活に向けて新たな動きを見せている。新規事業創出プログラム「Seed Acceleration Program」（以下、SAP）はその1つだ。これは、社内から集まった何百というアイデアの中からオーディションで筋のよさそうなものを選び出し、その事業化をサポートするというもの。今回は、そのSAPによりリリースされたスマートフォンアプリケーション「みんチャレ」について、ソニー 新規事業創出部 「みんチャレ」プロジェクトリーダーの長坂 剛氏に話を聞いた。
記事 ソーシャルメディア TwitterをB2B企業がどう活かした？森田アルミ工業の「中の人」が明かした深謀遠慮 TwitterをB2B企業がどう活かした？森田アルミ工業の「中の人」が明かした深謀遠慮 2015/12/16 大阪府の外れ、阪南市に森田アルミ工業というエクステリア製品を製造する企業がある。その事業は建材メーカーや金物店を直接的な取引先とするB2Bが中心、従業員数もわずか45名の同社だが、あるメディアでは非常に高い知名度を誇っている。それがTwitterだ。同社が特徴的なのは、中小企業にありがちな、ITに詳しい社長からのトップダウンでソーシャル活用が進んだのではなく、現場の担当者の地道な努力によって社内さえも変えてしまったこと。「森アルさんの中の人」こと、同社 営業部 プロダクトデザイン課の野際 万佐子さんにTwitterへの取り組み方、その経緯、そして成功の秘訣を聞いた。
記事 Web戦略・EC ソーシャルコマースとは何か？ 消費行動とFacebook、Instagram、Pinterestの関係性 ソーシャルコマースとは何か？ 消費行動とFacebook、Instagram、Pinterestの関係性 2015/12/09 買い物するときには何を参考にして決めますか？ 友人の口コミや有名人に影響されて買い物をしませんか？ そう、消費は本来“ソーシャル”なものなのです。この特徴を利用してソーシャルメディアとEコマースを組み合わせたビジネスモデルは「ソーシャルコマース」と呼ばれます。Instagram（インスタグラム）、Pinterest（ピンタレスト）、Facebook（フェイスブック）といった企業が続々と参入するソーシャルコマースとはどのような仕組みなのでしょうか。
記事 新規事業開発 カップルに着目し急成長するクローズドSNS「Between」、CEOに聞く成長の要因 カップルに着目し急成長するクローズドSNS「Between」、CEOに聞く成長の要因 2015/11/13 一般社会にSNSが急速に普及していく中で、親密な人間関係でつながるクローズドSNSなど、新たなコミュニケーションサービスが誕生している。今、ワールドワイドで存在感を増しているのが、カップル専用のプライベートスペースを提供するVCNCの「Between」だ。このアプリは全世界で1400万ものDL数を誇り（2015年6月時点）、昨年2月にはDeNAからの資金調達にも成功し、国内で大きな話題になった。VCNCのCEOであるパク・ジェウク氏に話をうがかった。
記事 デジタルマーケティング総論 フェイスブック ジャパンの代表取締役に長谷川晋 氏が就任 Instagramなどの広告強化 フェイスブック ジャパンの代表取締役に長谷川晋 氏が就任 Instagramなどの広告強化 2015/10/07 Facebookは7日、フェイスブック ジャパンの代表取締役に長谷川晋氏が就任したと発表した。長谷川氏はFacebookとInstagramの広告事業を強化する。同社の日本代表は、前任の岩下充志氏が3月に退任して以降、空席になっていた。
記事 ソーシャルメディア Twitterに聞く、クチコミ拡散の「偶発」を「必然」に変えていく方法 Twitterに聞く、クチコミ拡散の「偶発」を「必然」に変えていく方法 2015/10/01 140文字制限の文章に加えて、今や画像や動画も投稿できる「Twitter」。利用したことがない人は「情報発信ツール」と思いがちだが、Twitter Japan 執行役員の王子田（おうしでん） 克樹氏によれば、使いこんでいる人ほど「情報収集ツール」と答えるのだという。圧倒的なリアルタイム性、そしてソーシャルグラフ（人的つながり）よりもインタレストグラフ（興味・関心）を中心としたつながりは、他のメディアには見られない特徴だ。こうした特徴を企業はどう活用していけばよいのか。王子田執行役員に話を聞いた。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング LINE公式アカウントに実装、日本マイクロソフト開発の人工知能「りんな」とは何か？ LINE公式アカウントに実装、日本マイクロソフト開発の人工知能「りんな」とは何か？ 2015/08/07 LINEは7日、日本マイクロソフトが開発・提供する人工知能「りんな」を使った人工知能（AI）型のLINE公式アカウントを提供すると発表した。
記事 デザイン経営・ブランド・PR Facebookに聞く、海外進出でこそソーシャルメディア広告が有効なワケ Facebookに聞く、海外進出でこそソーシャルメディア広告が有効なワケ 2015/08/06 FacebookやTwitter、LINE、Instagramなど、今やだれしも何かしらのソーシャルメディアを活用し、情報を収集することが一般的になってきた。一方で、企業の側はこうした新しいメディアをうまく使いこなせていない場合が少なくない。特にヒト・モノ・カネに限りのある中堅・中小企業であればなさおらだ。しかし、Facebook Japanの井上 英樹 執行役員は「中堅・中小企業にこそ使ってほしい」と主張する。ただし、ソーシャルメディアにはソーシャルメディアならではの使いこなし術がある。井上執行役員に聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 デジタルマーケティングはトップダウンで進展、ソフトバンク事業統括者に聞く最新動向 デジタルマーケティングはトップダウンで進展、ソフトバンク事業統括者に聞く最新動向 2015/06/01 現在、日本企業がこぞって取り組むデジタルマーケティング。市場全体の拡大は目覚ましいものがあるが、その進化によって、ビジネスへの影響度をますます高めているようだ。ここ最近の特徴として、「トップダウンで進み、経営課題と密接に結びついた形で進展している」と指摘するのは、ソフトバンクのデジタルマーケティング事業を統括する藤平大輔氏だ。デジタルマーケティングの現状はどうなっているのか、それに対してソフトバンクはどのようなデジタルマーケティング戦略を描いているのか、そして新たに取り組みを進める「SoftBank In-Store Analytics & Communication」について、ソフトバンクモバイル デジタルマーケティング事業統括部 統括部長の藤平氏に話を聞いた。
記事 デザイン経営・ブランド・PR マーケティングオートメーションとLINE ビジネスコネクトを併用して何が得られるのか マーケティングオートメーションとLINE ビジネスコネクトを併用して何が得られるのか 2015/05/20 マーケティングオートメーションとコンテンツマーケティングの併用により、リード（潜在顧客）の数を最大化し、売上アップにつなげようという動きが、ここにきて本格化してきた。「いよいよ今年はマーケティングオートメーション元年になるだろう」と予測するのは、トランスコスモスの所年雄氏だ。所氏は、コンテンツマーケティングによるリードの獲得（リードジェネレーション）から、マーケティングオートメーションによるリードの成熟化（リードナーチャリング）に至るプロセス、ならびにビジネスでの新しいコミュニケーションツールとしてのLINEの可能性について言及した。
記事 新規事業開発 ウォンテッドリー仲 暁子氏「LinkedInは高度成長期に合うモデルで、我々とは違う」 ウォンテッドリー仲 暁子氏「LinkedInは高度成長期に合うモデルで、我々とは違う」 2015/04/16 月間60万人が利用する、日本最大級のビジネスSNS「Wantedly」。前編では、会社設立の経緯、企業理念、事業の狙いや特徴などについてご紹介いただいた。引き続き、ウォンテッドリーの仲 暁子氏に、快進撃を続ける同社の社内環境作りや組織論、ビジネス特化型SNSとして先行するLinkedIn（リンクトイン）との違い、ITツールの活用法などについて話をうかがった。
記事 新規事業開発 仲 暁子氏が明かす、なぜFacebookを辞めてウォンテッドリー起業へ踏み出したのか 仲 暁子氏が明かす、なぜFacebookを辞めてウォンテッドリー起業へ踏み出したのか 2015/04/15 月間60万人が使う国内最大級のビジネスSNS「Wantedly」を運営し、優れた人材と企業のマッチングを中心に事業を展開するウォンテッドリーの仲 暁子氏。仲氏は、ゴールドマン・サックス証券、Facebook Japanを経て、2012年にWantedly.comを公式リリースしたというユニークな経歴を持つ。人と人がつながることで、個人の可能性を最大限に広げる新サービスを生み出した注目の人物に、会社設立の経緯から、企業理念、事業の狙い、強みや特徴などについて話をうかがった。
記事 ソーシャルメディア 【海外事例】海外人事の73％が、採用にソーシャルメディアを活用 【海外事例】海外人事の73％が、採用にソーシャルメディアを活用 2015/04/08 日本企業の採用活動は求人広告や人材紹介会社が主流だが、海外の企業はソーシャルメディアを活用した採用活動が主流であることをご存じだろうか。 米Jobvite社が米国企業1,600社の人事関係者に行った採用手法に関するアンケート調査を紹介する。
記事 ソーシャルメディア 今さら聞けないフェイスブック広告の基本、グーグルのリスティング広告とどう違うのか 今さら聞けないフェイスブック広告の基本、グーグルのリスティング広告とどう違うのか 2015/04/07 世界最大のソーシャルメディアで、国内でも月間アクティブユーザー数が2400万人にのぼるフェイスブック。そのユーザーに向けて広告が表示できる「フェイスブック広告」には、グーグルなどが展開する「リスティング広告（検索連動型広告）」とは違った魅力があり、中小企業でも気軽に取り組めるのが特徴だ。今回は、そんなフェイスブック広告が表示される仕組みと出稿するポイントについて解説する。
記事 ソーシャルメディア LINE、「LINE ギフト」を公開 ソーシャルギフト市場へ本格参入 LINE、「LINE ギフト」を公開 ソーシャルギフト市場へ本格参入 2015/04/03 LINEは3日、スマートフォンアプリ「LINE（ライン）」 において、ソーシャルギフト事業へ本格参入すると発表。LINEから直接商品の購入・プレゼントができるサービス「LINE ギフト」を公開した。
記事 ソーシャルメディア LINE@（ラインアット）再刷新、実店舗を持たない企業や個人が無料で有効活用するには LINE@（ラインアット）再刷新、実店舗を持たない企業や個人が無料で有効活用するには 2015/03/06 2月13日、LINEはビジネス向けアカウント「LINE@（ラインアット）」を刷新した。これまでのLINE@では、実店舗を運営する企業を中心に、メディア、政府関係機関向けに提供されてきたが、今回の刷新により、実店舗を持たない法人や個人が、LINEをビジネスで活用できるようになった。今回は、LINE@がどう刷新されたのか、そしてどのような企業や人がどのように活用するのが効果的なのかを解説する。
記事 ソーシャルメディア DeNA、匿名性の企業内クローズドSNS「Flat」提供開始 DeNA、匿名性の企業内クローズドSNS「Flat」提供開始 2015/03/04 ディー・エヌ・エー（以下、DeNA）は、同じ会社の社員同士で使う企業内クローズド匿名SNS「Flat」の提供をiPhone、iPad端末向けに開始した。
記事 セキュリティ総論 UBIC、ソーシャルメディアから犯罪の予兆を把握する人工知能システム開発 UBIC、ソーシャルメディアから犯罪の予兆を把握する人工知能システム開発 2015/02/02 UBICは2日、日本および各国の法執行機関を対象に、人工知能搭載のソーシャルメディア分析システム「Lit i View Social Media Risk Monitoring（リット・アイ・ビュー ソーシャルメディア・リスクモニタリング）（仮称）」の実証実験を開始すると発表した。製品化は2015年内を予定しているという。
記事 デザイン経営・ブランド・PR マルチファセット・マーケティングとは何か？レッドブルも行うマーケティング新潮流 マルチファセット・マーケティングとは何か？レッドブルも行うマーケティング新潮流 2015/02/02 ビッグデータ、カスタマー・エクスペリエンス、マーケティング・オートメーション、コンテンツ・マーケティング──。今、ITを駆使したマーケティング関連のキーワードが次々に現われている。それらを総合的に考えると、いったい今後のマーケティングはどうなっていくのか。日本マーケティング学会 副会長で、中央大学ビジネススクール（大学院戦略経営研究科）教授の田中洋氏は、「流行り言葉も時間が経つと本当に実現することがある」 と指摘する。田中教授は、こうした新しいキーワードの成り立ちやその意義をひもとくとともに、いま注目を集めつつある「マルチファセット・マーケティング（Multifaceted Marketing）」について解説した。
記事 ソーシャルメディア クチコミサイトで悪質なデマ、企業が削除依頼する方法とテンプレPDFを提供 クチコミサイトで悪質なデマ、企業が削除依頼する方法とテンプレPDFを提供 2015/01/28 近年、インターネットのクチコミサイトや匿名掲示板への書き込みが増え、企業にさまざまな影響をおよぼす状況になっている。クチコミサイトには、企業にとっては都合の良い情報だけではなく、ネガティブな情報も投稿される。もちろん、商品を愛するがゆえの厳しいコメントであったり、的確な評価によるものであれば、企業は謙虚に受け止める必要があるが、中には悪質ないたずらや根拠のないデマもみられるようになってきた。これらの風評被害は、商品やサービスの売上、あるいは人材の確保などに大きなダメージを与えることも少なくない。事実無根の書き込みがなされた時、匿名掲示板やクチコミサイトに対して書き込みの削除は可能なのか？その対応方法を解説する。
記事 CRM・SFA・コールセンター 日本テレビ、LINEビジネスコネクト導入で通販番組の問合せ対応をオムニチャネル化 日本テレビ、LINEビジネスコネクト導入で通販番組の問合せ対応をオムニチャネル化 2015/01/19 トランスコスモスは19日、日本テレビ放送網（以下、日本テレビ）が運営する通販番組 日テレ ポシュレに「オムニチャネルサポートPowered by LINEビジネスコネクト」を提供したことを発表した。
記事 ソーシャルメディア フェイスブックのユーザー数、40か国中31か国で減少 「刺激が少なくなってきている」 フェイスブックのユーザー数、40か国中31か国で減少 「刺激が少なくなってきている」 2015/01/16 アウンコンサルティングは16日、世界40カ国を対象に、フェイスブックの人口に関する推移を調査し、これを発表した。
記事 ソーシャルメディア フェイスブック、企業向けSNS開始 マイクロソフトやセールスフォース競合 フェイスブック、企業向けSNS開始 マイクロソフトやセールスフォース競合 2015/01/15 フェイスブックは、企業向けソーシャルサービス「Facebook at Work」を開始したと発表した。企業向けコラボレーション・ツールと位置付け、SNSの利用が制限されることの多い職場でのサービス利用を促す狙い。
記事 金融業界 SBI証券、LINEでトークしながら株式発注できるサービス開始 ビジネスコネクト活用で SBI証券、LINEでトークしながら株式発注できるサービス開始 ビジネスコネクト活用で 2015/01/08 SBI証券は7日、LINE公式アカウントの各種機能を企業向けにAPIで提供し、各企業がカスタマイズして利用できるサービス「LINEビジネスコネクト」を活用した株式発注サービスを提供開始した。
記事 金融業界 SBI証券 髙村 正人社長が語る LINEアカウントで株取引できる証券会社が必要な理由 SBI証券 髙村 正人社長が語る LINEアカウントで株取引できる証券会社が必要な理由 2014/12/25 ネット証券最大手のSBI証券は2014年8月19日、証券業界で初めてLINE公式アカウントのサービス提供を開始。それを皮切りに、9月30日には株価照会サービスをスタートさせた。今後は、約定通知や発注といった株式取引サービスを順次提供していくというが、SBI証券はなぜLINEを使ったサービス提供に乗り出したのか。そこに、どんな勝算を秘しているのか。SBI証券 代表取締役社長 髙村 正人氏に話を聞いた。
記事 ソーシャルメディア 大日本印刷 池田敬二氏、国際大学GLOCOM 境真良氏、ヤフー 志村一隆氏が著作権を語る 大日本印刷 池田敬二氏、国際大学GLOCOM 境真良氏、ヤフー 志村一隆氏が著作権を語る 2014/12/22 インターネットの普及は、出版業界での定額読み放題サービスや著作権フリーといった動きを活発化させた。クリエイターにとっても、コンテンツ二次創作やキュレーションといった選択肢によって創作活動の幅が広がっている。こうした時代に、コンテンツの著作権はどのように扱われるべきなのか。大日本印刷の池田 敬二氏、ヤフーの志村 一隆氏、国際大学GLOCOM客員の境 真良氏がそれぞれ、書籍のフリーミアム戦略、オウンドメディア、海賊版コンテンツをテーマに挙げて持論を展開した。
記事 ソーシャルメディア 企業Facebook年間ランキング、3つで1位ディズニー ファン数だけ増やしても意味無い 企業Facebook年間ランキング、3つで1位ディズニー ファン数だけ増やしても意味無い 2014/12/15 「企業Facebook年間ランキング2014」によれば、「ファン数」「2014年の平均いいね！数」「平均コメント数」「平均シェア数」の4つの項目のうち、3つでディズニー関連が1位になった。アイ・エム・ジェイ（IMJ）が発表した。
記事 ソーシャルメディア モスバーガー炎上案件とおせち事件から考える ソーシャルリスクを長期化させない対策 モスバーガー炎上案件とおせち事件から考える ソーシャルリスクを長期化させない対策 2014/12/01 大手ハンバーガーチェーンの「モスバーガー」が11月12日、ホームページ上に謝罪文を掲載した。この謝罪文は、とあるモスの店頭に設置された黒板に記載された、不適切な文章に対する批判への対応である。その黒板は、一般ユーザーの手によって撮影され、ツイッター投稿されて拡散し、その結果モスバーガーのTwitter公式アカウントや本部には批判が殺到した。このように昨今、一般ユーザーからのソーシャルメディアへの投稿が瞬時に拡散され、企業に批判が集中することは珍しくない。今回は、消費者からの投稿によるネット炎上と企業に長期に渡って及ぼす影響と対策について解説する。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 国際大学GLOCOM 境 真良氏が語るアイドル国富論 「日本が目指すべきはゆるい国家」 国際大学GLOCOM 境 真良氏が語るアイドル国富論 「日本が目指すべきはゆるい国家」 2014/11/11 日本の経済とアイドルブームには驚くべき関係性があった――。オプンラボ主催セミナー「日本のコンテンツビジネスとテクノロジーの未来予想図」に登壇した国際大学GLOCOM 境 真良氏は、新旧のアイドル文化について解説しながら、こうした文化が社会現象に及ぼす影響と、日本という国家のスタンスについて持論を展開した。続いて境氏、ヤフー 志村 一隆氏、大日本印刷 池田 敬二氏によるパネルディスカッションでは、海賊版コンテンツへの対策からアジアにおけるコンテンツビジネスが成功するための建設的な議論が行われた。
