記事 ワークスタイル・在宅勤務 日本でリモートワークが普及しない「根本課題」、どうすれば日本のDXは進むのか 日本でリモートワークが普及しない「根本課題」、どうすれば日本のDXは進むのか 2021/07/02 「新型コロナ対策は日本企業のDXのドライバーになった」と語るSB C&S 代表取締役社長 兼 CEO 溝口泰雄氏。ただし、DXを本格化させるには、”As Is（現状維持）”に甘んじることなく、日々の進化を追求する意識を社員に根付かせる必要がある。そのための心構えとともに、同社が取り組んできたDXのこれまでについて話を聞いた。
記事 経営戦略 ハーバードが350社の事例から導いた“DXの答え”、「AIファクトリー」とは ハーバードが350社の事例から導いた“DXの答え”、「AIファクトリー」とは 2021/07/01 昨今、DXが多くの企業にとって経営課題になっている。このDXについて、ハーバードの研究者たちが「AIファクトリー」というコンセプトを打ち出し、現在世界で注目を集めている。350社のDX（デジタルトランスフォーメーション）の成功/失敗の事例を調査して、彼らが出した結論は、「企業は、AIを生み出す“工場”へと転換すべき」というものであった。本稿では、この「AIファクトリー」について紹介をしていきながら、DXの要諦について考えていきたい。
記事 セキュリティ総論 “心の隙”を突くサイバー攻撃が急増、被害を抑え従業員の「行動を変える」方法は何か “心の隙”を突くサイバー攻撃が急増、被害を抑え従業員の「行動を変える」方法は何か 2021/06/30 ワクチンや給付金をかたったフィッシングメールなど、人の不安や恐怖につけ込んだサイバー攻撃が急増している。「通信相手を信頼せずに攻撃されることを前提とする」コンセプトを持つ“ゼロトラスト”のセキュリティ対策をはじめ、新たな製品やサービスも登場しているが、人間の心の隙を突く攻撃には、十分な対策ができているとはいい難い。こうした状況で、企業はどのようにリスクコントロールすればよいのだろうか。人に焦点を当てたセキュリティ対策と被害が発生した時の備えについて整理する。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 東大 森川 博之教授が語るDX、“波”に飲まれない考え方とは 東大 森川 博之教授が語るDX、“波”に飲まれない考え方とは 2021/06/30 新型コロナウィルスの影響で、従来の社会観や世界観が一変した。これはニューノーマル（新しい常識）とも言われ、各所で新しい社会のあり方の模索が始まっている。デジタル技術やその社会への影響に詳しい東京大学大学院 工学系研究科 教授の森川 博之氏も、コロナ禍によってテクノロジーへの向き合い方が大きく変わったという。何がどのように変わったのか、また人々は新しい社会をどう築き上げていくべきなのか。
記事 製造業界 BMWもやってる？自社の生産戦略にピッタリ合致した「デジタル工場」の作り方 BMWもやってる？自社の生産戦略にピッタリ合致した「デジタル工場」の作り方 2021/06/30 コロナ禍が依然猛威を振るい、製造業のサプライチェーンにも大きな混乱を与えている。厳しい状況が続く中でも、国内製造業は国際競争力を維持するために、DXに取り組まなければならないが、世界に出遅れている状況だ。なぜ、ものづくりのDX化は進まないのか、また製造業DXにおける成功事例があるのか。製造業のDXを包括的に支援するTeam Cross FAでプロデュース統括ほか、FAプロダクツの代表取締役会長も務める天野眞也氏に聞いた。
記事 AI・生成AI RPAの「最新動向」をITRアナリスト舘野氏が解説、調査結果からわかった“課題”とは RPAの「最新動向」をITRアナリスト舘野氏が解説、調査結果からわかった“課題”とは 2021/06/28 労働人口の減少や就業形態の多様化、さらにデジタル化やコロナ禍による不確実性の高まりなどを背景に、デジタル技術を活用した労働力「デジタルワークフォース」の活用が始まっている。その中核をなすRPAの市場動向や導入のポイントなどについて、ITに関する調査やコンサルティングを行うアイ・ティ・アール（以下、ITR）のシニア・アナリスト舘野真人氏に解説してもらった。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 160以上の企業・団体が「同性婚」賛同、共通して挙げる“企業視点のメリット”とは何か 160以上の企業・団体が「同性婚」賛同、共通して挙げる“企業視点のメリット”とは何か 2021/06/28 ここ数年LGBTQに関する理解が緩やかに進み、同性間の婚姻（同性婚）について、耳にすることが多くなりました。2021年3月には「同性婚を認めない現行法が憲法の平等原則に違反する」と札幌地方裁判所が判断し、広くメディアで報道されました。世界に目を転じると、2000年以降ほとんどの先進経済国で同性婚が実現、わずか20年の間に日本は、中国・インド・ロシア・韓国と並び、グローバル先進経済国の中で少数例外派となりました。2018年9月在日米国商工会議所は同性婚の法制化を提言、約3年弱が経過した現在、同性婚の法制化に賛同する企業・団体数は163社に達しています（2021年6月3日現在）。企業が同性婚に賛同する理由について考えます。
記事 クラウド SB C&S 溝口泰雄社長に聞くIT流通DX、サブスク台頭による「課金の複雑化」に挑むワケ SB C&S 溝口泰雄社長に聞くIT流通DX、サブスク台頭による「課金の複雑化」に挑むワケ 2021/06/25 クラウドに代表されるサブスクリプションサービス（サブスク）の台頭によって、IT流通の世界も様変わりを果たした。ソフトウェアベンダー直販も増え、SIerなどの参入などにより、その競争も激化している。こうした中で10期連続の増益を果たしつつ、「これまで参入できなかった市場に切り込むチャンスも同時に生まれている」と意気込むのが、ソフトバンクグループでIT流通を手がける、SB C&S代表取締役社長 兼 CEOの溝口泰雄氏だ。同社の事業戦略と今後のビジョンについて話を聞いた。
記事 流通・小売業界 花王のDX戦略、130年企業が決意した「顧客アプローチの転換」とデータマーケティング 花王のDX戦略、130年企業が決意した「顧客アプローチの転換」とデータマーケティング 2021/06/25 1890年に国産の高級石鹸「花王石鹸」発売して以来、130年以上の歴史を持つビッグメーカーの花王。時代の変化に合わせて、新商品を次々と世に送り出すその開発力には、目をみはるものがある。そんな同社は現在、DXにも力を入れている。今回は、改革の一端を担っているDX戦略推進センターカスタマーサクセス部部長 鈴木 直樹氏に、同社のDX戦略とその展望を聞いた。
記事 その他 「ジャッジメンタル運用」と「クオンツ運用」の違いは？投資信託の2大運用手法を解説 「ジャッジメンタル運用」と「クオンツ運用」の違いは？投資信託の2大運用手法を解説 2021/06/25 投資信託という金融商品は、時代の流れとともに進化を続けてきた。この過程には、資産運用業界をとりまく規制緩和の動きや技術革新のほか、投資信託の運用を担う運用会社の努力があることを忘れてはいけない。その1つの流れとして、資産運用業務における最先端技術の活用がある。たとえば、ビッグデータを活用し、AI（人工知能）やロボットが、投資信託の運用担当者のために投資先の選定の「お手伝い」をするような事例も増えてきている。今回は、投資信託の代表的な運用手法である「ジャッジメンタル運用」と「クオンツ運用」の違いを整理しつつ、ビッグデータやAIを活用した投資手法を解説する。
記事 経営戦略 お手本はテスラ？ これから始まる「DX競争・2回戦」、なぜ日本企業に勝機があるのか お手本はテスラ？ これから始まる「DX競争・2回戦」、なぜ日本企業に勝機があるのか 2021/06/25 2021年9月1日、日本にデジタル庁が新設される。これまで「デジタル後進国」とも言われてきた日本にとって、新設されるデジタル庁には行政や企業のDXの旗振り役として大きな期待が集まる。IT批評家、尾原投資顧問 書生の尾原和啓氏は、これから始まる新たなDXにおいて「日本は世界に勝てる可能性がある」と力強く語る。その理由を聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 Cookie規制でどうなる？CDPの基本とターゲティング広告高度化のゆくえ Cookie規制でどうなる？CDPの基本とターゲティング広告高度化のゆくえ 2021/06/25 行動履歴をもとにアプローチする行動ターゲティング広告を高度に実現するツールとして、「DMP（Data Management Platform）」そして「CDP（Customer Data Platform）」が知られる。本記事では、Cookie規制によって注目を集めるCDPについて、その役割やDMPとの違い、代表的な製品などを解説する。取材協力は、『マーケティングのデジタル化 5つの本質』（共著）著者であり、インティメート・マージャー代表取締役社長 簗島亮次氏。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング 西内啓氏が解説、最強の学問「統計学」を“専門家ゼロ”でビジネスに取り入れる方法 西内啓氏が解説、最強の学問「統計学」を“専門家ゼロ”でビジネスに取り入れる方法 2021/06/24 データを意思決定に活かすには、企業にあるさまざまなデータを収集、分析し、価値を見出してビジネス変革につなげていくことが求められる。しかし、データの整形には膨大に時間がかかり、BIツールを使ったとしても適切な分析結果を得られるとは限らない。そこで注目を集めているのが「統計学」を取り入れた分析手法だ。『統計学が最強の学問である』の著者でデータビークル 代表取締役 最高製品責任者 兼 統計家の西内 啓氏に、データドリブン経営を推進するポイントを聞いた。
記事 データベース Amazon RDSの基本を解説、作成方法やAuroraでの利用のメリットを詳しく Amazon RDSの基本を解説、作成方法やAuroraでの利用のメリットを詳しく 2021/06/24 1 Amazon RDS（Amazon Relational Database Service）は、アマゾンがAWS上で提供しているデータベースサービスです。OSやデータベースエンジンの管理はAWS側で行われるので、ユーザーは契約後すぐにアクセス可能です。「やさしく学ぶAWS入門」第5回ではこのRDSの特徴について、AWSのデータベースエンジンである「Amazon Aurora」の詳細とあわせて、解説していきます。
記事 デジタルマーケティング総論 R/GA 嶋田氏に聞く、デジタルとアート思考で「根本から変わる」広告ビジネスのゆくえ R/GA 嶋田氏に聞く、デジタルとアート思考で「根本から変わる」広告ビジネスのゆくえ 2021/06/22 1982年に没した伝説的ピアニストが現代に戻り、コンサートを開く──オカルトを思わせる話だが、嘘ではない。テクノロジーの進化が、時間や空間をもコントロールしてしまうような瞬間を目にする機会が、今後増えるかもしれない。特に、広告の世界などが先行するという。パナソニック、電通などを経て、日本IBMでDigital Makers Lab.を立ち上げた嶋田敬一郎氏は「これからは人間の延長線上の提案をしていく」と話す。その嶋田氏が、米広告会社であるR/GAの日本法人マネージング・ディレクターの職に就いた。同氏に、広告ビジネスの行方、さらにいま注目を集めている「アート思考」の影響も交え、テクノロジーがもたらすビジネス世界の変化と展望について聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM ソフトバンク最高人事責任者が断言、「優秀な人材を生かすには年功序列は壁になる」 ソフトバンク最高人事責任者が断言、「優秀な人材を生かすには年功序列は壁になる」 2021/06/18 日本企業の多くで、グローバル化を背景に人材や働き方の多様化が進み、ジョブ型などの議論が活発化している。こうした中、ソフトバンク 専務執行役員 兼 CHRO（最高人事責任者）の青野史寛氏は「優秀な人材を生かすには年功序列は壁となる」と言い切る。アフターコロナ、デジタル時代の人事戦略について、青野氏に単独インタビューを行った。
記事 その他ハードウェア デロイト森正弥氏が説くエッジコンピューティング、工場・小売・医療の注目事例とは デロイト森正弥氏が説くエッジコンピューティング、工場・小売・医療の注目事例とは 2021/06/18 生産現場などデジタル化の恩恵が得にくかった領域でもDX（デジタルトランスフォーメーション）に向けた動きが活発だ。ここで注目されているのがエッジコンピューティングだ。日本ディープラーニング協会顧問であり、デロイト トーマツ コンサルティング 執行役員として企業のDXやAIのビジネス活用を支援する森正弥氏が、その可能性を語った。
記事 セキュリティ総論 日清食品グループの「ゼロトラスト」を徹底解説、VPNに頼らない在宅勤務環境とは 日清食品グループの「ゼロトラスト」を徹底解説、VPNに頼らない在宅勤務環境とは 2021/06/16 チキンラーメンやカップヌードルなどの即席麺で知られる日清食品グループ。同社グループは、1回目の緊急事態宣言で国内従業員3000名の在宅勤務を実現し、その後も出社率25％以下の制限を設けている。こうした同社グループのデジタル化を支えているのが、以前から取り組んできたゼロトラストのセキュリティ対策だ。同社グループはいかにして従来のセキュリティ対策から、ゼロトラストのセキュリティ対策へと転換できたのか。コロナ禍の影響も含めて、グループのセキュリティ対策をリードする日清食品ホールディングス 情報企画部 課長 岩下輝彦氏が語った。
記事 政府・官公庁・学校教育 米国が進める未来投資「AI・EV支援」「教育の無償化」……対する日本の財政出動は？ 米国が進める未来投資「AI・EV支援」「教育の無償化」……対する日本の財政出動は？ 2021/06/15 コロナ危機をきっかけに、先進各国と日本の経済格差が顕著になっている。最大の原因はワクチン接種の遅れだが、コロナ対策やコロナ後を見据えた巨額の財政出動に政府が消極的であることも大きく影響している。日本はなぜこの重要なタイミングで大きな投資を決断できないのだろうか。
記事 AI・生成AI 再帰的ニューラルネットワークとは？自然言語処理に強いアルゴリズムの仕組み 再帰的ニューラルネットワークとは？自然言語処理に強いアルゴリズムの仕組み 2021/06/14 前回、画像処理に強いニューラルネットワークのアルゴリズム「畳み込みネットワーク」を解説しました。これと一緒に、もう1つ学んでおきたいアルゴリズムがあります。それは「再帰的ニューラルネットワーク」です。再帰的ニューラルネットワークは、翻訳や対話といった言葉を扱う自然言語処理に使われることの多いアルゴリズムです。これをわかりやすく解説していきます。
記事 IT戦略・IT投資・DX ニューノーマル時代の“リモートなIT開発／運用”、どう実現する？ ニューノーマル時代の“リモートなIT開発／運用”、どう実現する？ 2021/06/07 新型コロナウイルスは、多くの企業のビジネス環境を一変させました。働き方にも業務にもリモートが取り入られる中、ITシステムの開発／運用も例外ではありません。とはいえ、現代の複雑化したITシステムにおいて、ネットワークやセキュリティを考慮しながらリモート化を進めるのはとても困難です。そこで本記事では、ニューノーマル時代で必須となった「IT開発／運用のリモート化」をいかに実現するかを解説します。
記事 AI・生成AI 畳み込みニューラルネットワークとは？ 「画像・音声認識」の核となる技術のカラクリ 畳み込みニューラルネットワークとは？ 「画像・音声認識」の核となる技術のカラクリ 2021/06/07 1 近年、「ディープラーニング」が画像認識に強く、画像診断・顔認証・不具合検知など、さまざまな用途に使われているということが広く知られるようになってきました。ただ、その背景にある「ニューラルネットワークのアルゴリズム」についてはそこまで理解されていません。今回は、画像認識におけるディープラーニングの強さを世間に知らしめる一因となったアルゴリズムである「畳み込みニューラルネットワーク」について簡単に解説していきます。
記事 その他 後払い決済「アファーム（affrim）」とは？ミレニアル・Z世代に支持されるワケ 後払い決済「アファーム（affrim）」とは？ミレニアル・Z世代に支持されるワケ 2021/06/04 アファーム（Affirm）は、ECや実店舗で高額の購入をする際に、利息や手数料の透明性が高い「分割後払い」を提供する米国のフィンテック企業だ。十分な支払い能力があるにもかかわらず、クレカ使用実績などが足らず、従前の信用スコア評価システムではローンを組めなかった若い消費者に対して、独自のアルゴリズムで評価を行い、後払いの選択肢を与えることで急成長中だ。マーチャント側にとっても販売機会の増大につながるため、取扱高が伸びている。そのアファームの成功の秘訣である、独自アルゴリズムの実態とは――。
記事 その他 日本総研 翁百合理事長に聞く、「金融DX」の2大成功要因とは 日本総研 翁百合理事長に聞く、「金融DX」の2大成功要因とは 2021/06/03 「オープンAPIにより金融サービスの幅が広がり、ビジネスモデルが大きく変わる」と日本のフィンテックへの期待を表明するのが、内閣府「選択する未来 2.0」懇談会で座長を務める日本総合研究所理事長、翁 百合氏だ。フィンテックの新しい動きにより、既存の銀行システム、銀行、地方銀行も変わらざるをえなくなったとし、コロナ禍の今こそ変革のチャンスだと激励する翁氏に話を聞いた。
記事 製造業界 製造業のデータ分析で考える、「SIerの価値」とは？ 製造業のデータ分析で考える、「SIerの価値」とは？ 2021/06/03 SIerがPoCの先にシステム構築案件を期待すると、お客さまの感覚とズレてくる恐れがあることを前回述べました。SIerにとって、お客さまの社内に蓄積された過去データの分析がシステム構築の仕事につながりにくい状況はありつつも、データ分析に取り組むことには意味があります。データの活用・価値化に向けて各産業が取り組んでいる中、SIerも在り方を変えながら、新たな顧客貢献のスタイル、ひいては市場での存在意義を見い出していかねばなりません。
記事 政府・官公庁・学校教育 エドテック最前線、教育と保育のITベンチャーに聞いたZoomと戦う？戦わない？ エドテック最前線、教育と保育のITベンチャーに聞いたZoomと戦う？戦わない？ 2021/06/02 コロナ禍によってさまざまな場所でオンライン化が進んだが、教育現場や保育現場も例外ではない。Education（教育）とTechnology（テクノロジー）を組み合わせた「エドテック（EdTech）」などのキーワードも世をにぎわせている。ではコミュニケーション領域では、やはりZoomが圧倒的な強さを誇っているのだろうか。単純にオンライン化できない部分もありそうだが、そこではどんなツールやサービスが使われているのか。実際に教育や保育の現場のオンライン化・デジタル化に貢献している企業に、コロナ禍の対応や戦略について聞いてみた。
記事 製造業界 デジタルツインとは何か？最新事例4選、6大メリット、主要ベンダー5社をまとめて解説 デジタルツインとは何か？最新事例4選、6大メリット、主要ベンダー5社をまとめて解説 2021/06/01 製造業を中心に、「デジタルツイン」という言葉を聞くようになったが、実際にどのような技術で、どのように活用されているのか、どれほど企業にとって重要な技術なのかはあまり知られていません。そこで本記事では、「そもそもデジタルツインとは何か」「活用のメリット」、さらには「各産業における活用事例」をわかりやすく解説します。
記事 AI・生成AI 【実践者に聞いた】社会人のための「AI学習法」、基礎から事業への応用まで 【実践者に聞いた】社会人のための「AI学習法」、基礎から事業への応用まで 2021/05/31 デジタル庁が発足し、あらゆる企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）を目指す中、中核技術であるAIへの注目が高まっている。そんな中、AIを自分のビジネスに取り込みたい社会人向けに、学校法人金沢工業大学（KIT）虎ノ門大学院はAIカリキュラムを開講し、すでに多くの社会人がAIのビジネスへの応用を体得している。今回は、2020年にAI科目を履修した社会人3名に、AIを学ぶ理由や、学んで得られたことを聞いた。人事担当、経営者、コンサルタントと、三者三様だった実務への応用法も深堀りする。
記事 経費精算・原価管理 商談の質は「顧客情報の理解」で決まる？ダメダメ「マーケ・営業部門」の特徴とは 商談の質は「顧客情報の理解」で決まる？ダメダメ「マーケ・営業部門」の特徴とは 2021/05/28 コロナショックをキッカケに企業のデジタルツールの導入が加速したが、売上などの成果につなげられている企業は少ない。たとえば、「マーケティング部門と営業部門などで導入しているツールが異なり、同じ顧客データであるにも関わらず、連携がとれていないために有効活用できていない」といった声すら上がっている。このように、単にツールを活用すれば企業のDXが実現できるわけではないのだ。何に気を付ければ成果につながる改革となるのだろうか。
記事 政府・官公庁・学校教育 中国がコロナショックを“即”乗り越えたワケ、BATHとデジタル強国戦略の内実とは 中国がコロナショックを“即”乗り越えたワケ、BATHとデジタル強国戦略の内実とは 2021/05/27 コロナ禍で世界経済が落ち込む中、中国国家統計局は2021年1月、同国の2020年の実質GDP（国内総生産）が前年比2.3％増と発表し、いち早く経済危機を脱する予測を出した。IMF（国際通貨基金）が2021年4月に発表した「世界経済見通し」でも、2021年の世界経済の成長率予測（6％）に対し、中国はそれを上回る8.4％増と見込む。同国のGDPの40％程度を占める「デジタル経済」について、戦略の変遷やアリババやテンセントなどの巨大プラットフォーマーの取り組みを野村総合研究所（NRI）未来創発センターの上級コンサルタントを務める李 智慧氏の論考を紹介する。
