記事 CDN・ADC・ロードバランサ Office 365で生産性が下がる？「クラウド業務アプリ」に必須のインフラ対策とは Office 365で生産性が下がる？「クラウド業務アプリ」に必須のインフラ対策とは 2018/07/27 IT運用負荷軽減や業務効率化、ワークスタイル変革などを背景に「Office 365」をはじめとするクラウドアプリケーションを導入する企業は多い。しかし、クラウド化のメリットが喧伝される一方で、Office 365を使うと「ネットワークが遅くなる」ことはあまり知られていない。企業には、クラウドの特性を理解した上で、ネットワークの遅延対策やID管理、アクセス制御といった「クラウドを快適に、安全に利用する」ための対策が必要なのだ。
記事 業務効率化 「大幅にやり方を変えたくない」…ワークフロー改善、現場の抵抗にどうケリをつけるか 「大幅にやり方を変えたくない」…ワークフロー改善、現場の抵抗にどうケリをつけるか 2018/07/27 従業員の生産性向上や、モバイルを活用したワークスタイル変革など、働き方改革に取り組む企業が増えている。時間と場所に縛られない働き方を実現するために、カギを握ることの一つが、ワークフローシステムの改善だ。これまでも業務改善、改革のテーマとしてたびたび取り上げられてきた「古くて新しい」主題だが、ワークフローの改善を阻む課題はどこにあり、どうやって解決すればよいかを紹介する。
記事 流通・小売業界 エーザイ、スターフライヤー、パルコ…“三社三様”のデジタルマーケ施策を明かす エーザイ、スターフライヤー、パルコ…“三社三様”のデジタルマーケ施策を明かす 2018/07/27 「モノ消費」から「コト消費」へ。人工知能（AI）の導入、DMP（Data Management Platform）、MA（Marketing Automation）ツール、SNSの統廃合。マーケティングの環境もあり方も日々進化している。デジタルとリアルのタッチポイントを複雑に往来する顧客行動を、改めて捉え直す必要がある。旧い手法や発想では太刀打ちできなくなった今、現場で指揮を執るデジタルマーケターたちは、企業と顧客の架け橋となる部分を、データからどのように導き出そうとしているのか。エーザイ、スターフライヤー、パルコが三社三様の実態を語った。
記事 AI・生成AI 汎用人工知能が完成したら、社会にどんなインパクトを与えるのか？ 汎用人工知能が完成したら、社会にどんなインパクトを与えるのか？ 2018/07/27 汎用人工知能（AGI:Artificial General Intelligence）が人類に与えるインパクトは大きい。もし、AGIが完成した場合は、産業革命以降の人類にとって最大のインパクトになるとの指摘もある。では、そのインパクトとはどのようなものか。理化学研究所の高橋恒一氏、ドワンゴ人工知能研究所 所長の山川宏氏、慶應義塾大学 教授の栗原聡氏、理化学研究所の中川裕志氏らが語り合った。
記事 ロボティクス ロボティクス企業 世界トップ50、トヨタやソフトバンクが｢次に｣投資する企業は？ ロボティクス企業 世界トップ50、トヨタやソフトバンクが｢次に｣投資する企業は？ 2018/07/26 ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）が今後7年間の成長を上方修正するなど、ロボティクス産業の規模が急成長している。さらにロボティクス業界のトレンド、ニュースなどを扱う業界紙RBR（Robotics Business Review）は、6月にボストンで開催されたロボティクス＆AIコンファレンスで2018年のロボティクス企業トップ50を発表した。今、業界ではどのロボティクス企業がどんな理由で注目されているのか、またロボティクス産業への投資動向を解説する。
記事 AI・生成AI 次世代AIを見据えた脳科学研究の現在地とは、国家的な組織や連携も 次世代AIを見据えた脳科学研究の現在地とは、国家的な組織や連携も 2018/07/26 NTTデータ経営研究所は5月、「脳科学応用の最新動向調査」を発表、目まぐるしく進化を続ける脳科学とその応用動向についてまとめた。調査は、2017年1月から2018年4月までに発表された学術論文、WEB上の公知情報等を主な対象としており、応用可能性のある基礎研究、企業の取り組み、スタートアップ・ベンチャー企業の情報を紹介している。
記事 市場調査・リサーチ AWSが安定のトップも、アリババが4位に躍進 IaaS＋PaaSのクラウド売上調査 AWSが安定のトップも、アリババが4位に躍進 IaaS＋PaaSのクラウド売上調査 2018/07/26 世界のすべての地域において、IaaSとPaaSを合わせたクラウド市場の売り上げトップはAWSであるという調査結果を、米調査会社のSynergy Research Groupが発表しました。
記事 医療業界 ロイバント・サイエンシズとはいかなる企業か？なぜ「失敗した薬」で儲けられるのか ロイバント・サイエンシズとはいかなる企業か？なぜ「失敗した薬」で儲けられるのか 2018/07/26 ロイバント・サイエンシズ（Roivant Sciences）は、独特のビジネスモデルにより、創業後わずか3年でソフトバンク・ビジョン・ファンドから11億ドルもの資金調達に成功した企業だ。同社は他の製薬会社が臨床試験に失敗した新薬候補を譲り受け、データ分析などの新たな手法によって、異なる効能を見つけ出す手法を採用する。遺伝子治療、脳神経、皮膚など複数の疾患領域で「アンメット・メディカル・ニーズ（いまだ満たされない医療ニーズ）」を満たすことを狙う。ロイバントについて、スペインの医療系ベンチャーに所属する著者が解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 本気でテレワークを成功させるなら「今の仕事のやり方」を変えるしかない 本気でテレワークを成功させるなら「今の仕事のやり方」を変えるしかない 2018/07/25 国が働き方改革を進める中で、時間や場所を選ばない柔軟な働き方として「テレワーク」が注目されている。企業の生産性を高めて、「働き方改革」を成功させるテレワークのポイントとは何だろうか？ 十年以上にわたり、220社以上のテレワーク導入のコンサルティングに携わってきたテレワークマネジメント 代表取締役でワイズスタッフ 代表取締役でもある田澤由利氏が、働き方改革の背景、課題、そして解決策としてのテレワーク活用と考え方、さらに最新動向について解説した。
記事 デジタルマーケティング総論 20万人がLINE交換、「安室透チャットボット」に“執行”される理由 20万人がLINE交換、「安室透チャットボット」に“執行”される理由 2018/07/25 「モノ消費」から「コト消費」が喧伝され、オンラインとオフラインを融合したマーケティング施策に注目が集まっている。2018年4月に公開された劇場版『名探偵コナン ゼロの執行人』に合わせたコミックスのキャンペーンでは、オンライン施策として、劇中に登場する人気キャラクター「安室透（あむろとおる）」とLINEで友だちになって会話を楽しめる「安室透チャットボット」を公開、人気を博した。キャラクター設定を忠実に再現し、利用者であるファンに「楽しさ」を演出する運用のポイントや、想定を上回るような大量のアクセスが集中する状況を考慮したインフラの工夫などについて、キャンペーンをリードした小学館 マーケティング局の戸板麻子氏と、cloudpack（アイレット） セクションリーダーの比企宏之氏に聞いた。
記事 ウイルス対策・エンドポイントセキュリティ もはや「境界を守る」だけでは不十分、新時代の脅威にセキュリティをどう見直す？ もはや「境界を守る」だけでは不十分、新時代の脅威にセキュリティをどう見直す？ 2018/07/25 クラウドとモバイルの広がり、そしてサイバー攻撃の複雑化・巧妙化は、企業における「境界型セキュリティ」の考え方に根本的な変革を迫っている。もはや、社内/社外の境界を強固にし、侵入を防いで内部を守る対策だけでは、セキュリティを担保することは困難な時代に突入したのである。では境界型セキュリティでカバーできない脅威に対して、どう対処すればよいのだろうか。具体的な方法を整理しよう。
記事 システム開発ツール・開発言語 APIのセキュリティ対策をガートナーが解説、具体的に押さえるべき3つのポイントとは APIのセキュリティ対策をガートナーが解説、具体的に押さえるべき3つのポイントとは 2018/07/25 企業にとってAPIは、開発者、モバイル・ユーザー、B2Bパートナーなどと連携するためのカギだ。ただし、APIの使用に当たっては、その価値ある情報を保護するセキュリティ対策が不可欠となる。ガートナー リサーチのバイス プレジデント、パオロ・マリンベルノ氏がAPIセキュリティ対策を検討する際のポイント、戦略・アーキテクチャの選び方、具体的にどの部分にどのような対策を講じるべきかを解説する。
記事 市場調査・リサーチ 働き方改革、「現場のニーズ」は把握できずマネージャーに恩恵がある結果に 働き方改革、「現場のニーズ」は把握できずマネージャーに恩恵がある結果に 2018/07/25 パイプドビッツを事務局とする「働き方改革センター」は5月31日、働き方改革研究センター調査レポート第1弾として、「働き方改革に伴う13の施策を活用すると、労働時間にどのような効果があるか？～働き方改革研究センター調査の概要について～」を発表した。本調査は2018年2月、全国の就労者を対象に、インターネットによるアンケート調査により実施したもの。回答者数は23,822人（男性11,966人、女性11,856人）で、このうちマネージャは8,822人となっている。
記事 製造業界 村上憲郎氏の2030年予測：進化する農業、経済を回す小売、そして消える自動車と“労働” 村上憲郎氏の2030年予測：進化する農業、経済を回す小売、そして消える自動車と“労働” 2018/07/24 少し前までは声高に叫ばれていた符牒、「2020年」もここ最近は「After2020年」に成り代わりつつある。15年以上に渡ってビジネスパーソンの問題解決のために情報を発信し続けてきた「ビジネス＋IT」は今回、「2030年への挑戦」と題し、SDGsの目標でもある2030年の未来ビジョンについて、有識者に意見を求めた。本稿では元グーグル日本法人名誉会長 村上憲郎氏が見た「2030年」を掲載する。技術、経営、そして何より変化し続ける国際環境を知り抜いた同氏には、何が見えているのか。
記事 国際法・国際標準化 パーソナルデータとは何か？ 個人情報との違いや定義を解説する パーソナルデータとは何か？ 個人情報との違いや定義を解説する 2018/07/24 近年、金融、情報通信をはじめあらゆるビジネス分野で、ビッグデータの利活用についての検討が進められています。「パーソナルデータ」という用語はこうしたデータ活用の促進の文脈の中で比較的幅広い概念で用いられています。そこで、本稿ではパーソナルデータについて、いわゆる個人情報との違いや、今後のビッグデータとしての利活用に向けた展望について解説します。
記事 ロボティクス 本格的ロボット活用に必要なのは「エッジ・コンピューティング」だ 本格的ロボット活用に必要なのは「エッジ・コンピューティング」だ 2018/07/24 ロボティクスの産業での応用は今後ますます進むと予想される。単体のロボット運用から、時代は複数のロボットの並行運用、さらに異なる目的を持つロボットの複合的運用が必要となる。現在、ハードウェア面における技術ではほとんどの問題がクリアされていると言われるが、やはり効率的かつ安全な運用に欠かせないのがソフトウェアとセキュリティだ。
記事 セキュリティ総論 「レベルの低い犯罪」しか検挙できない？ サイバー犯罪、未成年検挙率増加の意味 「レベルの低い犯罪」しか検挙できない？ サイバー犯罪、未成年検挙率増加の意味 2018/07/24 7月14日、朝日新聞がサイバー犯罪で10代が検挙される数が増えていると報じた。最近ではコインハイブによるマイニング摘発キャンペーンで未成年者が検挙されている。この傾向は2015年あたりからだ。サイバー犯罪はいまや特殊なものではない。専門の知識やリソースを持たなくても利用できるツールやコミュニティが存在する。年齢層による広がり、低年齢化が進んだとしても不思議はないが、その理由を考えてみたい。
記事 ロボティクス シタラ興産は自動産廃分別ロボットで「灰色」から「白」を目指す シタラ興産は自動産廃分別ロボットで「灰色」から「白」を目指す 2018/07/23 埼玉県深谷市に、産業廃棄物の分別を行っているシタラ興産の屋内型混合廃棄物選別施設「サンライズFUKAYA工場」がある。2016年に稼働した同工場は、フィンランド製の産廃自動選別ロボット「ゼンロボティクスリサイクラー（ZRR）」を国内で初めて導入したことで知られている。従来のやり方では18人必要だった人手を2人に減らし、労働環境を向上させた。稼働から時間が経った今日では運用形態も少し変わってきたという。工場現場を見学させてもらった。
記事 IoT・M2M・コネクティブ Google Home、Amazon Echoは「3兆円」のスマートホーム市場をどう変えるのか？ Google Home、Amazon Echoは「3兆円」のスマートホーム市場をどう変えるのか？ 2018/07/23 家の中にある家具や家電、セキュリティ機器などをすべてネットワークにつなげ、生活環境を快適に、最適にする「スマートホーム」。日本では2010年以降、急速に普及している。今回は日本の「スマートホーム」を取り巻く現状と今後の展望について、フロスト＆サリバンジャパン成長戦略シニアマネージャーの伊藤祐氏が解説する。
記事 政府・官公庁・学校教育 人材過剰で弁護士がワープア転落も 法科大学院の撤退が止まらない 人材過剰で弁護士がワープア転落も 法科大学院の撤退が止まらない 2018/07/23 司法制度改革の目玉として設置された法科大学院の撤退が相次いでいる。志願者の減少に歯止めがかからず、全国に74校あった法科大学院のうち、近畿大など38校が既に撤退や募集停止に踏み切った。新たに導入された予備試験に人材が流れ、法科大学院が法曹界を目指す学生の選択肢から外れつつある一方、大学側が実務家養成に舵を切ったことで法学研究者養成機能の低下も指摘されている。早稲田大法学学術院の上村達男教授（会社法）は「政府は法化社会の到来という言葉を使い、金融資本市場の変化などから法曹需要の増加を予測していたが、理念倒れに終わった」と厳しい見方を示している。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 地方都市は「限られた商圏」か？ JR九州とiBankが語るビジネス×テクノロジー戦略 地方都市は「限られた商圏」か？ JR九州とiBankが語るビジネス×テクノロジー戦略 2018/07/20 地方創生が注目を集める一方、その実現過程において事業の採算性や持続可能性についてシビアな見方も浮かび上がってきている。そんな中でユニークな商圏として地方都市の底力を示しているのが九州エリアだ。福岡で開催された「アドテック九州2018」では、「限られた商圏でどう戦うか？地域トップ企業が語る」というテーマのもと、九州旅客鉄道（JR九州） 総合企画本部経営企画部 グループマーケティング室長の相良 周平氏と、iBankマーケティング 代表取締役社長 永吉 健一氏が登壇、九州経済のインフラを支える「ビジネス×テクノロジー」の現在地について、具体的な事例を紹介した。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 キヤノン中国 小澤社長に聞く、中国で“一流”と認められる秘訣 キヤノン中国 小澤社長に聞く、中国で“一流”と認められる秘訣 2018/07/20 だまされた――。信用できない――。日本企業の対中ビジネスへの苦手意識は定着した感がある。そんな中、キヤノン アジアマーケティンググループでは2025年のアジアでの売上目標を１兆円に定め、半分の5000億円を中国で稼ぐという。「14億人市場で可能性はまだ大いにある」「中国は宝の山」と、キヤノン中国社長の小澤秀樹は強気を示す。 PR映像やテレビに自ら登場し、顔を売ってきた異色の日本人トップだ。日本企業の中国トップは本社では常務のポストが定石な中、2017年4月には本社副社長に昇格。2005年に中国に着任し、今年で14年目になる。長い駐在経験をふまえ、中国と中国人をどのように見ているのか。 中国ビジネスでわきまえるべき流儀は何なのか。5月、東京・下丸子のキヤノン本社で話を聞いた。
記事 クラウド マシンラーニングがこれからの「情報共有」のカギである理由 マシンラーニングがこれからの「情報共有」のカギである理由 2018/07/20 Evernote（以下、エバーノート）は、6月にサービス提供開始10 周年を迎えた。これに関連し、同社 最高製品責任者 エリック・ローベル氏が来日。この10年での「情報」の在り方の変化を語り、今後の情報活用を支えるテクノロジーとトレンドを予測した。
記事 デザイン経営・ブランド・PR VR/ARが「まだ」成功していないワケ VR/ARが「まだ」成功していないワケ 2018/07/20 ITツールの革新を背景にマーケティングの在り方は大きく変貌を遂げつつある。すでにスマホはグローバルで20億台以上も普及し、“個客”の把握にも広く活用されている。VR（Virtual Reality：仮想現実）やAR（Augmented Reality：拡張現実）など、新技術の登場も相次ぐ。ただし、成果を上げるためには、それらを単に利用するだけでは不十分だ。デジタル広告事業とTechCrunchやEngadgetなどのメディアブランド運営事業を展開するOath（旧AOL）のDigital Prophetであるデイビッド・シング氏が、スマホやウェアラブルデバイスに代表されるITツールで目指すべき方向性と活用の在り方について、自身の見解を披露した。
記事 クラウド AGCやMM総研らが徹底討論、今考えるべきクラウド移行・活用戦略とは？ AGCやMM総研らが徹底討論、今考えるべきクラウド移行・活用戦略とは？ 2018/07/19 より速度を増しているビジネスの変革にどう対応すればいいのか？ その実現の選択肢として「クラウドの活用」が挙げられる。しかし、いざ始めるとなると、どこから手を付けてよいのかわからないという企業も多い。2014年ごろからクラウドへの段階的な移行を成功させてきた、総合化学メーカー AGCの大木 浩司氏、クラウド分野の市場調査を手掛けるMM総研の渡辺 克己 氏、クラウド事業を手掛ける日本アイ・ビー・エムの安田 智有 氏、ヴイエムウェアの黒岩 宣隆氏といったクラウドのスペシャリストやアナリストらが一堂に会し、企業のクラウド移行について話し合った。
記事 クラウド AGCやMM総研らが徹底討論、今考えるべきクラウド移行・活用戦略とは？ AGCやMM総研らが徹底討論、今考えるべきクラウド移行・活用戦略とは？ 2018/07/19 より速度を増しているビジネスの変革にどう対応すればいいのか？ その実現の選択肢として「クラウドの活用」が挙げられる。しかし、いざ始めるとなると、どこから手を付けてよいのかわからないという企業も多い。2014年ごろからクラウドへの段階的な移行を成功させてきた、総合化学メーカー AGCの大木 浩司氏、クラウド分野の市場調査を手掛けるMM総研の渡辺 克己 氏、クラウド事業を手掛ける日本アイ・ビー・エムの安田 智有 氏、ヴイエムウェアの黒岩 宣隆氏といったクラウドのスペシャリストやアナリストらが一堂に会し、企業のクラウド移行について話し合った。
記事 情報漏えい対策 あってはならない「万が一」の事故、機密データの受け渡しはどうする？ あってはならない「万が一」の事故、機密データの受け渡しはどうする？ 2018/07/19 重要データの受け渡しにはUSBメモリなどの物理メディアや郵送、電子メールやクラウドストレージなどの選択肢が挙げられる。だが、ヒューマンエラーや配送中の紛失、マルウェア感染など、一定のリスクは確実に存在する。もし顧客の機密データが万が一にでも漏えいすれば、長年築き上げてきた信頼は失墜し、多大な損害を受けるため、「万が一」は、決してあってはならない。本当に信頼できる、確実な方法はあるのだろうか？
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 ファイルサーバは「お払い箱」でよいのか？ クラウドストレージ選定の課題と対策 ファイルサーバは「お払い箱」でよいのか？ クラウドストレージ選定の課題と対策 2018/07/19 時間・場所に制限されることなくデータを共有する手段として、クラウドストレージの導入を検討する企業が増えている。中には、既存のファイルサーバからの移行を考えている企業もあるようだ。しかし、それは本当に正しい選択なのだろうか。企業におけるデータの保存・共有を支える重要なインフラだけに、サービスの選定・導入は十分かつ慎重に検討したい。ここでは、クラウドストレージ選定の課題と対策について整理した。
記事 ネットワーク管理 横国大 河野 隆二教授に聞く、SDx時代の企業ネットワークの在り方とは？ 横国大 河野 隆二教授に聞く、SDx時代の企業ネットワークの在り方とは？ 2018/07/19 ビジネスにおけるインターネットの活用が当たり前となった今、同時に、ネットワーク基盤は複雑化・ボーダレス化している。中でも、多くの企業ネットワークにはより高い安全性や品質の確保が重要となっている。その実現にあたって必要なことは何か。ネットワーク技術だけでなく、その関連ビジネスにも高い知見を持つ横浜国立大学 未来情報通信医療社会基盤センター センター長 河野隆二 教授に、これからの企業ネットワークを構築するためのヒントを聞いた。
記事 デザイン経営・ブランド・PR デジタルの予言者デイビッド・シング氏が断言「押しつけメッセージはミュートされる」 デジタルの予言者デイビッド・シング氏が断言「押しつけメッセージはミュートされる」 2018/07/19 企業のブランド価値を左右する「コンテンツ」の重要性は増す一方だ。反面、「顧客に響くコンテンツ」を模索し続けているマーケターも少なくない。デジタル広告事業とTechCrunchやEngadgetなどのメディアブランド運営事業を展開するOath（旧AOL）の「Digital Prophet（デジタル領域の予言者）」として知られるデイビッド・シング氏が、ビジネス+ITだけにデジタルの未来を語った。
