記事 デジタルマーケティング総論 NRI 鈴木氏が語る、データ活用による顧客接点は「ママ」と「執事」と「太鼓持ち」 NRI 鈴木氏が語る、データ活用による顧客接点は「ママ」と「執事」と「太鼓持ち」 2017/03/14 1月26日、NTTコミュニケーションズ協賛で「『顧客接点強化』の最前線！データ活用で実現する次世代型コンタクトセンター」セミナーが開催された。コンタクトセンターの現場で今起こっている問題や、NTTコミュニケーションズのソリューションを用いた改善事例が紹介された本セミナーの基調講演に登壇したのは、野村総合研究所の鈴木 良介氏だ。ビッグデータ活用の重要性が浸透した昨今、収集した膨大なデータを活用して成果を出す企業も増えている。しかし、自社でそれを実践して成果を出すことは、決して容易ではない。収集したデータを活用して、売上向上などの成果に結びつけるには何が必要なのか。さまざまな事例とデータ活用の独自のフレームワーク「DIVA」の理論を用いて、ポイントを解説した。
記事 デザイン経営・ブランド・PR サービスを科学せよ！ WOWOWが契約締結率を1.5倍にしたコンタクトセンター改善法 サービスを科学せよ！ WOWOWが契約締結率を1.5倍にしたコンタクトセンター改善法 2017/03/14 1月26日、NTTコミュニケーションズ協賛で「『顧客接点強化』の最前線！データ活用で実現する次世代型コンタクトセンター」セミナーが開催された。コンタクトセンターの現場で今起こっている問題や、NTTコミュニケーションズのソリューションを用いた改善事例が紹介された本セミナーの特別講演に登壇したのは、ワクコンサルティングの諏訪 良武氏だ。コンタクトセンターは今、「コスト」センターから企業に貴重なデータをもたらす「プロフィット」センターへ大きく変わろうとしている。では、これからのコンタクトセンターは具体的にどのような機能を持ち、サービスを提供すればよいのか。サービスを科学的に分析する「サービスサイエンス」の視点から、コンタクトセンターのサービスの本質に迫り、これからのコンタクトセンターが目指すべき方向を語った。
記事 PaaS・FaaS・iPaaS・XaaS PaaS市場が大幅拡大、クラウドDWHやHadoopがけん引 PaaS市場が大幅拡大、クラウドDWHやHadoopがけん引 2017/03/14 アイ・ティ・アール（ITR）が3月14日に発表した国内PaaS（Platform as a Service）市場調査によると、2015年度の売上金額は413億円で前年度比74.4％の大幅増となった。IDC Japanが2016年11月に発表した国内PaaS市場調査でも、前年比48.1％増の648億円となっており、同市場が大幅に拡大していることがわかった。
記事 市場調査・リサーチ 知らないとヤバい「世界経済17トレンド」、トランプ政権から自動運転まで 知らないとヤバい「世界経済17トレンド」、トランプ政権から自動運転まで 2017/03/14 今、世界が動いている。孤立主義が広がり、米国ではトランプ政権が誕生し、英国は欧州連合（EU）離脱を決定した。そのほかにも、重要な選挙を控える国は多い。政治だけではない。テクノロジーの変化も目覚ましく、AIの活用が自動車産業や住宅産業でも進み、IoTという概念も普及し、目新しいものでもなくなった。さらに、宇宙産業の成長も見逃せない。今、知らないと恥ずかしい「世界経済を動かす17トレンド」をフロスト&サリバン ビジョナリー・イノベーション部門主席コンサルタントのローレン・テイラー氏が解説する。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 怖い町？ 人情の町？「あいりん地区」のリアルとは 白波瀬達也氏インタビュー 怖い町？ 人情の町？「あいりん地区」のリアルとは 白波瀬達也氏インタビュー 2017/03/14 「日雇労働者の町」と呼ばれたあいりん地区（釜ヶ崎）で、白波瀬達也氏は2003年からフィールドワークを重ねてきた。新刊『貧困と地域』（中公新書）では、同地域でソーシャルワーカーをしていた経験も踏まえながら、「あいりん地区とはどのような地域なのか」に正面から向き合っている。時代の流れとともに大きく姿を変えながらも、変わらず貧困を押し付けられてきたあいりん地区。この地域は、どのように変化し、現在どのような課題に直面しているのか、お話をうかがった。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 急成長するベトナムで「APRICOT」開催、今後アジアは世界のITを牽引できるか？ 急成長するベトナムで「APRICOT」開催、今後アジアは世界のITを牽引できるか？ 2017/03/14 2015年には実質GDPで6.68％と、近年高い経済成長を続けるベトナム。その好調を牽引しているのが、ブロードバンドや携帯電話といったインターネット基盤の急成長だ。そうした中、2017年2月20日から3月2日までの11日間、ベトナムのホーチミン市においてインターネットに関する国際フォーラム「APRICOT 2017」が開催された。日本からはアット東京やセイコーソリューションズがブース出展するなど、さまざまなネットワーク事業者が一堂に集い、積極的な情報交換が行われた。今後アジアは、世界のITを牽引する立場に躍り出ることができるのだろうか？
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 「データ・人材・認知」で雇用創出、会津若松市は地方創生の新しいモデルになれるか 「データ・人材・認知」で雇用創出、会津若松市は地方創生の新しいモデルになれるか 2017/03/14 東日本大震災から6年が過ぎた2017年3月13日、アクセンチュアが展開している「福島イノベーションセンター」を大幅に拡充すると発表した。震災復興支援の一環として会津若松市に設けられた同センターだが、復興支援からさらに進んだ地方創生の足がかりとすべく、会津若松市や会津大学との協力体制をより強化する。会津若松市が2019年までに建設予定の「ICTオフィス」などを活用し、パートナー企業を含め200名を超える体制で最先端技術の開発、実証実験に取り組んでいくねらいだ。
ホワイトペーパー Web戦略・EC ウェブサイト離脱・ コンバージョン統計 調査資料 ウェブサイト離脱・ コンバージョン統計 調査資料 2017/03/13 当資料では2016年10月から同年12月のおよそ2か月の期間において、Ve Interactive社のプラットフォームサービスを利用する小売り（EC）、B2B、旅行・宿泊など3,290万に上るウェブサイトにて確認されたコンバージョン、売上、各機能の傾向・特長がまとめられている。
記事 製造業界 ウーバーが買収「Otto（オットー）」の自動運転技術で、クルマは最大のモバイルになる ウーバーが買収「Otto（オットー）」の自動運転技術で、クルマは最大のモバイルになる 2017/03/13 Otto（オットー）は自動運転技術を大きく進歩させ、運転席に誰もいない状態で190キロ以上を走行するなど、大きな実績を積み上げてきた。その技術に注目した米ウーバー・テクノロジーズ（ウーバー）に買収され、ウーバーが目指す信頼できる交通・物流ネットワークの構築に寄与している。オットーの創業者アンソニー・レヴァンドフスキ氏は、スペイン・バルセロナで行われたモバイルワールドコングレス（MWC）2017に登壇し、自動運転開発の現状や、それを実現する未来について語った。現在開発するソフトウェアやセンサー技術に加え、5Gの高速通信インフラによって「自動運転車は最も大きなモバイル機器」になるというビジョンを示している。
記事 Web戦略・EC 被災から6年、山内鮮魚店が「全員解雇」のどん底から復興した独自のIT活用法 被災から6年、山内鮮魚店が「全員解雇」のどん底から復興した独自のIT活用法 2017/03/13 創業は1949年。宮城県の港町、南三陸町で生まれた山内鮮魚店を営むヤマウチは、高度成長期、バブル期、その後の経済低迷期をも生き延びてきた。そのすべてを洗い流してしまったのが、今から6年前、2011年3月11日に起こった東日本大震災に伴う津波だ。店舗も工場も事務所も海辺に構えていた同社は、文字通りゼロからの再スタートを余儀なくされた。今ではかつての常連も戻り活況を呈しているという同社の復興の道のりを、山内鮮魚店店長である山内 恭輔氏に聞いた。
記事 スマートフォン・携帯電話 村田やアルプス、TDKの優位は「スマホで動画」ブームを考えれば揺るがない 村田やアルプス、TDKの優位は「スマホで動画」ブームを考えれば揺るがない 2017/03/13 全世界的にITを使った「動画再生」に対するニーズが高まっている。原動力はYouTubeをはじめとするコンテンツの充実はもちろん、動画解析技術の向上やモバイル網の高速化などあるが、スマートフォン（スマホ）をはじめとするモバイル機器の電子部品を手がける村田製作所やアルプス電気、TDKのようなメーカーによる技術革新もそれを支える。現状、スマホ市場そのものは停滞気味だが、求められるスペックは高度化しており、それに対応した先進的な技術を持っている日本の部品メーカーの優位は当分、揺るぎそうもない。
記事 リーダーシップ コロワイド社内報と漫画「ハンター×ハンター」組織論からみた共通点と相違点 コロワイド社内報と漫画「ハンター×ハンター」組織論からみた共通点と相違点 2017/03/13 2017年2月、かっぱ寿司や牛角などのチェーン店を展開する外食大手企業「コロワイド」の社内報がWeb上で拡散され、同社会長の過激な発言内容が話題になった。 SNSではその過激さが注目を集めていたが、冷静に全文を読むと、特に「会議」と題された部分の「トップダウン／ボトムアップ」についての記述は非常に興味深いものがある。ここで語られていることの根っこの部分においては、同様の悩みを持つ経営者・マネージャも多いのではないだろうか。この問題を考えるにあたって、本稿では、「トップダウン／ボトムアップ」という論点において深い洞察のもとに物語を描く少年漫画、「HUNTERXHUNTER（ハンター×ハンター）」をご紹介したい。コロワイド社内報とハンターハンター、一見縁遠く思われるこの2つを比較することで、ビジネス社会で日々悪戦苦闘する我々にとって有益なエッセンスを得ることができる。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） Amazon S3がダウン！ なにが障害をここまで大きくしたのか？ AWSの報告を読み解く Amazon S3がダウン！ なにが障害をここまで大きくしたのか？ AWSの報告を読み解く 2017/03/10 AWSの米国東部リージョン（US-EAST-1、バージニア北部）において2月28日に発生したAmazon S3の障害の原因と対策などについて、AWSが報告を公開しました。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 今コンタクトセンターの現場で何が起きているのか？ 利用モデルから学ぶ改善方法 今コンタクトセンターの現場で何が起きているのか？ 利用モデルから学ぶ改善方法 2017/03/10 「コンタクトセンターに電話がつながらない」──こうした課題1つを取っても、コンタクトセンターの目的や状況によって、取るべき対策は異なってくる。カスタマーエクスペリエンス（CX）向上には、自社の狙いを明確にして、コールの量と質をしっかりマネジメントすることが重要だ。加えて、クラウド化やオムニチャネル化への対応など、コンタクトセンターはいま変革の時期を迎えている。こうした新潮流の中、求められるコンタクトセンターシステム・サービスとは？
ホワイトペーパー IP電話、固定電話 【事例】通販大手のフェリシモは、いかにして「苦情」「電話の取り逃し」をなくしたか？ 【事例】通販大手のフェリシモは、いかにして「苦情」「電話の取り逃し」をなくしたか？ 2017/03/10 1960年代、業界に先駆けてカタログ通販を開始したフェリシモ。同社のコンタクトセンターでは、固定電話からはフリーダイヤル、主に携帯電話からは一般電話番号で受け付けていた。しかし、携帯電話を利用されるお客さまが増加した結果、間違い電話などの苦情が多発。コールの取り逃し対策も急務となった。そこで同社が、コンタクトセンターの運用改善を目指して導入したのが、「ナビダイヤル」だ。なぜナビダイヤルを選択したのか？ 同社のCS部コンタクトセンター長・菅 浩一氏に話を聞いた。
記事 システム開発総論 「攻めのIT」を成功させる術理、ITベンダーには「2つの資質」を求めるべきだ 「攻めのIT」を成功させる術理、ITベンダーには「2つの資質」を求めるべきだ 2017/03/10 IT業界の定説に、「システム開発プロジェクトの成功率は3割」というのがあります。何をもって成功というのかは判断が分かれるところではありますが、いずれにせよシステム開発のプロジェクトは決して簡単なものではなく、常に失敗と隣り合わせにあると受け止める必要があるでしょう。本稿では、IT構築を外部に委託せざるを得ない企業に向けて、なぜシステム開発プロジェクトには失敗が起きてしまうのか、どう対応すれば失敗が起きにくくなるのか、どういう企業をパートナーとして選ぶべきか、正しい術（すべ）と理（ことわり）について解説していきます。
記事 システム開発ツール・開発言語 メルカリ、SmartHRに続け――日本は本当に「起業大国」になれるか メルカリ、SmartHRに続け――日本は本当に「起業大国」になれるか 2017/03/10 日本は米国に比べて起業を支援する社会的な基盤が整っていないと言われてきたが、実は日本における起業の機は熟しつつあり、これは数々の事実やデータが裏付けている。大手企業の先行きが不安視される一方、日本政府が各種の起業支援策を打ち出し、さらには日本国内外の投資家によるスタートアップ企業への投資熱が高まり、日本では爆発的な起業ブームを起こせる準備が整ってきた。実際、メルカリやSmartHRなど、いち早くこの波に乗り爆発的な成長を遂げている企業も登場している。米ハブスポット CEO 兼 共同創業者ブライアン・ハリガン氏に寄稿いただいた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 セラミックス世界最大、森村グループ創始者の「グローバルで勝つ力」 セラミックス世界最大、森村グループ創始者の「グローバルで勝つ力」 2017/03/10 「森村グループ」と言われてピンとくる人は少ないかと思いますが、TOTOやLIXIL（正確には前身のINAX）、ノリタケという社名を知らない人はほとんどいないはずです。これに日本ガイシや日本特殊陶業などの名だたる企業が関わる森村グループは「世界最大のセラミックス企業グループ」と言われています。その礎を築き、明治期に日本製洋食器によって日米貿易の先鞭をつけたのが、グループの創始者・森村市左衛門（六代目）氏です。貧しい生まれの森村氏が、世界で勝てる企業グループを育てることができたのには理由がありました。
記事 システム開発ツール・開発言語 マザーハウス山口絵理子氏がバングラディシュでアパレル事業を起こした理由 マザーハウス山口絵理子氏がバングラディシュでアパレル事業を起こした理由 2017/03/10 仙台市行われた起業家同士をつなげるイベント「SENDAI for Startups!」。そこでは、起業家たちがそれぞれの経験や知見を披露した。マザーハウス 代表取締役兼チーフデザイナーである山口絵理子氏も、その1人だ。2008年に世界経済会議のYoung Global Leaderに選出され、ハーバード・ビジネススクールクラブ・オブ・ジャパン2012を受賞した同氏が、これからのアントレプレナーたちに役立ててもらいたいと、自身の起業経験とその後の考えを存分に語ってくれた。
ホワイトペーパー 経費・通信費・調達コスト削減 社内の全申請書をクラウド管理できる「ジョブカンワークフロー」とは 社内の全申請書をクラウド管理できる「ジョブカンワークフロー」とは 2017/03/09 社内の申請・承認について、「申請書により承認ルートが違い、わかりづらい」「外出中は承認できない」「申請ミスが多く、修正が大変」「紙の申請書は管理が大変…」など数々の課題を抱えているはずだ。本資料では、こうした申請や承認に関するさまざまな悩みを解決できる「ジョブカンワークフロー」について、サービスイメージ、導入事例、導入効果、他の製品との比較、価格などについて紹介する。
ホワイトペーパー 経費・通信費・調達コスト削減 【導入事例】口頭やチャットの申請・承認を「仕組み化」してどう変わったのか 【導入事例】口頭やチャットの申請・承認を「仕組み化」してどう変わったのか 2017/03/09 チャットでの申請管理の場合、チャットのログが流れてしまい、「承認状況があやふや」になってしまうことが多々ある。また、購入した物が届いた後に「いつ承認したものなのかわからない」などといった事態になることもあり、「経営層としては早めにワークフローを整えておきたかった」という。本資料では、2社のワークフローシステム導入前の課題と導入後の成果について紹介する。
ホワイトペーパー 経費・通信費・調達コスト削減 交通費かんたん精算、仕訳自動処理、外出承認が可能なクラウド型経費精算システムとは 交通費かんたん精算、仕訳自動処理、外出承認が可能なクラウド型経費精算システムとは 2017/03/09 経費精算システムを導入していても、「毎月の交通費精算が大変…」「外出先から申請・承認したい」「毎月の仕訳処理、振込処理が大変…」など、数多くの課題を抱えている企業が少なくない。こうした課題に応えられるのが、クラウド型経費精算システム「ジョブカン経費精算」だ。本資料では経費精算の申請・承認に関する課題に応える「ジョブカン経費精算」について、サービスイメージ、導入事例、導入効果、他の製品との比較、価格などを紹介する。
ホワイトペーパー 経費・通信費・調達コスト削減 「ワークフローシステム」選びが、営業の「劇的」業務効率化に結びつくワケ 「ワークフローシステム」選びが、営業の「劇的」業務効率化に結びつくワケ 2017/03/09 営業職は外勤が多く多忙なため、社内事務処理の効率化により、業務効率が大幅にアップするケースが多い。「見積もりの金額承認がなかなか下りない」「取引先との契約稟議に時間がかかる」「出張中は申請書類を提出できない」といった課題に応えるのが「ワークフローシステム」だ。この資料では、ワークフローシステムの選び方について解説する。
記事 業務効率化 会社の経費精算やワークフローシステムはなぜ「使いづらい」のか 会社の経費精算やワークフローシステムはなぜ「使いづらい」のか 2017/03/09 稟議申請などによって、意思決定を円滑化し、業務を効率的に遂行したりするためのワークフローシステム。交通費精算をはじめ、すべての従業員が利用する経費精算システム。いずれも多くの企業が利用するシステムだが「とりあえず利用できればよい」と考えている企業も少なくないのが現状だろう。しかし、こうした状況に甘んじているとさまざまな弊害が生じることになる。そこから脱却するには何が必要なのか。また、これらのシステムを導入するときに考えるべき視点とは何だろうか。
記事 ERP・基幹システム 日立造船がSAP S/4HANAをクラウド展開、コンカーやAribaも導入 日立造船がSAP S/4HANAをクラウド展開、コンカーやAribaも導入 2017/03/09 日立造船は事務基幹システムをSAP S/4HANAに刷新し、2018年8月よりクラウドで展開する。S/4HANAのほか、人事ソリューション「SuccessFactors」、調達・購買ソリューション「Ariba」、出張・経費管理ソリューション「Concur Travel & Expense」などを採用するという。日本IBMとSAPジャパンが手がけた。
ホワイトペーパー PLM・PDM・MES・SCADA・QMS 【事例：フジタ】設計施工の生産性向上へ、ゼネコンのBIM／CIM化推進を支えるITインフラとは 【事例：フジタ】設計施工の生産性向上へ、ゼネコンのBIM／CIM化推進を支えるITインフラとは 2017/03/09 大和ハウスグループのゼネコンとして建築・土木分野で事業を展開するフジタ。建設会社として100年以上の歴史を持つ同社は、日本のゼネコンとしては早期から海外に進出しており、中国やメキシコなどの国で大きな存在感を発揮している。同社では、建物の3次元モデルに、部材情報や管理情報などの属性データが付加された「BIM（Building Information Modeling）」やCIM（Construction Information Modeling）」の導入を進めることで設計や施工などの生産性向上を進めている。本資料では、同社の「BIM/CIMの全社展開」の取り組みを紹介しよう。
ホワイトペーパー サーバ仮想化・コンテナ 【調査レポート】ハイパーコンバージドは3年間のIT投資をどれだけ削減できるのか 【調査レポート】ハイパーコンバージドは3年間のIT投資をどれだけ削減できるのか 2017/03/09 ビジネスやテクノロジーの専門家コミュニティであるWikibonの調査によると、継続的なITオペレーションの管理作業にIT部門が投じている額は、世界全体で3,000億ドル（31兆5,000億円）以上に及ぶ。こうした管理は非定型な作業で、アプリケーションが価値を生み出すまでの時間（価値実現時間）の短縮やITコスト削減にほとんど寄与していないばかりか、IT部門の生産性を阻害する要因にもなっている。しかし、コンバージドアプリケーションアプライアンスを導入することで、コンポーネント数の抑制、コストの削減、価値実現時間の短縮を大きく促進できる可能性がある。本資料では、（1）VMware Virtual SAN（VSAN）を基盤とするサーバーSANを利用した場合、（2）Lenovo/Nutanix のコンバージドインフラを導入し、仮想化レイヤーにVMware を利用した場合、（3）Lenovo/Nutanix のコンバージドインフラを導入し、仮想化レイヤーにNutanix Acropolis Hypervisor を利用した場合の3つの手法で、3年間にかかるアプリケーション移行にかかる総コストなどを比較したケーススタディを紹介する。
ホワイトペーパー サーバ仮想化・コンテナ 【事例：古川製作所】IT戦略室が財務会計システム刷新で「クラウド」を選ばなかったワケ 【事例：古川製作所】IT戦略室が財務会計システム刷新で「クラウド」を選ばなかったワケ 2017/03/09 スーパーやコンビニに並ぶ食品の多くに使われている真空パックを製造する「真空包装機」の大手メーカーとして知られる古川製作所。激化する国内外のメーカーとの競争に勝つため、同社は2016年4月に取締役会直属のIT戦略室を設置している。同戦略室の掲げた目標は「技術革新」「生産性向上」「各種業務の効率化」によって市場を拡大していくことだ。業務革新の一環として取り組んだのが、財務会計システムの再構築である。クラウドかオンプレミスか… プラットフォームに乗せ換えるかという問題で、同社の経営層とIT戦略室はなぜクラウドを選ばなかったのか。同社の取り組みを紹介しよう。
ホワイトペーパー ストレージ 「レノボ System x3650 M5サーバー」における2.5インチNVMe SSD評価レポート 「レノボ System x3650 M5サーバー」における2.5インチNVMe SSD評価レポート 2017/03/09 Lenovoサーバーは、大型コンピュータなどの分野で長年にわたる実績を持つIBM社が手がけてきた高機能なx86サーバーだ。IBM社のx86サーバー部門がレノボへと統合された現在、サーバー事業を主導していた米本社（ノースカロライナ州ラーレイ）をはじめ、当時の製品開発を支えていた研究開発施設やエンジニア、さらには製造・供給体制までもがレノボへと継承されている。本資料では、フラッシュストレージのテクノロジーによってシステムおよびアプリケーションが得られる性能を計測。最新のテクノロジーを活用した検証を行うことにより、サーバー製品の選定のための指針を提供する。
