記事 ダイバーシティ・インクルージョン 「心理的安全性」を作るマネージャーがイノベーションを起こす 「心理的安全性」を作るマネージャーがイノベーションを起こす 2017/04/14 国、産業、企業規模に関わらず、イノベーションの必要性が叫ばれている。しかし、成功している日本企業は多くない。グーグル、モルガン・スタンレーにおいて人材開発に携わってきたピョートル・グジバチ氏は、「イノベーションの成否はマネージャー次第」と指摘する。イノベーションを「起こすマネージャー」と「潰すマネージャー」とは、どう違うのか。
記事 市場調査・リサーチ デロイト トーマツがTech Trends日本版を発表、セキュリティは「トレンド」ではない デロイト トーマツがTech Trends日本版を発表、セキュリティは「トレンド」ではない 2017/04/14 「Tech Trends」は、デロイト トーマツ コンサルティングがグローバルで今後のビジネスを変革する契機となり得るテクノロジートレンド8つについて、2010年から毎年調査・分析し、顧客に配布しているレポートである。日本版は2015年から発行されており、日本の動向と日本企業への影響に対する見解が加えられている。そして、「Tech Trends 2017日本版」が4月6日に発表された。同社 執行役員 パートナー ジャパン テクノロジー リーダー 安井望氏は、「以前扱ったトレンドは、発表した3年後ぐらいに到来するであろうものでしたが、最近のトレンドは1～2年後には実現してしまうようになりました」と語る。同氏が概説する8つのテクノロジートレンドとは。
記事 見える化・意思決定 清須会議に学ぶ、豊臣秀吉の「会議の技術」はなぜ優れているのか 清須会議に学ぶ、豊臣秀吉の「会議の技術」はなぜ優れているのか 2017/04/14 組織で生きる人間にとって、なぜ会議が存在するのかといえば、それは「利害の調整」のためである。会議とは、時に、参加者達の命運を決める、重要なターニング・ポイントとなることもある。銃弾が飛び血が流れるわけではないが、その過程に着目すると、もはやそれは「戦争」とも言っても過言ではない。今回は「会議という名の戦争」を勝ち抜くための3つの要諦を挙げ、さらに具体的なケース・スタディとして、映画『清須会議』での豊臣秀吉の「会議力」を紹介したい。
記事 システム開発ツール・開発言語 なぜロケット・インターネットがドイツ ベルリンで生まれたのか 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（85） なぜロケット・インターネットがドイツ ベルリンで生まれたのか 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（85） 2017/04/13 ベルリンの壁が崩壊してから27年が経過した。旧共産主義圏に属していた当時の東ベルリンは経済が疲弊していたが、現在はスタートアップ企業の新ビジネスで活気づいている。その原動力はクリエーターをはじめとする新進気鋭の人材流入だ。冷戦下に「壁の建設」で人々の交流が分断された不幸な歴史をもつベルリンが、なぜ「スタートアップ企業の聖地」となったのか。その要因を現地で探った。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 農協の自主改革案が「アリバイ作り」といわれるワケ 今後コメの流通はどう変わるのか 農協の自主改革案が「アリバイ作り」といわれるワケ 今後コメの流通はどう変わるのか 2017/04/13 長年の懸案事項であった農協改革がいよいよい動き出した。農作物の販売合理化策を中心とした改革プランが提示され、場合によってはコメを中心に既存の流通システムが大きく変化する可能性が出てきた。一方で、今回提示された改革プランは、農協が持つ利権を維持するためのアリバイ作りに過ぎないという手厳しい意見もある。農協改革に伴うコメのサプライ・チェーンへの影響について探った。
記事 システム開発ツール・開発言語 親子で使える家計簿ベンチャー「Osper」が目指す、子どもへの金銭教育 親子で使える家計簿ベンチャー「Osper」が目指す、子どもへの金銭教育 2017/04/13 オンラインショッピングやアプリ内課金など消費パターンの多様化が進んでいる。この時代に合わせ、子供向けモバイルバンキングシステムを構築したのが、英国のベンチャー企業Osperだ。親が入金した金額のみ利用できるプリペイド式デビットカードを発行し、子供は自立した消費行動が行える。モバイルアプリから利用履歴が確認できるため、何にお金を使い、計画的に貯蓄してきたかが明確になる。8歳から18歳を対象に、子供へ金銭教育を提供し、正しいお金の使い方を身に付けさせるフィンテック（FinTech）企業、Osperの取り組みを紹介しよう。
記事 AI・生成AI 「AIは今後、企業の顔になる」 アクセンチュアが5つの技術トレンドを発表 「AIは今後、企業の顔になる」 アクセンチュアが5つの技術トレンドを発表 2017/04/12 アクセンチュアがすべてのビジネスがデジタルになると提言をして約5年、AIやIoTの登場により、今や企業の競争戦略にとってテクノロジーは必要不可欠な存在となった。その最新調査「テクノロジービジョン 2017日本版」が発表され、ビジネスの成功に不可欠な5つのテクノロジートレンドが明らかになった。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日本企業のIoTが拡大、8割が「自社製品そのものが変わる」-ガートナー調査 日本企業のIoTが拡大、8割が「自社製品そのものが変わる」-ガートナー調査 2017/04/12 ガートナー ジャパンが発表した日本企業のIoTへの取り組みに関する調査結果によると、自社のIoTの推進体制について「IoTの専門部署やグループができた」と回答した企業は2016年より増加したものの14.0％にとどまった。ただし「現在準備中（1年以内に実施）」と回答した企業は20.0％に増加し、「3年以内に確立予定」まで加えると、6割超の企業がIoTに対して前向きな姿勢を持っていることがわかった。
記事 リーダーシップ リーダーシップを放棄したトランプ政権、米国TPP撤退で日本に残された2つの策 リーダーシップを放棄したトランプ政権、米国TPP撤退で日本に残された2つの策 2017/04/12 誰もが予想だにしなかったトランプ政権の誕生し、その外交政策や経済政策を不安視する向きも多い。ますます混迷を深める世界情勢だが、これから世界はどう変化するのだろうか。日本再建イニシアチブ（RJIF） 理事長 船橋洋一 氏と、ゴールドマン・サックス証券（GS）副会長で、証券アナリストランキング首位にも輝いたキャシー・松井氏が、トランプ政権発足以降の世界情勢と、今後の予測などについて議論を交わした。
記事 リーダーシップ 日本企業が「オープンイノベーション」を実現できない理由 日本企業が「オープンイノベーション」を実現できない理由 2017/04/12 イノベーションなくして成長はない。イノベーションを求めて、オープンイノベーションに着手する企業もあるが、日本企業の多くに停滞感が漂っている。このジレンマをどう突破すべきか。著書『世界一速く結果を出す人は、なぜ、メールを使わないのか』の中で、グーグルで人材開発に携わった経験をもとに、イノベーションを生み出す働き方を明らかにしたピョートル・フェリークス・グジバチ氏が、イノベーションの本質と、日本企業の問題点を解説する。
記事 医療業界 「セルフメディケーション税制」で、対象医薬品は本当に売れているのか？ 「セルフメディケーション税制」で、対象医薬品は本当に売れているのか？ 2017/04/12 昨年4月の薬価改定から1年が経過。大手製薬メーカーの業績は軒並み減収を余儀なくされている。そんな中、今年1月から国民医療費抑制を促す「セルフメディケーション税制」が新しく始まった。税額控除の対象になる薬は、本来は医師の処方せんが必要な医療用医薬品をドラッグストアなどで市販できるようにした「スイッチOTC」と呼ばれる医薬品が主流となる。では、これらは新税制導入で本当に売れているのか？ 第一三共ヘルスケアや久光製薬、大正製薬などの医薬品メーカーに販売動向などを聞いた。
記事 PaaS・FaaS・iPaaS・XaaS アプリケーションPaaS（aPaaS）選定に失敗しないための7つのポイント アプリケーションPaaS（aPaaS）選定に失敗しないための7つのポイント 2017/04/11 いまや日本企業においてもクラウド利用は当たり前になりつつある。そうした中、システムリソースの調達やアプリケーションのレンタルなどを目的としたクラウド利用から、コアのビジネスに迫るアプリケーション・プラットフォームサービス（aPaaS）としてのクラウド利用へのシフトが加速している。ただ、世の中には多様なaPaaSが存在しており、自社のアプリケーション特性に最適なベンダーの選定は容易ではない。ガートナー リサーチ部門 リサーチ ディレクターの飯島公彦氏が、クラウドをアプリケーション・プラットフォームとして選択する場合の留意事項について解説する。
記事 ID・アクセス管理・認証 グーグルがシマンテックのSSL証明書失効を提案した理由、村八分か自浄作用か グーグルがシマンテックのSSL証明書失効を提案した理由、村八分か自浄作用か 2017/04/11 3月24日、グーグルのChromeチームがシマンテックが発行するSSL証明書を段階的に無効にしていく提案を行った。実施されればモバイルでもデスクトップでも50％を越えるシェアを持つChrome上で、シマンテック傘下の認証局が発行する証明書（EV SSLも含む）ではエラーや警告が表示されることになる。シマンテックの証明書は全世界で30％以上を占めるともいわれており、大きな問題とされた。グーグルのシマンテックに対するけん制にはどのような背景があるのだろうか。
記事 クラウド VMwareがvCloud Air売却、AWSやAzureとの全面戦争から撤退 今後のクラウド戦略は？ VMwareがvCloud Air売却、AWSやAzureとの全面戦争から撤退 今後のクラウド戦略は？ 2017/04/11 VMwareは、同社のクラウドサービスであるvCloud Air事業を、フランスに本社を置くクラウドベンダのOVHへ売却すると発表しました。
記事 流通・小売業界 アマゾンキャッシュ（Amazon Cash）が「小売の王」攻略に必須だった理由 アマゾンキャッシュ（Amazon Cash）が「小売の王」攻略に必須だった理由 2017/04/10 ECの巨人アマゾンが、アマゾンキャッシュ（Amazon Cash）をはじめとした低所得者をターゲットとした複数のサービスを開始した。アマゾンキャッシュ自体は決して目新しいサービスではないが、その取り組みを慎重に見ていくと、実は大きな狙いが透けて見える。小売からビデオストリーミング、自動運転、ドローン、宇宙航空産業、そして金融業にまで手を広げるアマゾンの野望とは？
記事 運輸業・郵便業 国鉄民営化から30年、経営とインフラ維持の両立はもう限界だ 国鉄民営化から30年、経営とインフラ維持の両立はもう限界だ 2017/04/10 1987年の旧国鉄分割民営化でJR7社が発足して30年。民営化前は採算度外視の新線建設と過大な人件費で年間2兆円近い赤字を垂れ流していたが、利益追求の民間会社に生まれ変わって4社が株式を上場した。その一方で、JR北海道が経営危機から大規模な路線見直しを打ち出すなど、地方切り捨ての足音も聞こえている。「地方の輸送サービスが縮小されることは分割民営化の段階で想定されていた」と北海道教育大札幌校の武田泉准教授（地域交通政策論）は指摘する。人口減少が進む中、民間企業としての経営とインフラを担う使命の両立が難しくなってきた。
記事 見える化・意思決定 大局観とは何か？部分から全体を類推する思考がプロジェクトマネージャーに必要なワケ 大局観とは何か？部分から全体を類推する思考がプロジェクトマネージャーに必要なワケ 2017/04/10 将棋や囲碁、チェスといったボードゲームの優れたプレーヤーは、自らの形勢を正確に判断することで勝利を引き寄せる。こうした形勢判断は、現実社会においてプロジェクトを推進するプロジェクトマネージャーにとっても重要なスキルである。このスキルを磨くには、部分から全体を類推するという「大局観」を鍛えることが重要だ。
記事 製造業界 化粧品メーカーの世界ランキング：14位が3位P&G買収で激変、資生堂はロレアル追撃へ 化粧品メーカーの世界ランキング：14位が3位P&G買収で激変、資生堂はロレアル追撃へ 2017/04/07 ファッション性とともに、高い技術力も要求される化粧品産業は、日本や欧米など先進国の独壇場だ。グローバルランキングの上位には、フランスのロレアルや英国・オランダのユニリーバといった巨大化粧品メーカーが顔を並べる。化粧品市場は先進国でも拡大しているが、成長著しいのは中国など東アジアの新興国。先進国の巨大化粧品メーカーもこぞって新興国市場の攻略に乗り出しているが、その旗手となっているのが資生堂を筆頭とする日本勢で、東アジアでニーズの高いスキンケア用品を武器に好評を博している。
記事 情報共有 GitLabが「Gitter」を買収したのは、GitHubに勝つためだ GitLabが「Gitter」を買収したのは、GitHubに勝つためだ 2017/04/07 GitHub互換のソースコード管理サービスを提供するGitLabは、GitHubなどに対応する開発者向けチャットサービスを提供するGitterを買収すると発表しました。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 大和ハウス工業の働き方改革 「現場で仕事を完結」をどう実現させたのか 大和ハウス工業の働き方改革 「現場で仕事を完結」をどう実現させたのか 2017/04/06 働き方改革を実現するためには、言うまでもなく業務効率化への取り組みが欠かせない。社員の生産性を上げる環境づくりが求められる中で、どうすればユーザーの利便性やセキュリティを保ちつつ、業務効率化できるのだろうか。2017年2月24日にスタートしたプレミアムフライデーをいち早く採り入れるなど、働き方改革を推進する大和ハウス工業が、現場で仕事が完結できるモバイル業務システム構築などの取り組みの成果を語った。
記事 ガバナンス・内部統制・不正対策 コーポレートガバナンス・コードとは何か？ 粉飾決算を防ぐにはどうすればいいのか？ コーポレートガバナンス・コードとは何か？ 粉飾決算を防ぐにはどうすればいいのか？ 2017/04/06 話題を集めた東芝に限らず、上場企業の「不適切な会計・経理」が相次いでいる。東京商工リサーチの調査によれば、2016年に「不適切な会計・経理」を開示した上場企業は57社で、2008年以降過去最多を記録した。コンプライアンス体制・意識の欠如、従業員への過度なノルマなどの原因もあるが、監視体制の強化や厳格な運用が求められる企業会計についていけず、処理の誤りにより生じたケースもあったという。一連のガバナンス強化要請の背景には、日本企業の国際的な評価を高め、海外からの投資を促進する狙いがある。そこで2015年6月に金融庁、東京証券取引所が肝煎りとなって策定し、上場企業はその遵守を求められているのが「コーポレートガバナンス・コード」だ（2017年12月5日一部更新）。
記事 ERP・基幹システム ERPベンダーをガートナーが比較、SAP･オラクル･富士通の戦略から何がわかるのか ERPベンダーをガートナーが比較、SAP･オラクル･富士通の戦略から何がわかるのか 2017/04/06 ERPは企業の基幹業務を担う屋台骨であり、IT投資の大きな割合を占める重要プロジェクトだ。その一方で、ERPは大きな変革の中にあり、「ポストモダンERP」をキーワードに、各ベンダーの戦略もアーキテクチャも多様化を続けている。この転換期にあたって日本企業は、どのように次の世代のERPのあり方を探り、移行のための道筋を描くべきなのか。ガートナー リサーチ部門 リサーチ ディレクター 本好宏次氏が具体例を挙げて解説する。
記事 見える化・意思決定 儀式化した会議を変えるのは、「最強の事前準備」である 儀式化した会議を変えるのは、「最強の事前準備」である 2017/04/06 世の中には、既定の方針をただ読み上げるというただの「儀式」のような会議が存在する。討議事項については事前に論じつくされ、意思決定すらもがなされている。それをあたかもなかったかのごとく振る舞って、討議をする素振りをして、参加者にイエスということを強要する。こうした会議を変えるための「事前準備」のコツを解説しよう。
ホワイトペーパー IoT・M2M・コネクティブ HadoopとIoTで「製造トレーサビリティ分析基盤」を構築するには HadoopとIoTで「製造トレーサビリティ分析基盤」を構築するには 2017/04/05 近年の製造業では、大規模なリコール発生と市場からの厳しい視線に伴い、リコール対応の改善が必須となり、各生産拠点の製造実績等からトレーサビリティを迅速かつ正確に行える仕組みを構築することが急務となっている。製造トレーサビリティを実現するためには、従来のRDBでは扱うことが難しかった膨大なデータ（過去のデータ、拠点・品目ごとに管理されている個別管理のデータ）かつ、BOMの階層による再帰的なデータを短時間で処理が可能なビッグデータ処理技術が不可欠だ。そこで本資料では、NTTデータイントラマートの「IM-IoTソリューション」と大量データの蓄積・並列分散処理が得意なHadoopの処理技術を活用して、大量データの一元管理・短時間のトレーサビリティ検索を実現する方法を紹介しよう。
ホワイトペーパー 業務効率化 【概要編】「IM-IoTソリューション」とは何か？ 提供方法からサポートまで 【概要編】「IM-IoTソリューション」とは何か？ 提供方法からサポートまで 2017/04/05 NTTデータイントラマートの「IM-IoTソリューション」は、「IM-IoT基盤」および「intra-mart製品」を活用したIoTソリューションの総称だ。本資料では「IM-IoT基盤」の提供方法やライセンス、IM-IoT基盤を利用する際に必要な条件、IoT技術サポートサービスやコンサルサービスなどについて紹介する。
ホワイトペーパー 業務効率化 【詳細編】「IM-IoTソリューション」を徹底理解！各機能からユースケースを紹介 【詳細編】「IM-IoTソリューション」を徹底理解！各機能からユースケースを紹介 2017/04/05 「IM-IoTソリューション」は「IM-IoT基盤」と「intra-mart製品」を組み合わせることで、IoTデータのプロセス連携を一つの基盤でシームレスに実現可能となる。本資料では、IM-IoTソリューションの各機能や強みを詳細に解説するほか、センサーとSoE、SoRとの連携、設備保全、品質管理、EMS、機械学習といったユースケースなどについて紹介する。
ホワイトペーパー クラウド 【AWS事例大全集】127件の事例から見るAWS導入の効果（295ページ） 【AWS事例大全集】127件の事例から見るAWS導入の効果（295ページ） 2017/04/05 AWSを利用している企業、その企業への導入、コンサルティング、マネージドサービスやAWSに対応したソフトウェア、ハードウェアを提供するパートナーエコシステムはここ数年で飛躍的な数字で拡大と進化をしている。日本国内でも350社以上（2016年3月末時点、スタンダードレベル以上の合計）のAWSパートナーがユーザー企業のビジネスの変革を行っているが、こうしたパートナー企業の持つ数多くの導入事例はあまり知られていない。本資料では、日本国内のAWSパートナー企業が手がけた事例のうち、厳選された127件について導入背景および導入効果などを紹介している。
ホワイトペーパー クラウド 【AWS対応ソフトウェア/SaaSカタログ】IoTなど270超のAWS対応製品を網羅（583ページ） 【AWS対応ソフトウェア/SaaSカタログ】IoTなど270超のAWS対応製品を網羅（583ページ） 2017/04/05 AWSに対応している製品やソリューションにはどのようなものがあるのだろうか？ 本資料は、AWS Partner Network（APN）に加入しているパートナー製品、ソリューションであるEcosystem Solution Pattern（ESP）のカタログだ。前年に比べて、サブカテゴリーも増加し、IoTカテゴリーなども新設された。また、SaaSの掲載割合も増加し、ソフトウェアの提供形態が変化しているという。
記事 クラウド AWSに聞く「クラウドシフト」成功の極意とパートナー選びのポイント AWSに聞く「クラウドシフト」成功の極意とパートナー選びのポイント 2017/04/05 アマゾンの巨大ECサービスを支える基盤として誕生し、常に進化を続けるアマゾン ウェブ サービス（AWS）。現在では世界190カ国、数100万を超える企業が活用し、業種や企業規模を問わず、日本企業にとっても欠かせないITプラットフォームとなってきた。AWSの持つスピード、堅牢性、安全性といったメリットを最大限発揮し、新規事業やスタートアップでの活用に加えて、従来はオンプレが当たり前だった基幹システムでさえ「クラウドシフト」が本格化している。一方、クラウドにはクラウドならではの「勘所」があり、それを押さえた事例で大きな成果が出ているという。そこで、アマゾン ウェブ サービス ジャパン パートナー アライアンス本部 本部長 今野 芳弘氏にクラウド活用の極意、ビジネスパートナーの選び方、システム部門の役割の変化などについて話を聞いた。
記事 クラウド AWSで加速する デジタルトランスフォーメーション AWSで加速する デジタルトランスフォーメーション 2017/04/05 2006 年のサービス開始より常に進化を続け、すでに約 800のサービスがリリースされている Amazon Web Service。その信頼性や高い拡張性から、現在では 世界 190 ヶ国、 100 万を超えるユーザー企業が活用し、業種や企規模を問わず企業がデジタルビジネス展開する上でもは欠かせないプラットフォームとなっています。しかしながら、日本においては活用は始まったばかりで、そのポテンシャルを活かしきれていない企業も多数あります。AWSを活用し、デジタルトランスフォーメーションを実現するには、何を選択し、どのパートナーを選択すべきでしょうか？AWSやパートナーへのインタビュー、導入事例資料などからその実像に迫ります。
