米エヌビディアが米国時間25日に発表した2025年11～2026年1月期（第4四半期）決算は、売上高が前年同期比73パーセント増の681億2700万ドル、純利益が同94パーセント増の429億6000万ドルであった。非GAAPベースでの1株当たりの純利益は1.62ドルとなり、ファクトセットがまとめた市場予想の売上高661億ドルおよび1株当たり純利益1.54ドルをそれぞれ大きく上回った。四半期ベースでの売上高および純利益はともに過去最高を更新している。
　
　業績を強力に牽引したのは、生成人工知能（AI）の開発需要などに支えられたデータセンター部門である。同部門の四半期売上高は前年同期比75パーセント増の623億ドルに達し、全体の売上高の91パーセント超を占める結果となった。同社のジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）は決算資料において、コンピューティング需要が指数関数的に拡大しており、自律的に判断・行動するエージェント型AIの時代が本格的な転換点を迎えていると指摘した。また、顧客企業によるAIコンピューティングへの投資が加速しており、次世代AI半導体である「ルービン」への移行によって同社の優位性がさらに高まるとの見解を示している。

　併せて発表された2026年2月?4月期（第1四半期）の売上高見通しは約780億ドルとされ、これも市場予想を上回る水準となった。ただし、この見通しには中国向けのデータセンター関連収益は含まれていないとしている。

　通期の業績についても、売上高が前年比65パーセント増の2159億3800万ドル、純利益が同65パーセント増の1200億6700万ドルと大きく成長した 。また、同社は2026年度において、自社株買いおよび現金配当の形で総額411億ドルを株主に還元したと報告している。米国市場においてAI技術への投資効果に対する懐疑的な見方が一部で浮上していたものの、今回の決算結果は同社のAI半導体に対する需要が依然として旺盛であることを裏付ける内容となった。決算発表を受け、同社の株価は時間外取引で一時4パーセント近く上昇した。