電子情報技術産業協会（JEITA）は5日、日本国内におけるサーバ、ワークステーションの出荷実績を発表した。発表によると、2008年度の総出荷台数・金額は、メインフレーム、UNIXサーバ、IAサーバなど含めて、ほぼすべての項目で前年度を下回った。ただし、ブレードサーバの出荷台数だけは、下半期に出荷台数をのばし、通年で前年度を3％上回った。

Source：JEITA,2009 2008年度総出荷台数・金額

　この調査は、JEITAに参加するNECや富士通、日立、日本IBM、日本ユニシス、サン・マイクロシステムズ、アップルなどのサーバベンダーの出荷台数・金額をもとに算定したもの。大手ではデルと日本HPが参加していない。

　調査結果によると、2009年の下半期からは「サーバ需要が急速に悪化」し、特に2009年1月～3月期は、メインフレームの金額ベースで34％減、UNIXサーバとIAサーバを加えたオープンサーバの金額ベースで21％減と、総崩れの様相を呈した。

Source：JEITA,2009 2008年第4四半期（2009年1～3月期）総出荷台数・金額

　2008年度のサーバ出荷、価格帯別では、UNIXサーバは100万円未満が、出荷台数も金額も前年同期比で5割割れとふるわなかった。IAサーバでは100万円～300万円以上の価格帯の製品の出荷台数が5割割れと大きく落ち込んだ。

　また、産業別では、UNIXサーバは金融関係、輸出系が苦戦。サービス関係、販売業は金額ベースで微増だった。IAサーバは、製造業への出荷台数では1割増ながらも、金額ベースで1割減。比較的大きな割合を占める販売業、公共関係で微増となった。サービス関係は金額ベースで13％減とふるわなかった。

　近年、仮想化技術の進展などにより、サーバの集約化が進んでおり、今回の金融危機も重なって、特にハードウェア導入を抑制する動きが進んでいる。「特に中堅中小企業は完全に投資を止めており、中でもハードウェアは驚くほど売れていない（関係者）」という。

　JEITAでは、「2010年度以降は、国内経済の好転と投資の回帰等により、緩やかな回復が期待される」としており、数年は苦難の時が続くとみている。

　そのほか、UNIXサーバからIAサーバへの需要のシフトを指摘しつつ、メインフレームについては、「高度の信頼性を要求される社会インフラシステムの中核として今後も一定の需要が見込まれる」とした。