アイ・エム・ジェイのグループ会社であるIMJモバイルは、震災発生後2週間が経過した2011年3月26日から3月28日にかけて、「東北地方太平洋沖地震に伴うTwitter、Facebook利用実態に関する調査」を実施した。この調査は、人々が震災時またはそれ以降において、ソーシャルメディアをどのように活用・評価し、結果として、ニーズがどのように変化したかを調べることを目的としてるという。
　調査方法は、インターネット調査を用い、全国（被災地を除く）の20歳から59歳のTwitter、Facebookユーザー932名を対象に行われている。今回の調査から得られた主な結果は、以下の通り。

　地震後のTwitter利用開始のきっかけを尋ねたところ、「友人、知人または家族による推奨」が40%と地震前比148%増加している。また、地震後の利用目的は「非常時の連絡手段」が地震前比253%に達している。このことから、未利用者の利用動機の高まりにより、今後Twitterの利用者数が急増することが示唆されていると考えられるという。
　また地震発生時の利用実態としては、Twitterが「情報収集」に対し、Facebookは「友人・知人の状況確認」となっており、利用者がプラットフォーム別に活用方法を使い分けていることが明確となった。
　地震発生当時の利用内容を尋ねたところ、最も回答が多かったのは、Twitterが「情報収集」で83.5%、Facebookは「友人、知人の状況確認」56%（図1）となり、利用者がプラットフォーム別に利用内容を使い分けていることも明らかとなっている。


　同社では今回の調査結果から、企業の社会的責任において、TwitterやFacebookへの対応が求められていることに加え、それぞれ別々の特性を持ったプラットフォームとして捉え、活用策を検討する必要性があると考えられるとしている。

　なお調査結果の詳細は、関連リンクのPDFを参照してほしい。