IDC Japanは22日、2010年の国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場予測を発表した。

　同社の調査によると、2010年の国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場規模は940億8,800万円となり、前年と比較して3.7％の成長となった。2010年～2015年の年平均成長率（CAGR: Compound Annual Growth Rate）は2.2％、2015年の市場規模は1,047億3,600万円となる見通し。

　IDCの調査では、国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場をコラボレーティブアプリケーション市場とコンテンツアプリケーション市場で構成。

　コラボレーティブアプリケーション市場では、統合コラボレーティブ環境が2009年の大きな落ち込みから回復したことが、プラス成長に寄与したという。また、顧客にとって投資効果を理解しやすいチームコラボレーティブアプリケーションや会議アプリケーションが、国内経済状況に依存せずに堅調だった。

　コンテンツアプリケーション市場でも、従業員同士の情報共有基盤の更新需要、Webコンテンツ管理やコンプライアンス対応といったソリューションが顧客の支持を得て、プラス成長に回復した。

　2011年の国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場は、東日本大震災の影響を受け、前年比成長率マイナス3.7％、市場規模905億8,100万円と予測している。


　2012年以降は、震災復興需要とユーザーのリプレイスで投資が回復し、緩やかな成長軌道に乗るとみられる。機能市場ごとの内訳を見ると、会議アプリケーション、ソーシャルプラットフォーム、検索/ディスカバリーソフトウェアが成長率の高い分野として期待されるという。

「国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場を堅調に成長させるためには、ベンダーは、顧客の事業継続性リスクに耐えうるコラボレーション基盤の提供とともに、既存のパッケージソフトウェアや関連ソリューションを補完するSaaS、ソーシャルメディア、モバイルテクノロジーといったコンシューマーITを事業ポートフォリオに取り入れ、ビジネスモデルを再構築することが必要である」（IDC Japan ソフトウェア&セキュリティ シニアマーケットアナリスト 冨永 裕子氏）

　今回の発表はIDCが発行したレポート「国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場 2010年の分析と2011年～2015年の予測」（J11310108）にその詳細が報告されている。