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ガートナー ジャパンは、今後3~5年間で企業の顧客戦略に大きな影響をもたらす動向に注目した、アプリケーション領域における2019年の展望を発表しました。
新野淳一(本記事は「Publickey」より転載)
新野淳一(本記事は「Publickey」より転載)
ITジャーナリスト/Publickeyブロガー。大学でUNIXを学び、株式会社アスキーに入社。データベースのテクニカルサポート、月刊アスキーNT編集部 副編集長などを経て1998年退社、フリーランスライターに。2000年、株式会社アットマーク・アイティ設立に参画、オンラインメディア部門の役員として2007年にIPOを実現、2008年に退社。再びフリーランスとして独立し、2009年にブログメディアPublickeyを開始。現在に至る。
発表にはいくつかの項目が含まれています。その中から3つの予測をピックアップしました。
<予測1>
2023年を迎えてもなお、日本の大企業における基幹系システムの80%が商用のリレーショナル・データベース管理システム (RDBMS) を使い、オンプレミスで運用し続ける
ガートナーが日本企業に行った調査によると、ERPとその中でも汎用化しやすい業務を除いた基幹系システムににおいてはクラウドの採用が進んでいないことが明らかになっています。同様のことが、基幹系システムに利用されるRDBMSにも当てはまるとのことです。
商用リレーショナルデータベースのライセンスや保守にかかる費用が高額なため、オープンソースのリレーショナルデータベースへ切り替えたいと考える企業は多いものの、移行にかかる費用や障害発生時の対応に関するリスクを考えると実施できない、という企業が圧倒的多数を占めているため、2023年になっても基幹系システムの80%は商用リレーショナルデータベースのままと予想されています。
<予測2>
2022年末まで、臨機応変なデータ分析を行う上で最も利用される分析ツールはExcelであり続ける
日々の業務で必ず確認すべきデータは、IT部門が設定したBIツールによるレポートやダッシュボードを利用するというアプローチが取られています。
一方、そうした業務要件から外れた切り口でデータを確認し分析するには、データを抽出し、Excelで加工する必要があります。ただしExcelを利用したデータ分析は手軽に始められる一方で、多くの労力を要する、ミスが発生した場合の発見が難しいなど、さまざまな弊害も及ぼします。
テクノロジーの進歩によってこれらの問題が今後4年程度で解消されることはなく、Excelを利用したビジネスユーザーによるデータ分析を今のまま放置すると、適正なビジネス推進が阻害される恐れがあるとガートナー ジャパンは警告しています。
<予測3>
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