主要決算に注目、ハイテク株の反発持続力試す＝今週の米株式市場

［ニューヨーク　２０日　ロイター］ - ２３日から始まる週の米株式市場では、一連の主要企業決算を受け、テクノロジー株などの大型株が最近の上昇を維持できるか試される見通しだ。

テクノロジー株の比率が高いナスダック１００指数は２０２３年に入り６．２％近く上昇。これに対し、Ｓ＆Ｐ総合５００種の上昇率は３．４５％にとどまっている。テクノロジー株に分類されない通信サービスや一般消費財セクターの大型株も大きく上昇し、アマゾン・ドット・コム、メタ・プラットフォームズ、エヌビディアはいずれも２桁の上昇率を記録している。

このアウトパフォームの背景には２２年に売られ過ぎたと見なす投資家が買い増していることなど、いくつかの支援要因がある。昨年に特にテクノロジー株のバリュエーションを圧迫した債券利回りの上昇が緩やかになっていることも一因とみられる。

ただ現在、焦点はこれらの企業が一部の投資家が高すぎると考えているバリュエーションを維持しながら、広く予想されるリセッション（景気後退）に耐えられるかどうかに移っている。

チェース・インベストメント・カウンセルのピーター・タズ社長は「この反発を維持するには２３年のガイダンスが予想ほど悪くならない必要がある」と指摘した。

Ｓ＆Ｐ５００の時価総額の半分以上を占める企業が今後２週間に決算を発表する。時価総額２位のマイクロソフトは２４日、テスラとＩＢＭは２５日、インテルは２６日の予定。翌週には時価総額首位のアップル、グーグル親会社アルファベットが発表を控える。

かつて輝かしい成長で支持された多くの巨大企業にとって重要な問題は、景気後退に直面した際にコストを削減しながら売上高と利益を大幅に増やすことができるかどうかだ。

チェリー・レーン・インベストメンツのパートナー、リック・メックラー氏は「少なくとも相応の成長を維持しながらコストを抑制していることを示せれば、最大のプラス材料になるだろう」と述べ、「バランスを取る難しい綱渡りだ」と指摘した。

アルファベットは２０日、全従業員の６％に当たる約１万２０００人を削減すると明らかにした。

マイクロソフトも１８日、景気後退の可能性に備え、第３・四半期（１━３月）末までに１万人を削減すると発表した。